国立病院機構熊本医療センター
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研究・治験|救急科|国立病院機構熊本医療センター

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診療部

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研究・治験

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学会主導研究

現在継続中の学会主導研究


JIPAD(Japan Intensive care Patient Database)
  • 日本集中治療医学会
  • 2014年1月~
  • ICUの機能評価に関係する情報を収集分析するデータベースです。最終的には多施設とも共同し、結果をベンチマークして機能評価を標準化し、さらに多面的な検討ができるようにすることを目的としています

JAAM-OHCA レジストリ
  • 日本救急医学会
  • 2014年7月~
  • 院外心停止患者の多施設共同の症例登録システムです。心停止症例の蘇生に関わるデータを収集し、客観的な検証を行うことにより、心停止症例の救命率を向上させることを目的としています。

日本外傷データバンク
  • 日本外傷学会、日本救急医学会、日本外傷診療研究機構
  • 2010年7月~
  • 日本外傷データバンクは、我が国の外傷診療におけるプロセスとアウトカムの情報を収集分析し、共有する学術的症例登録システムです。外傷診療の質向上を図ることを目的としています。

終了した学会主導研究


JAAM-SPICE
  • 日本救急医学会
  • 2017年12月13日~2018年
  • 救急初療室(ER)で担当医が感染症疑いと判断した患者様に対して、qSOFAスコアとSIRS診断基準を比較し、より良い指標を検討するための研究です。

JAAM-FORECAST
  • 日本救急医学会
  • 2016年4月1日~2017年3月31日
  • 重症敗血症の疫学研究を行い、その病態生理と臓器不全発症機序を明確にすることにより重症敗血症の診療に役立てることを目的とします。

低体温症患者の医学情報等に関する疫学調査
  • 日本救急医学会
  • 2013年12月~2014年3月
  • 厚生労働省の指定研究である「効果的な熱中症予防のための医学情報等の収集・評価体制構築に関する研究」の一環として行われる低体温症の実態調査です。原因や病態の解明および治療や予後の現状を把握し、発症の予防に向けた地域医療へのアプローチを検討することを目的としています。

JAAM-SR Basic
  • 日本救急医学会
  • 2010年8月~2011年7月
  • 敗血症は感染症に基づく全身性炎症反応症候群であり、集中治療室の主たる死因です。ヨーロッパ、アメリカ、国際集中治療医学会は合同で敗血症の診断治療のガイドラインを作成し、症例登録を実施しています(SSC-SR)。JAAM-SR-Basicとは日本語版の症例登録システムであり、本システムを通してSSC-SRに参加いたします。 日本における敗血症の疫学調査と日本の診療レベルの国際的な位置づけを明らかにすることを目的としています。

Heat Stroke Study
  • 日本救急医学会
  • 2010年 2012年 2015年 2018年 2019年 2020年
  • 熱中症患者の情報を集積し、熱中症患者の実態を把握し効果的な対策を構築することを目的としています。

熱中症即日登録調査
  • 日本救急医学会
  • 2013年 2014年 2015年 2016年 2017年 2018年 2019年
  • 本研究は、熱中症発生の実態調査であり、救急医療施設における熱中症患者の急増を即時に把握して、関係諸機関へ警告することを目的として行うものです。収集されたデータは解析した後に、気象庁や総務省消防庁のデータなどと統合し、的確な熱中症注意報を発令する方法の検討において活用されます。

Heat Stroke KYUSHU
  • 日本救急医学会九州地方会
  • 2009年6月~2009年9月 2011年7月~2011年9月 2012年6月~2012年9月 2013年4月~2014年3月
  • 熱中症患者の情報を集積し、熱中症におけるDIC発症機序、特に高温がもたらす血管内皮細胞障害と腸管粘膜障害によるBacterial Translocationがもたらす敗血症のDIC発症経過に与える影響について検討することを目的としています。

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科学研究費関連研究


大規模災害の避難者における健康被害の要因解明と新たな提言
  • 事業
    日本学術振興会科学研究費助成事業 基盤研究(C)
  • 研究概要
    大規模自然災害が発生した場合、長時間におよぶ避難所生活や車中泊の被災者には持病の悪化(糖尿病、高血圧、慢性心不全、慢性呼吸不全など)や新たな疾病の発生(肺血栓塞栓症、急性心筋梗塞、急性肺炎など)が危惧される。避難所で急病人が発生した場合、通常、消防機関の救急車で救急病院に搬送されるため、消防機関の患者情報と受け入れた医療機関の患者情報を連結すれば、避難所から救急搬送された患者の詳細な検証が可能と考えられる。
    本研究では平成28年熊本地震の発災後に地域の避難所から救急搬送された被災者を対象に健康被害の発生状況や転帰を詳細に調査し避難所の生活環境も加味して発症要因を分析し、避難所における健康管理に有用な新たな指針を作成することを目的とする。
  • 研究代表者
    笠岡俊志(熊本大学病院 災害医療教育研究センター教授)
  • 分担研究者
    原田正公
  • 研究期間
    2019~2021年度

高齢者の救急・集中治療に対してフレイルが及ぼす影響:多施設共同研究
Lookin into Intensive care setting on Frailty of Elderly Study (LIFE Study)
  • 事業
    日本学術振興会科学研究費助成事業 基盤研究(C)
  • 研究概要
    本研究の目的は、救急搬送されてくる高齢者における集中治療の意義を検討・再評価し、予後予測を行うための指標や予測因子を調査することである。わが国は世界を牽引する超高齢社会となり、救急・集中治療の現場において高齢者の意思の尊重やQOL(quality of life)の重要性が高まっている。本研究は多施設前向き観察研究で、救急室から直接ICU(集中治療室)入室となった65歳以上の高齢者を対象とし,高齢者脆弱性の指標である「フレイル」を含む患者背景、治療内容を収集する。6か月後には調査票を郵送することで予後とQOLを明らかにし、統計学的検討により予後とQOLに対するフレイルの影響を検証する。6か月生存を主要アウトカム、QOL等を副次アウトカムとする。高齢を根拠に必要な治療が省略されることがないように、また逆に高齢者にとって不利益な過剰治療を制限する根拠となる、客観的指標を探求する本研究の成果は、救急・集中治療の現場はもちろんのこと、地域包括ケアシステムでも高齢者の治療方針決定の一助となることが期待される。
  • 研究代表者
    内藤宏道(岡山大学医歯薬学総合研究科准教授)
  • 分担研究者
    原田正公
  • 研究期間
    2018~2020年度


救急外来における頭部外傷症例の血中GFAP測定および臨床的有用性の検討
  • 事業
    日本学術振興会科学研究費助成事業 基盤研究(C)
  • 研究概要
    頭部外傷の診断を,血液検査でのバイオマーカー測定を用いてできるようになるか否かを検討する臨床研究である.重症頭部外傷症例ではこれまでも報告してきたため,より診断が困難と思われる軽症から中等症の頭部外傷を対象として検討を行った.救急外来を受診した際の血液検査を採取し,血清バイオマーカーとしてGFAP(glial fibrillary acidic protein)を測定,実際の頭部CTの結果と比較して精度を検討するものである.
    共同研究施設である熊本医療センター救急外来において,臨床研究はすでに倫理委員会の承認を得て開始しており,共同研究者とともに救急外来を受診した頭部外傷症例から血清を採取・保存を行った.今回の研究費を用いて,同検体のGFAP濃度の測定を行った.測定結果を,意識レベルの指標となる身体所見GCS(Glasgow coma scale)と比較検討した.GCSと比較して,GFAPの優位性を認めた.この結果はヨーロッパ集中治療医学会(Europian Society of Intrensive Care Medicine: ESICM2017)で発表報告を行った.
    さらに得られた検体からGFAPを他のバイオマーカーとも比較検討するため,追加で倫理委員会に測定の申請を行い承認を得た.さらに頭部外傷のバイオマーカーとして文献的に報告のあるpNF-H(phosphorylated neurofilament heavy subunit),H-FABP(heart-fatty acidic binding protein),NSE(neuron specific enolase),S100B(S100B protein)の測定を追加で施行した.追加測定で得られた結果をさらに検討し,ESICM2018や日本救急医学会総会でこれを発表予定である.
  • 研究代表者
    金子唯(熊本大学医学部附属病院救急総合診療部講師)
  • 分担研究者
    高橋毅
  • 研究期間
    2016~2018年度

首都直下型地震・南海トラフ地震等の大規模災害時に医療チームが効果的、効率的に活動するための今後の災害医療のあり方に関する研究
  • 事業
    厚生労働省科学研究費補助金 地域医療基盤開発推進研究事業
  • 研究概要
    本研究の目的は、南海トラフ地震、首都直下型地震等の大規模災害時に医療チームが効果的、効率的に活動するためにDMAT、災害医療コーディネーター、EMIS等の情報システムの研究を進め、マニュアルやガイドラインを策定し、災害医療全体の改善を図ることを目的とする。東日本大震災以降、様々な医療チームが整備されてきている。DMATに関しては、実災害、および様々な訓練等で、行政、緊急消防援助隊、自衛隊等との連携が行われているところであるが、大規模災害時におけるDPAT、JMAT、日本赤十字社救護班等の医療チームや各種の団体・学会などとの連携および訓練に関しては十分とはいえない状況がある。また、被災地に多く集まる医療チームの派遣調整を行うことを主目的とする災害医療コーディネーターの業務や指揮系統に関しての標準化は不十分である。これらのことから、大規模災害時におけるDMATと他の医療チーム等との連携システムの構築、消防・自衛隊等の他医療機関との連携に関する問題点の抽出、災害医療コーディネーターの市町村レベルでの活動の標準化、EMISの改善に係る提言等を行う。また、DMATと関係機関が有機的に連携するためのロジスティックスの強化が必要である。これらを通じて発生が切迫していると考えられる、首都直下型地震や南海トラフ地震等の大規模災害に備える。平成28年熊本地震では東日本大震災以降構築してきた新しい災害医療体制の真価が問われた辞令であり、その活動の評価・検証結果も加味して研究する。また、平成30年度は、大きな災害が4度あった。6月の大阪府北部地震、7月の平成30年7月豪雨、8月の平成30年台風21号、9月の北海道胆振東部地震である。熊本地震の教訓のもとに制定された保健医療調整本部が試された災害であり、平成30年7月豪雨と北海道胆振東部地震の検証を追加した。
  • 研究代表者
    小井土雄一(国立病院機構災害医療センター)
  • 分担研究者
    高橋毅
  • 研究期間
    2016~2018年度

自殺未遂者再企図防止事業
  • 事業
    厚生労働省自殺未遂者再企図防止事業
  • 研究代表者
    橋本聡

災害時における医療チームと関係機関との連携に関する研究
  • 事業
    厚生労働科学研究費補助金 健康安全・危機管理対策総合研究事業
  • 研究概要
    本研究班は、災害医療体制構築における課題に対して、対応のガイドライン、マニュアルなどを提示することを目的とする。日本の災害医療体制は、阪神・淡路大震災(以下、1.17)の教訓に基づき大きく進歩した。しかし、東日本大震災(以下、3.11)においては、1.17と医療ニーズが全く違ったこともあり、新たな課題が多く生まれた。3.11以降の災害医療の方向性は「災害における医療体制の充実強化について」(平成24年3月21日 厚生労働省医政局通知 医政発0321第2号)において、9項目の目標として提示されている。本研究班の目的は、これらの目標の具現化に貢献し、災害医療体制をより一層強化することである。
  • 研究代表者
    小井土雄一(国立病院機構災害医療センター)
  • 分担研究者
    高橋毅
  • 研究期間
    2013~2015年度

自然災害による広域災害時における効果的な初動期医療の確保及び改善に関する研究
  • 事業
    厚生労働科学研究費補助金 健康安全・危機管理対策総合研究事業
  • 研究概要
    本研究班は急性期災害医療体制の研究を行い、様々な研究成果が政府の施策として活かされてきた。その主なものは、DMAT(災害派遣医療チーム)、広域医療搬送計画、EMIS(広域災害救急医療システム)、災害拠点病院である。今回の東日本大震災(以下、3.11)は、これまで築き上げてきたこの災害医療システムが、試される結果ともなった。3.11 では、DMATは 383 チーム、1,853 人の隊員が迅速に参集し被災地へ出動した。急性期の EMIS も機能し、DMAT の初動はほぼ計画通り実施されたと言ってよい。また、津波災害の特徴で救命医療を要する外傷患者の医療ニーズは少なかったが、本邦初の広域医療搬送が行われたことも意義があった。しかしながら、3.11を経験し、新たな課題も明らかになった。本研究の目的は、新たな課題を踏まえ更なる災害医療体制構築のための対応ガイドライン、マニュアル等を提示することである。
  • 研究代表者
    小井土雄一(国立病院機構災害医療センター)
  • 分担研究者
    高橋毅
  • 研究期間
    2010~2012年度

脳梗塞急性期におけるミノサイクリンの脳保護作用についての臨床研究に対するプロトコール作成研究
  • 事業
    厚生労働科学研究費補助金 医療技術実用化総合研究事業
  • 研究概要
    脳梗塞急性期にミノサイクリンを投与することにより、患者予後が改善されるかを調査するための研究計画書を作成する。
    ミノサイクリンは抗菌作用以外に、それ自体の持つ抗炎症作用、NMDA抑制によるミクログリアの活性化抑制、マトリックスメタロプロテイナーゼ(MMP-2, MMP-9)抑制、 NOによるp38 MAP Kinase産生抑制、activated caspase-3産生抑制によるアポトーシスの阻止などの作用を有している。海外での研究では、脳梗塞急性期の患者に使用することで、 その予後を著明に改善している。そこで、ミノサイクリンに脳保護作用について日本人を対象に再評価を行い、少しでも早く現場で使用可能にする必要がある。
  • 研究代表者
    高橋毅
  • 分担研究者
    棚橋紀夫(埼玉医科大学国際医療センター神経内科)
    山脇健盛(広島大学大学院脳神経内科学)
    星野晴彦(慶應義塾大学神経内科)
    宮下光太郎(国立循環器病センター内科脳血管部門)
    平野照之(熊本大学大学院医学薬学研究部神経内科)
  • 研究期間
    2009年度

咽頭冷却による選択的脳冷却法の臨床応用を目的とした研究
  • 事業
    厚生労働科学研究費補助金 医療技術実用化総合研究事業(基礎研究成果の臨床応用推進研究事業)
  • 研究概要
    AEDの急速な普及にみられるように、心因性突然死に対する治療設備の充実や治療方法の開発に国民の関心は高く厚生労働行政の重要な課題である。心停止蘇生後の脳保護に脳低温療法が有効であることは無作為化比較試験(RCT)で報告され、多くの施設で施行されている。
    心停止蘇生後の神経細胞は「分」のオーダーでグルタミン酸により障害を受け、「時」のオーダーで炎症により障害を受け、「日」のオーダーでアポトーシスにより障害を受ける。現在の脳低温療法は、全身冷却に時間を要するため、「時」~「日」のオーダーで治療効果を発揮している。現在の脳低温療法に加え、「分」のオーダーで脳温を低下させることができれば、脳低温療法の有効性をさらに高めることが可能である。組成と同時に脳を急速かつ選択的に冷却する方法の開発が求められている。
    咽頭の1cm外側に総頸動脈が存在し、更にその外側に内頸静脈や外頸静脈が存在します。咽頭を冷却すると、総頸動脈が冷却され脳温が選択的に低下します。本研究では、心停止蘇生時に咽頭冷却を施行します。 蘇生時に咽頭冷却を施行しなかった群を対象として、鼓膜温の変化をPrimary endpointとし、神経学的予後、生命予後をSecondary endpointとして咽頭冷却の有効性を検討する。
  • 研究代表者
    武田吉正(岡山大学医学部歯学部附属病院麻酔科蘇生科講師)
  • 分担研究者
    高橋毅

健康危機・大規模災害に対する初動期医療体制のあり方に関する研究
  • 事業
    厚生労働科学研究費補助金 健康安全確保総合研究 健康危機管理・テロリズム対策システム研究
  • 研究概要
    災害応急対策については、被災者への迅速かつ適切な救助活動、医療の提供ができるように、平時より防災体制等の確立に努める必要がある。 全国16カ所の国立病院機構救命救急センターによる災害救急ネットワークを構築することにより、急性期の災害医療チーム(DMAT)派遣、 亜急性期の国立病院機構よりの継続的な医療班の派遣が可能となる。
  • 研究代表者
    辺見弘(国立病院機構災害医療センター名誉院長)
  • 分担研究者
    高橋毅
  • 研究期間
    2007~2009年度

ARB-Cを用いた急性期脳梗塞の降圧療法に関する研究
Japan ARB-C Trial for Acute Ischemic Stroke (JACTASK)
  • 事業
    厚生労働省循環器病研究事業
  • 研究概要
    脳卒中ことに脳梗塞急性期に、上昇した血圧を低下させるべきか否かについては長く論議の的となってきた。現時点での臨床現場では一般的に急性期の血圧高値を容認してきた。その論理的な根拠は、脳血流自動調節能の破綻によって、血圧を低下させると脳組織灌流が減少し梗塞病巣の拡大を生じ得るとの考えである。これにはしっかりとした理論的基礎があり、小規模なnimodipine(Ca拮抗薬)の試験によって支持された。すなわち、nimodipine静注による血圧の急速な低下は神経所見の増悪の危険を増すことが知られている(VENUSstudy)。一方、持続する血圧高値によって脳浮腫が促進されたり、梗塞内の出血性変化が助長されたりすることが懸念される。
    他の臨床研究によれば、特に意識障害を有する患者では急性期の血圧上昇は予後不良と関連することが示されている。International Stroke Trialでランダムに割り付けられた患者のデータにおいて、収縮期血圧が最も高い患者と最も低い患者で早期死亡(14日目)や長期的な予後(6か月後の死亡と要介護)の不良と関連しU字型をなす(収縮期血圧150mmHg前後が最良)ことが示唆されている。最近の報告でも脳梗塞急性期入院時の収縮期血圧高値が、6か月後の予後不良の指標であったとされている(GENICInvestigation)。
    これらの観察は基礎的な研究によって支持されている。すなわちSHRのMCA閉塞では正常血圧ラットより虚血範囲が有意に大きいことが示されている。また、動物実験において急性期に血圧を低下させると虚血領域が狭まることも知られている。さらにレニンアンギオテンシン系の抑制がおそらく脳虚血時の神経細胞保護をもたらすことが示されている。すなわち、ACE阻害薬はSHRにおいて虚血サイズを減少させ、ACE阻害薬とARBであるlosartanやcandesartanは実験的な虚血後の脳梗塞のサイズを縮小する。小規模な臨床研究からのデータでも、注意深く血圧を低下させることによって脳虚血後の予後を改善する可能性があることが指摘されている。
    最近発表されたACCESS(Acute Candesartan Cilexetil Therapy in Stroke Survivors)研究は342例の急性期脳梗塞患者におけるpilot研究(有効解析数は339例、カンデサルタン群173例、偽薬群166例)であるが、発症早期からのカンデサルタンによる治療が脳梗塞急性期の血圧高値の患者に有効性があることが示された。この研究において脳梗塞後12カ月間の死亡と非致死性血管イベントからなる複合エンドポイントの頻度は発症後1週間カンデサルタンを内服した患者が偽薬を内服した患者に比べて優位に低かった(Odds比0.48,95%CI0.25-0.90)。カンデサルタン内服患者での危険な有害事象や薬物副作用の増加の証拠はなかった。しかしながら、ACCESS研究は急性期脳卒中におけるARBに関した唯一の報告に過ぎず、対象患者はヨーロッパ系の人々であり、脳梗塞の病型も我が国とは異なる。それゆえ、我が国において脳卒中急性期におけるARB介入研究が必要である。なお、北欧諸国を中心として、急性期脳卒中(脳梗塞のみでなく脳出血を含む)を対象としカンデサルタンの早期からの内服が半年後の死亡および血管イベント発症の頻度を低下し得るか否かを検討することを目的とした大規模臨床試験が現在進行中である(SCAST: Scandinavian candesartan Acute Stroke Trial)。
    ここに示すJACTASKは、循環器病研究委託費18公-3「急性期脳梗塞の血圧動態と高圧療法に関する研究」における前向き臨床研究として計画された本邦における単純無作為オープン割付試験であり、血圧高値を示す急性期脳梗塞患者におけるARB-Cの脳心血管系のイベント発生の抑制と予後改善に関する証拠の有無を検討することが目的である。
  • 研究代表者
    宮下光太郎(国立循環器病センター内科脳血管部門医長)
  • 分担研究者
    高橋毅
  • 研究期間
    2006~2008年度

超急性期脳虚血患者への超選択的血栓溶解療法
  • 事業
    厚生労働省循環器病研究委託事業
  • 研究概要
    当救命救急センターは国立循環器病センターの委託研究班として超急性期脳虚血患者への超選択的血栓溶解療法による治療と研究を行ってますが、 その適応は、発症後短時間内に限られている。一刻も早い治療が必要である。
  • 分担研究者
    高橋毅
  • 研究期間
    2006~2008年度

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NHOネットワーク研究

現在継続中のNHOネットワーク研究

なし

終了したNHOネットワーク研究


東日本大震災を踏まえた国立病院機構としての災害医療対応に関する研究
  • 事業
    平成23年度NHO指定研究事業
  • 分担研究者
    高橋毅

救急外来死亡患者に対するオートプシーイメージング(AI)の重要性についての研究
  • 事業
    NHOネットワーク多施設共同研究事業
  • 研究概要
    救命救急センターには多くの院外心肺停止患者が搬入され、その2/3の方は心拍再開できず外来死亡となる。救急医は、心肺蘇生術を施行しながら可能な範囲での原因診断を行うが、それでも原因が不明な場合は亡くなられた後にCT検査を行う。しかしながら、現在の保険診療の制度では死亡後にCT撮影をすることは許されておらず、病院負担、もしくは自費または警察負担で検査を行っているのが実態である。
    実際の救急現場で死亡診断書を作成するにあたっては、この死後のCT検査により死亡診断名が左右されることが大変多いのが事実であり、公衆衛生上、犯罪捜査上もAIは大変重要な検査といえる。
    ご遺族としても正確な死亡原因の究明は自分や子孫の予後にも関係してくるので、その重要性について認識されていても、剖検のようにご遺体に侵襲を加えることについては躊躇され、または病院側としても病理医の不足により何不自由なく剖検ができる環境が整っているとはいえない。
    そこで国立病院機構救命救急センター19か所で救急外来死亡患者へのAIによる死亡原因診断を積極的に行い、その有用性・必要性について検証し、保険診療として実施することが可能となるように国へ提言していくことを目的としている。
  • 研究代表者
    高橋毅
  • 分担研究者
    国立病院機構救命救急センター長協議会
  • 研究期間
    2011~2013年度

広域災害時における国立病院機構としての 急性期対応に関する研究
  • 事業
    平成22年度NHO指定研究事業
  • 研究概要
    災害医療においては、超急性期のDMAT活動が円滑に行われ、かつ亜急性期以降の国立病院機構派遣医療班への引継ぎが強固となることが必要である。DMATと国立病院機構派遣医療班が有機的に結合し、急性期から亜急性期への以降が強固となり国立病院機構としてシームレスな活動が可能となることから、 災害医療における様々な課題を整理し、それらの課題に対してその方針を提示することを目的とする。
  • 研究方法
    1.被災地内の国立病院機構病院としての急性期対応(DMATへの支援活動の在り方の検討)及び災害調査ヘリの運用計画の検討について研究班を結成し討議し最終的にはマニュアルを作成する。マニュアルはDMAT要領、防災基本計画と整合性の取れたものとする。また亜急性期以降の国立病院機構派遣医療班のマニュアル(平成17年3月 自然災害後亜急性期医療班活動マニュアル)は既に作成されているのでその整合性についても図る。
    2.災害時の重心患者への対応 この分野においては既に共同研究者の定光大海氏が関西地方においては既にまとめているので、その領域を関東地方まで広げ最終的には全国規模としたい。研究方法は主にアンケート調査となる。
    3.防災業務計画の見直し案の検討 国立病院機構防災業務計画が現在の国の災害医療体制と乖離していることから、防災業務計画の見直し案の検討を研究班で行い、案を提示する。
  • 研究代表者
    小井土雄一(国立病院機構災害医療センター)
  • 分担研究者
    山田康雄(国立病院機構仙台医療センター 救命救急部)
    近藤久禎(災害医療センター 臨床研究部 政策医療企画研究室長)
    定光大海(大阪医療センター 救命救急センター部長)
    小林良三(九州医療センター 救急部長)
    高山隼人(長崎医療センター 救命救急センター部長)
    高橋毅(熊本医療センター 救命救急部長)
  • 研究期間
    2010年11月~2011年3月

血中プロカルシトニン値による外因性救急病態の評価
  • 事業
    NHOネットワーク多施設共同研究事業
  • 研究概要
    プロカルシトニン(PCT:Procalcitonin)は116個のアミノ酸からなる分子量13kDのポリペプチドであり、全身性感染症、特に細菌感染症で上昇し、ウイルス感染症や局所の細菌感染症ではほとんど上昇しないといわれている。PCTは正常状態では甲状腺のC細胞で産生され、代謝によりカルシトニンとなり甲状腺外に分泌され、PCTは血中へ放出されないが、細菌感染やサイトカイン、エンドトキシンなどの刺激を受けると、全身の臓器からPCTが産生されPCTが上昇する。現在では細菌性感染症・敗血症のマーカーとしてプロカルシトニンは重要な検査として位置づけられている。しかし、その一方で熱傷や外傷でPCTが上昇した例も報告されている。
    そこで、現在内因性の病態である細菌感染症の重症度指標としては確立されているPCTが、重症外傷、重症熱傷や重症熱中症などの外因性病態の重症度・予後の指標となるかを調べる。
  • 研究代表者
    原田正公
  • 分担研究者
    国立病院機構救命救急センター長協議会
  • 研究期間
    2009~2011年度
※本研究を論文化した、「外傷患者における血中プロカルシトニンの急性期の上昇についての検討(日本救急医学会雑誌 25(3), 81-92, 2014)」が平成26年度日本救急医学会最優秀科学論文賞を受賞いたしました。国立病院機構救命救急センター長協議会構成施設の先生方には大変お世話になりました。

テロや有事を含む災害時の医療展開における国立病院機構の役割に関する研究
  • 事業
    NHOネットワーク多施設共同研究事業
  • 研究概要
    全国最大規模の病院ネットワークである国立病院機構が災害医療にはたす役割を明確化することで、被災地内外および周辺にある病院がそれぞれ情報の収集と発信、 医療支援の受け入れ、備蓄資材の提供、救護班移動用車両の確保、医療救護班の派遣など、指示命令系統が定まらない超急性期から自らが取るべき行動を認識でき、 迅速な対応が可能になる。
  • 分担研究者
    高橋毅

脳卒中患者におけるメタボリックシンドロームの関与に関する研究
  • 事業
    NHOネットワーク多施設共同研究事業
  • 研究概要
    メタボリックシンドローム(MS)は動脈硬化性疾患の発症リスクが極めて高いとされ2005年4月に8学会合同による日本版診断基準が公表された。しかし臨床研究では虚血性心疾患発症との関与に重点が置かれており、わが国の死因第3位である脳卒中に関与する研究はほとんど行われていない。そこで、救急外来より入院となった脳卒中患者におけるMSの有病率をデータ集積し、症例対照研究により我々日本人に於ける脳卒中とMS関与のエビデンスを明らかにする。
  • 研究代表者
    高橋毅
  • 分担研究者
    菊野隆明(国立病院機構東京医療センター救命救急センター長)
    宇治原誠(国立病院機構横浜医療センター統括診療部長)
    定光大海(国立病院機構大阪医療センター救命救急センター部長)
    真邊泰宏(国立病院機構岡山医療センター神経内科医長)
    矢坂正弘(国立病院機構九州医療センター脳血管神経内科長)
    高山隼人(国立病院機構長崎医療センター救命救急センター長)
    小堀祥三(国立病院機構宮崎病院副院長)
  • 研究期間
    2007~2009年度

災害医療体制の整備とネットワークの充実強化に対する研究
  • 事業
    NHOネットワーク多施設共同研究事業
  • 研究概要
    核・バイオ・ケミカルテロリズムによる災害を中心に、日本における現在の体制の調査及び災害対応体制の整備充実、 災害対応マニュアルを含む災害医療大全の作成および関係機関のネットーワークを確立するための研究である。
  • 分担研究者
    高橋毅

バゾプレシンを併用した心肺蘇生法に関する研究
  • 事業
    NHOネットワーク多施設共同研究事業
  • 研究概要
    外国では従来のエピネフリン頻回投与による心肺蘇生法にバゾプレシンを併用することにより、冠動脈、脳血管の血流量を保つことができ、 心拍再開率、社会復帰率も向上している。しかし日本ではまだ保険適応が無く実際に臨床の場では使われていないのが現状である。 そこで全国16カ所の国立病院機構救命救急センターと国立国際医療センターで全国多施設共同研究を行い、日本での臨床検証を行っている。
  • 研究代表者
    高橋毅

経皮的心肺補助装置(PCPS)を使用した心肺蘇生法の研究
  • 事業
    NHOネットワーク多施設共同研究事業
  • 研究概要
    今までの蘇生法による院外心肺停止患者の社会復帰率は1%と言われていたが、近年、経皮的心肺補助装置(PCPS)が改良され、 救急外来での心肺蘇生に使用されるようになり、社会復帰率も向上している。そこで全国14カ所の国立病院機構救命救急センターと国立国際医療センターで 全国多施設共同研究を行っている。
  • 研究代表者
    高橋毅

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その他の臨床研究

現在継続中のその他の臨床研究


本邦でのCOVID-19感染患者治療の疫学的調査
  • 研究概要
    2019年12月、中華人民共和国の湖北省武漢市で新型ウイルスによる肺炎の集団発生が報告された。このウイルスは新型コロナウイルスとして、COVID-19と称されている。
    COVID-19による感染は世界的に流行し、WHOでは2020年1月30日に緊急事態宣言を行い、3月11日にはパンデミックの宣言を行った。世界的には中国以外にも感染患者が拡大し、欧米諸国をはじめ、感染者数は30万人を超え(3月24日時点で331129人)、死亡者数は14000人(3月24日時点で1721人)を超え、感染者の人数は日々数万人を超えるペースで増加している。一方、本邦では1月16日に初めて患者が報告され、2月1日に指定感染症に指定された。現在、本邦でのCOVID-19感染が確認された患者は1000人を超え(3月24日時点で1128人)、死亡者数は40人を超える(3月24日時点で42人)。
    この新規ウイルスによる感染症にはまだ確立された治療方法がなく、現在行われている治療は、これまでの他ウイルス疾患や肺炎などの治療の経験に基づくところが大きく、本感染の疫学的検討や治療方法に関するデータの集積・解析が、今後のCOVID-19感染症治療の確立には急務である。
    本研究は、本邦におけるCOVID-19感染症における臨床データ・治療内容を後方視的に解析し,病態解明・治療法開発の一助とすることを目的とする。本研究には、全国の多施設でのデータを収集して行い、本邦独自のデータとして、国内外に学会発表、論文投稿を行う。
  • 主任研究者
    志馬伸朗(広島大学大学院医系科学研究科救急集中治療医学 教授)
  • 分担研究者
    原田正公
  • 研究期間
    2020年1月~2026年3月

患者報告式アウトカム尺度であるLIBRE Profile-SFの日本語翻訳と同評価票を用いた本邦における熱傷患者の社会参加についての評価の信頼性および妥当性に関する臨床研究(The LIBRE study in Japan)
  • 研究概要
    本研究の目的は米国で開発された患者報告アウトカム尺度(patient-reported outcome measure、以下PROM)である熱傷患者の社会参加を評価する尺度(評価票)「The Life Impact Burn recovery Evaluation (LIBRE) profile©」を本邦における熱傷患者に適用するべく、同評価票の簡易版(Short form、以下SF)(以下日本語版LIBRE Profile-SF)を日本語に翻訳し、既に日本語版が開発されて汎用的に使用されている健康関連生活の質(以下QOL)評価票であるMedical Outcomes Study 12-Item Short-Form Health Survey(以下SF-12)、EuroQol five-dimensional questionnaire(以下EQ-5D-5L)、The World Health Organization Disability Assessment Schedule(以下WHODAS2.0)とともに対象となる熱傷患者に適用してその回答を解析し信頼性および妥当性を評価すること、である。
  • 主任研究者
    佐々木淳一(慶應義塾大学医学部救急医学教室 教授)
  • 分担研究者
    渋沢崇行
  • 研究期間
    2020年9月~2023年3月31日

新型コロナウイルス感染症の遺伝学的知見に基づいたCOVID19ワクチンの開発と評価系の構築
  • 研究概要
    2020年1月、中国で発生した新型コロナウイルスが世界中に広がり、連日、死亡者数の増加が報告されている(4月20日現在)。この新型コロナウイルスによる肺炎は、2019年12月に武漢で発生し、わずか1ヶ月で千人を超える感染者が報告され、日本でも新規感染者、死亡例が連日増加している。しかし、同一のウイルスでありながら日本人を含むアジア人の死亡者数は世界的にみて少なく、医療システムだけでなくHLA多型による免疫応答の違いなど、宿主側に注目した研究が必要である。
    本研究では、新型コロナウイルス感染症患者、無症候性感染者及び新型コロナウイルス感染症が疑われる患者の全ゲノムシーケンス、RNAシーケンス、超高精度HLA解析などを通して、重症化予測法システムの構築を行うことを目的とする。
  • 主任研究者
    統括管理者:佐々木淳一(慶應義塾大学医学部救急医学 教授)
    研究責任者:福永興壱(慶應義塾大学医学部呼吸器内科 教授)
  • 分担研究者
    原田正公 他
  • 研究期間
    2020年5月(倫理委員会承認後)~2030年3月31日

重症敗血症性ショック患者の背景や治療実態、予後を観察する登録研究
Best available Treatment for Septick Shock Registry (BEAT-SHOCK Registry)
  • 研究概要
    敗血症は感染症により多彩な臓器障害が生じた病態であり、様々な集学的治療にも関わらず死亡率の高い重症病態の一つであるが、敗血症性ショックそのものをターゲットにした治療法は確立されていない。
    今回我々は、敗血症性ショック患者を対象に多施設登録研究を行い、患者や予後についての詳細なデータを集積することで、日常診療における治療実態と治療成績を解析し、有効な治療の有無やその予後改善効果などについて幅広く探索する。我が国の日常診療の中で、救命や長期機能予後に関係する可能性のある治療を探索し、世界へ発信する。
  • 主任研究者
    川副友(東北大学大学院医学研究科外科病態学講座救急医学分野)
  • 分担研究者
    原田正公
  • 研究期間
    2019年9月(倫理委員会承認後)~2024年3月

院外心停止後患者に対する水素ガス吸入療法の有効性の検討(第Ⅱ相試験:多施設介入研究)
  • 研究概要
    院外心停止患者は年間約10万人以上発生している。このうち、心原性は約6万人、目撃ありは約2万人と言われ、その2万人の1か月生存率は約8%、社会復帰率は約4%にすぎない。このように非常に予後が悪い原因は心停止後症候群である。心停止後症候群に対する標準的医療は呼吸循環の支持療法が主体である。近年、体温管理療法が導入され、一定の成果を上げており、保険収載されている。
    また近年、水素ガスが虚血再還流障害に有効であることが報告されている。水素ガスはフリーラジカルスカベンジャーであり、分子量が小さくすぐれた拡散能を有するため、血流に依存せず細胞に到達する。慶應義塾大学では、ラット心停止モデルを用いた実験で水素ガス吸入と体温管理療法を組み合わせることで最大の脳保護効果を発揮することを報告している。また水素ガス吸入の人に対する実績はすでにあり、全制覇知られている。また慶應義塾大学病院では急性心筋梗塞患者、院外心停止後症候群患者に対して水素ガス吸入療法の臨床試験(安全性試験)を世界に先駆けて行い、安全性が証明されている。
    本研究は、院外心停止症候群に対する水素ガス吸入療法の有効性を検証するための多施設共同前向き介入研究である。
  • 主任研究者
    鈴木昌(慶応義塾大学病院)
  • 分担研究者
    原田正公(救命救急・集中治療部) 藤本和輝(循環器内科) 他
  • 研究期間
    2017年12月~約3年間
水素ガス吸入療法

終了したその他の臨床研究


急性一酸化炭素中毒レジストリー Carbon monoxide Poisoning in Japan(COP-J) study
  • 研究概要
    急性一酸化炭素 (carbon monoxide, CO) 中毒の予後は、急性期の低酸素血症による障害と亜急性~慢性期における間歇型の発症により規定される。CO中毒間歇型は急性CO中毒の症状が改善したのち、2~40日(多くは1週間~1ヶ月)の無症状期を経て失見当識、記銘力障害、失禁、失行、人格変化などの多彩な精神神経症状を呈するものをいう。また、急性CO中毒急性期を過ぎても意識障害が遷延するものを遷延型という1)。
    CO中毒間歇型の発症予防に高気圧酸素(hyperbaric oxygen, HBO)治療の有用性が認められたWeaverらの報告2)以後、急性CO中毒に対して多くの施設でHBO治療が施行されている。しかしながら、その後のRCTではHBO治療の優位性が示されておらず3)、現状では急性CO中毒に対するHBO治療は明確なコンセンサスを得られていない。従って、現在の我が国の急性CO中毒の急性期治療は、HBO治療装置の有無によって施設ごとに内容が異なるのが現状である。
    そのため、急性CO中毒に対する急性期治療の現状とその効果を把握するために、多施設共同前向き観察研究としてCO中毒患者のレジストリーを行う必要があると考えられる。
    本研究の目的は、急性CO中毒患者に対する急性期治療の現状を把握し、HBO治療の有無によりCO中毒間歇型の発症率および間歇型の改善率に違いがあるかを明らかにする。これにより、急性CO中毒の急性期治療としてのHBO治療の有用性が明らかになることが期待される。
  • 研究代表者
    山口大学医学部附属病院先進救急医療センター(救急・総合診療医学講座)教授 鶴田良介
  • 分担研究者
    原田正公
  • 研究期間
    2015年10月1日~2019年3月31日

敗血症性播種性血管内凝固症における予後予測因子としてのProtein C活性の検討
  • 研究概要
    さまざまな病気や怪我、大手術や重症感染症といった、いわゆる「重症」な状態になると、血液の流れを一定に保つ仕組みのバランスがくずれてしまい、体中に血の塊ができて血管が詰まったり、逆に異常な出血を起こしたりします。この状態を播種性血管内凝固症(DIC)といい、重篤な状態です。重症感染症にDICを合併すると死亡率は30~40%に上ると言われていますが、この病気についてはまだ不明な点が多いのが現状です。そこで、全国の国立病院機構の救命救急センターで共同研究を行い、重症感染症に伴うDICの予後予測因子について調査を行います。
  • 患者様へ
    感染症が原因でDICを起こした患者様の血液検査データや原因疾患と、30日後の生存率やDICの離脱率などとの関連を調べます。本研究は観察研究です。血液検査は行いますが、通常診療の範囲内での採血であり、かつ保険診療内での検査になります。本研究の参加の有無で治療内容や予後に影響が出ることはありません。個人情報は匿名化を行い管理します。
  • 主任研究者
    櫻井聖大
  • 分担研究者
    七戸康夫(国立病院機構北海道医療センター 救命救急センター長)
    山田康雄(国立病院機構仙台医療センター 救命救急センター長)
    安田貢(国立病院機構水戸医療センター 救命救急センター長)
    小池俊明(国立病院機構高崎総合医療センター 救命救急センター長)
    古谷良輔(国立病院機構横浜医療センター 救命救急センター長)
    西山慶(国立病院機構京都医療センター 救命救急センター長)
    定光大海(国立病院機構大阪医療センター 救命救急センター長)
    鈴木秀一(国立病院機構名古屋医療センター 救命救急センター長)
    川崎貞男(国立病院機構南和歌山医療センター 救命救急センター長)
    藤原紳祐(国立病院機構嬉野医療センター 救命救急センター長)
  • 研究期間
    2015年10月1日~2017年12月31日

心拍再開した院外心停止患者における頭部CTの灰白質と白質のCT値による神経学的予後に関する研究
  • 研究概要
    院外心停止は本邦では約10万人/年発生しており、1か月後の神経学的予後良好者は約2.5%と極めて低いのが現状です。心拍再開した院外心停止患者の神経学的予後予測に関しては血液検査、画像検査、脳波検査などが研究されていますが、その中でも頭部CT検査は院外心停止患者を受け入れているほとんどの施設で行うことができる検査であり、これで神経学的予後予測ができれば、ご家族の方への予後の説明をより根拠をもって行うことができます。そこで、国立病院機構の救命救急センターで多施設での観察研究を行い、臨床的に役に立つかどうかを検討します。
  • 患者様へ
    心拍再開した院外心停止患者について、病院前情報(目撃・市民によるCPRの有無、初期心電図波形)、病院到着後情報(心停止の原因、脳低温治療を行ったか)、心停止~頭部CT撮影までの各時刻、頭部CTのCT値、30・90日後の転帰を調査します。本研究は「観察研究」であり、情報を収集するのみです。本研究への参加の有無により治療内容や予後に影響があることは全くありません。データは個人情報は特定できない形(匿名化)で管理しますので、個人情報が漏えいすることはありません。本研究で得られた情報は、本研究および関連研究以外に使用することはありません。
  • 主任研究者
    原田正公
  • 分担研究者
    七戸康夫(国立病院機構北海道医療センター 救命救急センター長)
    山田康雄(国立病院機構仙台医療センター 救命救急センター長)
    安田貢(国立病院機構水戸医療センター 救命救急センター長)
    小池俊明(国立病院機構高崎総合医療センター 救命救急センター長)
    古谷良輔(国立病院機構横浜医療センター 救命救急センター長)
    西山慶(国立病院機構京都医療センター 救命救急センター長)
    定光大海(国立病院機構大阪医療センター 救命救急センター長)
    加川隆登(国立病院機構浜田医療センター 救命救急センター長)
    小林良三(国立病院機構九州医療センター 救命救急センター長)
  • 研究期間
    2015年11月1日~2018年3月31日

外科的DIC治療におけるアンチトロンビンⅢ製剤の投与量に関する多施設共同前向き試験
  • 研究概要
    アンチトロンビンⅢは抗凝固効果のみならず抗炎症効果が期待できるトロンビンインヒビターであり、DICに対して優れた効果が期待できる。このアンチトロンビンⅢは、日本血栓止血学会学術評価委員会DIC部会が2009年に報告したDIC治療のエキスパートコンセンサスにおいて、薬剤の中で一番評価の高いB1となっている。特に外科的DICなどで緊急処置として使用する場合は、本邦では3000単位(60単位/kg)×3日間(計9000単位)が保険で認められているものの、全国的にほぼ1500単位×3日間(計4500単位)の使用にとどまっている現状である。その理由はいくつか推測できるものの、明確な理由は不明である。しかしながら、アンチトロンビンⅢの抗炎症効果はアンチトロンビンⅢ活性値が正常以上に上昇した場合、より効果的であると考えられている。その為、高容量投与により優れた効果が得られる可能性が期待できる。
    本研究では、外科的DICの治療方法としてアンチトロンビンⅢ製剤の効果的な投与量を確立するため、アンチトロンビンⅢ1500単位×3日間(計4500単位)および3000単位(60単位/kg)×3日間(計9000単位)のどちらが有効性が高いかを検討する。
  • 分担研究者
    高橋毅
  • 研究期間
    2012年1月~2013年12月

急性期DIC診断基準およびDIC治療に関する九州多施設共同研究(Q-DIC Study)
  • 研究概要
    播種性血管内凝固症候群(DIC)は全身性の極端な凝固活性化に伴い血小板および凝固因子の消耗により生じる消費性凝固障害による出血症状と微小血管内のフィブリン血栓による虚血性臓器障害を本態とする症候群として定義される。DICは様々な疾患に合併し、予後不良な病態であり、救急医学会DIC特別委員会が実施し、急性期DIC診断基準の特徴と予後などが検討された第二次多施設共同前向き試験では329例全体の死亡率は21.9%である。各基礎疾患では感染症が34.7%、外傷が10.5%、熱傷が46.7%の死亡率であった。症例数では感染症が最も多く次いで外傷、手術であった。急性期DIC診断基準は多くの医療機関で簡便にそして早期にDICを診断することが可能で治療開始の基準としても作成され、2005年に確定し本邦および世界に向け公開されている。
    DICの治療薬としてはヘパリン類や合成プロテアーゼ阻害薬、アンチトロンビン(AT)製剤、2008年5月に発売されたリコンビナントトロンボモジュリンなどがあるが、その投与開始時期や併用用法に関する是非は未だ不明である。
    本研究の目的は以下のとおりである。
    ①九州の救急・ICU施設におけるDIC患者のデータを集積し、基礎疾患・DICに対する治療および予後を調査する。(本研究では1年間を研究実施期間とし季節的背景も考慮する)
    ②「急性期DIC診断基準」の妥当性を評価し、更にAT値を組み込んだ診断基準の可能性を模索する。
    ③サブグループ解析により、疾患別の「急性期DIC診断基準」の妥当性を評価する。
    ④治療開始時期とDIC改善率や夜ごとの関係を評価することにより、適切な治療開始時期を探索する。
    ⑤抗凝固療法の治療パターン別成績も評価する。
  • 主任研究者
    石倉宏恭
  • 分担研究者
    高橋毅
  • 研究期間
    2009年7月~2010年6月

救急診療における生命を脅かす疾患・外傷の見逃しを回避する判断基準作成のための基盤整備研究
国際医療研究開発費 疾病研究分野 21指123
  • 研究概要
    救急診療の環境は、診療の担い手や手段が限られており、経験の少ない若い医師が多く参加している。そのため一見状態が安定していて軽症に見える患者における、生命を脅かす疾患や外傷の見落としが、低頻度ではあるが発生する。さらにこのような見落としが一旦おこると、患者に死もしくは重大な合併症をもたらし、しばしば訴訟問題にまで発展する。よって、見落としを回避するための客観的な判断根拠を創出する必要性は、医療の安全と質を確保する上で、極めて高いと考えられる。
    本研究の目的は、一見状態が安定して軽症に見える救急患者において、生命を脅かす疾患・外傷の見落としを回避するClinical prediction/ decision ruleを提唱し、多施設で検証することである。
  • 主任研究者
    木村昭夫(国立国際医療研究センター)
  • 分担研究者
    高橋毅

精神科救急に有用な評価尺度Japan Emergency Psychiatry Scale (JEPS)の開発
救急振興財団調査研究
  • 研究概要
    精神科救急医療は現代化した救急医療の中で最近最も重要視されている分野のひとつである。しかしながらそれを受け止める側の整備体制は充分とはいえない。当センターでは、救急隊員・救急医らが精神科救急患者の病態と重傷度を即時に把握できるような精神科バイタルサインともいえる簡易評価尺度を開発し臨床応用の研究を行っている。
  • 主任研究者
    橋本聡

超音波振動により血管内血栓を溶解する医療用ガイドワイヤの開発
熊本大学工学部共同研究
  • 研究概要
    【特願2006-14691、特願2007-95779】
    急性心筋梗塞、脳梗塞等の超急性期治療に、超音波を用いて血栓の溶解を行う先進治療法の開発研究である。血栓溶解薬や複雑高価なデバイスを使用することなく、ガイドワイヤーより超音波を発振させることにより、血管局所に於いて血管内血栓を瞬時に溶解させ再還流を果たす方法およびデバイスの開発を行っている。本研究は熊本大学工学部、企業と産学官連携で行なわれ、製品化後に臨床研究を行い実用化を目指している。
  • 主任研究者
    高橋毅

アテローム血栓性脳虚血への超選択的血栓溶解療法の適応
  • 研究概要
    超選択的血栓溶解療法は心原性脳塞栓にのみ効果があり、アテローム血栓性脳虚血には効果は無いであろうと言われていたが、 我々の成績ではむしろアテローム血栓性の方が心原性よりも良い成績であった。
  • 主任研究者
    高橋毅

超急性期内頸動脈閉塞へのPTAカテーテルによる経皮的血栓移動術
  • 研究概要
    内頸動脈の塞栓症は巨大な脳梗塞を起こし、死亡率が大変高いが、短時間(2時間以内)にできる有効な治療法は今までなかった。 塞栓自体も大きく血栓溶解しても溶けきれない。そこで我々は、新しい治療法として栓子を移動させる方法を開発した。内頸動脈内の血栓をバルーンで引き出し、 外頸動脈へ移動させる方法で、手技も簡単で5分ほどで終了し、血栓溶解剤を使用しないので安全で、瞬時に劇的な症状改善をみることができる。
  • 主任研究者
    高橋毅

院外心肺停止患者の病理学的原因検索
  • 研究概要
    救急外来に搬送される院外心肺停止患者は年間約120名ある。1/3の方は心拍再開し入院となるが、2/3の方は残念ながら救急外来で死亡される。 外来死亡された場合、死亡原因を究明するのが大変難しく、約半数の方が死亡原因がはっきりしない。ご家族の希望による病理学的検索では、 死亡原因不明の約半数の方が急性心筋梗塞であった。
  • 主任研究者
    高橋毅

急性心筋梗塞による院外心肺停止患者の病理学的検索
  • 研究概要
    急性心筋梗塞で心肺停止となり搬送され外来死亡された患者で、ご家族の希望により病理学的検索を行い、突然死する急性心筋梗塞の病態について検討を行った。左冠動脈主幹部(LMT)病変や多枝病変が心肺停止の危険性が高いと思われていたが、1枝病変が最も多く42%であった。死亡原因は心不全、不整脈、心破裂の順に多く、 不整脈は右冠動脈(RCA)に、心破裂は左冠動脈前下行枝(LAD)に有意に多く認められました。
  • 主任研究者
    高橋毅

救急患者へのクリティカルパスの使用
  • 研究概要
    クリティカルパスとは、医療の質を確保しつつ効率的に医療を提供するために、誰がいつどのような医療やケアを提供するかを日程表にまとめたものである。 クリティカルパスを導入することにより、根拠に基づく医療の実施、業務の効率化、チーム医療の向上、インフォームドコンセントの充実、在院日数の短縮、 コストの削減の効果が得られ、入院における良質で効率的な医療を提供することができる。
  • 主任研究者
    高橋毅

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モバイルテレメディシンシステム

モバイル・テレメディシン システムとは、国立循環器病センター(心臓血管内科部長)野々木宏先生が考案され、NTTコムウェアと開発されたシステムで、傷病者の生態情報を救急車載カメラと12誘導心電図を始めとする生態情報モニタリングシステムにより、リアルタイムに患者情報を救命救急センター医師に伝送するシステムです。具体的には、心筋梗塞や脳卒中また多発外傷など傷病者の状態を病院到着前に把握し適切な受入体制を準備することができるようになりました。(NTTコムウェアのHPより)
厚生労働省循環器病研究委託事業として、国立循環器病センターと大阪府吹田市消防局、国立病院機構熊本医療センターと熊本市消防局との間で共同研究を開始しました。救急車内を診察室へ、医師同乗を要しないドクターカーつまりバーチャルドクターカーを実現化しました。
2008年6月より熊本市消防局西消防署高規格救急車に、2010年7月より山鹿植木広域消防本部植木消防署高規格救急車と当院のドクターカー(モービルCCU)の合計3台に搭載され大活躍しました(2017年3月をもって引退いたしました)。
さらに、平成23年度には総務省戦略的情報通信研究開発推進制度・地域ICT振興型研究開発として「多対多対応型モバイルテレメディシン遠隔医療システムの開発と実用化研究」を開始致しました。この開発により、熊本県のすべての救命救急センターでモバイル・テレメディシン・システムを搭載した救急車を受け入れることができるようになります。

平成19年度厚生労働省循環器病研究事業(19公-4)

循環器急性期医療におけるモバイル・テレメディシンの実用化とその評価に関する研究
  • 研究目的
    心筋梗塞や脳卒中における超急性期医療の実践において、循環器救急医療の充実による院内・院外の連携強化が急務である。これまでに救急隊と病院間を標準的なインターネットシステムを用いて結ぶモバイルテレメディシンシステムを開発し、実用化試験まで至った。本研究では、更にプレホスピタルからの超急性期医療から高度医療までの連続した統合情報ネットワークの構築を目指す。そのためには、各ステップにおけるアプリケーションを検討する必要があり、各機器間の相互接続性、個人情報保護、コスト等の種々の問題点を解決し、政策医療として産官学連携のもとに開発・普及を図ることを目的とする。
  • 研究代表者
    野々木宏(国立循環器病センター緊急部長)
  • 分担研究者
    高橋毅
  • 研究期間
    2007年4月~(3年間)

平成23年度戦略的情報通信研究開発推進制度(SCOPE)(地域ICT振興型研究開発)(112310001)

多対多対応型モバイルテレメディシン遠隔医療システムの開発と実用化研究
  • 研究目的
    熊本県は医療過疎地を多く抱えている一方、三次医療機関は熊本市の中心に集中しています。つまり、地域救急医療の要は救急車またはヘリコプターによる患者搬送技術にあると言っても過言ではありません。  モバイルテレメディシン・システムとは救急車内の患者さんの12誘導心電図(精密な心電図)や血圧、脈拍などの生体情報と患者動画像をリアルタイムに病院へ伝送するシステムで、心筋梗塞や脳卒中などの緊急治療を要する疾患を病院到着前に診断することができます。これにより、病状に応じた最適の医療機関を選定することが可能になり、病院側では治療開始までの準備時間が短縮されるなど、大変有用なシステムです。 しかしながら、現在のシステムは、1台の救急車と1ヶ所の医療機関しかつなぐことができません。そこで今回の研究では、このシステムを複数の救急車と複数の病院を同時につなぐことができる多対多型に改良し、救急医療情報ネットワークを強化することを目標としています。このような方式はまだ世界にも類が無く日本での開発が必要とされています。
  • 研究概要
    23年度内にモバイルテレメディシン・システムを多対多型に改変し、周辺機器も対応型に改造することにより生体情報と患者動画像をサーバーを介して、複数の救命救急センターで受信できる遠隔医療システムを構築します。  24年度には、実際に阿蘇地区において阿蘇消防本部の救急車を熊本市内の3カ所の救命救急センター(国立病院機構熊本医療センター、熊本赤十字病院、済生会熊本病院)と熊本大学病院の4病院をネットワークで結び、 どの病院にでも搬送できるシステムの実用化に向けての実証実験を行います。  この方式により救急車内をバーチャルドクターカーにすることで遠隔医療が可能となり、すべての救急車とすべての救命救急センターを結ぶことができ、病状に応じた最適の医療機関を選定することが可能になります。将来的にこのシステムは、在宅医療、僻地医療、災害医療、航空搬送などにも応用されるものと考えます。
  • 研究代表者
    松本博志(NTTコムウェア株式会社)
    大林俊彦(社会医療法人北斗 北斗病院)
    安田浩(東京電機大学未来科学部情報メディア科)
    横田勝彦(東京電機大学未来科学部情報メディア科)
  • 分担研究者
    高橋毅
  • 研究期間
    2011年4月1日~(2年間)
モバイルテレメディシン
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治験

現在継続中の治験

なし

終了した治験


S-649266
  • 塩野義製薬株式会社
  • グラム陰性菌による院内感染肺炎、人工呼吸器関連肺炎又は医療ケア関連肺炎の治療におけるS-649266(第4世代セファロスポリン系抗生剤)とメロペネムを比較する多施設共同、無作為化、二重盲検、並行群間比較試験(第III相試験)

MK-7655A 第III相国際共同臨床治験
  • MSD株式会社
  • 院内肺炎又は人工呼吸器関連肺炎患者を対象としたイミペネム/シラスタチン/rilebactam(MK-7655A)の有効性、安全性及び忍容性を評価するためのピペラシリン/タゾバクタム対照、無作為化、第Ⅲ相、二重盲検試験

TR-701FA 第III相国際共同臨床治験
  • バイエル薬品株式会社
  • グラム陽性菌による人工呼吸器装着下院内肺炎に対するTR-701FA(Tedizolid Phosphate, 新規オキサゾリジノン系抗菌剤)とリネゾリドを比較する第3相、無作為化、二重盲検試験

MK-7625A 第III相国際共同臨床治験
  • MSD株式会社
  • 人工呼吸器を装着している院内肺炎患者を対象としたMK-7625A(Ceftolozane, 新規セファロスポリン系抗菌薬)の静脈内投与による安全性及び有効性についてメロペネムと比較する、多施設共同、無作為化、二重盲検、第Ⅲ相試験

MR11A8
  • 丸石製薬株式会社
  • MA11A8(インターフェロンβ-1a)を中等度又は重度の急性呼吸窮迫症候群患者へ静脈内投与した際の有効性及び安全性を検討する第III相臨床試験

ONO4538-54
  • 小野薬品工業株式会社
  • 敗血症又は敗血症性ショック患者を対象としたONO-4538(Nivolumab)の多施設共同非盲検試験(第I / II相試験)

FCU-08 第III相臨床治験
  • 扶桑薬品工業株式会社
  • 持続的血液浄化療法が必要な急性腎傷害患者を対象としたFCU-08のランダム化比較試験、多施設共同、非盲検、ランダム化、実薬対照、並行群間比較、第Ⅲ相試験

COOL-ARREST JP
  • 旭化成ゾールメディカル株式会社
  • 内因性心停止・心拍再開後患者に対する血管内冷却法(IntraVascular Temperture Management: IVTM)による低体温療法の評価 - 多施設共同単一群前向き介入試験

KW-3357 第III相臨床治験
  • 協和発酵キリン株式会社
  • 感染症に伴い発症したDIC患者を対象としたKW-3357(遺伝子組換えAT製剤)と血漿由来アンチトロンビン製剤の非盲検比較試験

AZD9773 第II相臨床治験
  • アストラゼネカ株式会社
  • 日本人重症セプシス患者及びセプティックショック患者を対象としたAZD9773(CytoFab)静脈内投与時の安全性、忍容性及び薬物動態を検討する第II相多施設共同無作為化二重盲検プラセボ対照容量漸増試験

BAY41-6551 第III相国際共同臨床治験
  • バイエル薬品株式会社
  • 硫酸アミカシン吸入薬の、気管挿管され人工呼吸器装着中のグラム陰性菌性肺炎患者を対象とした第Ⅲ相国際共同臨床試験

リコモジュリン市販後臨床試験
  • 旭化成ファーマ株式会社
  • DIC患者を対象としたリコモジュリンの使用成績調査

E5564 第III相試験
  • エーザイ株式会社
  • 重症セプシス患者を対象としたEritoran Tetrasodiumのプラセボ対照比較国際共同臨床試験

硫酸クロピドグレル 第IV相試験
  • サノフィ・アベンティス
  • 脳梗塞症患者に対する硫酸クロピドグレル50mgおよび75mgの安全性及び有効性の評価

TAK-242 第II相/第III相二重盲検比較試験
  • 武田薬品工業株式会社
  • 循環不全及び呼吸不全を有するセプシス患者を対象としたTAK-242(TLR-4阻害薬)の有効性及び安全性を評価する無作為化、二重盲検、プラセボ対照試験(第II / III相試験)

シベレスタットナトリウム水和物市販後臨床試験
  • 小野薬品工業株式会社
  • 全身性炎症反応症候群に伴う急性肺障害に対するオープン試験

アルベカシン市販後臨床試験
  • 明治製菓
  • MRSA感染症における抗MRSA薬アルベカシンの有用性の検討

T-3811MEa 第III相臨床試験
  • 富山化学工業
  • ペニシリン耐性肺炎球菌を起炎菌とする呼吸器感染症を対象としたオープンラベル試験

ONO-2506 後期第II相/第III相試験
  • 小野薬品工業株式会社
  • 脳梗塞急性期に対するプラセボを対照とした多施設共同二重盲検無作為化並行群間比較試験

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