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研究情報公開(研究81~)|臨床研究部|国立病院機構熊本医療センター

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研究情報公開(オプトアウト)

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研究81~

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143.新型コロナウイルス感染症(SARS-COV-2:COVID-19)重症患者における栄養療法に関する研究
研究の概要
COVID-19重症患者に対する治療において、呼吸器系および循環器系の管理に加え、栄養サポートを組み合わせることが重要とされています。集中治療室(Intensive Care Unit:ICU)入室の重症患者の栄養療法開始についての報告ではICU入室後24-48時間以内に経腸栄養開始を弱いながらも推奨しています。一方で、ICU入室後48時間後に栄養療法の導入を考慮すべきと一定の見解を得ない状況です。本邦の呼吸器疾患に関するガイドラインにおいては、経腸栄養が可能な場合、静脈栄養より優先し、24−48時間の早期に経腸栄養を開始することに加え、Overfeedingを回避することが示されています。
現状、海外及び本邦においてCOVID-19重症患者の栄養療法についての報告は少なく、早期経腸栄養開始に伴う利益及び有害事象を検証することは、治療の一助となる重要な事項と考えます。

研究の目的と方法
本研究の目的は、COVID-19重症患者の栄養状態と栄養療法について検討することです。日常診療で得られた臨床データ(年齢、生化学検査、摂取エネルギー量およびたんぱく質・脂質・炭水化物などの栄養素量など)を電子カルテから集計・統計分析を行う後ろ向き研究です。

本研究の参加について
これにより患者さんに新たな検査や費用の負担が生じることはありません。また、研究で扱う情報は、個人が特定されない形で厳重に扱います。皆様の貴重な臨床データを使用させていただくことにご理解とご協力をお願いいたします。本研究にご自身のデータを研究に使わないでほしいと希望されている方、その他研究に関してご質問がございます際は、末尾の問い合わせ先までご連絡ください。

調査する内容
本研究は、令和2年8月1日~令和3年3月16日の期間中、国立病院機構熊本医療センターICUに入室した患者さん約20例を対象としています。新たに試料・情報を取得することはなく、既存カルテ情報のみを用いて実施する研究です。

調査期間
研究対象期間:令和2年 8月 1日~令和 3年 3月 16日まで
研究実施期間:倫理委員会承認後~令和 5年 3月 31日まで

研究成果の発表
調査した患者さんのデータは、集団として分析し、学会や論文で発表します。また、個々の患者さんのデータを発表するときも、個人が特定されることはありません。

研究代表者
国立病院機構熊本医療センター 栄養管理室 加來正之

当院における研究責任者
国立病院機構熊本医療センター 栄養管理室 加來正之

問い合わせ先
国立病院機構熊本医療センター 栄養管理室 加來正之
電話:096-353-6501(代表)


142.統合失調患者への心臓血管外科手術6例の解析
研究の概要
日本での統合失調症の罹患率は世界統計とほぼ同様の人口当たり0.7%です。統合失調症患者の死亡率は一般人口に比較して高いとされ、また心血管疾患が占める割合も高いため統合失調症患者さまに対する心臓血管外科手術は大切ですが、これまで本邦での報告は少ないのが現状です。当院は統合失調症患者の救急疾患を受け入れることが多く心臓血管外科手術を施行することも多いことからそれについて報告をすることは医学に対する貢献になると思われます。

研究の目的と方法
当科での統合失調症患者さまへ行ないました心臓血管手術の背景や術式、予後を報告することを目的としています。2008年4月1日から2019年12月31日に当院で施行した心臓血管外科手術症例6例につきまして、患者背景、術式、術後死亡率、合併症頻度、手術時間等について電子カルテから情報を収集し解析して報告致します。

本研究の参加について
本研究に関して、改めて御説明を申し上げたり、同意書をいただいたりすることは致しません。本研究に関して不参加をご希望の患者さま、あるいはお問い合わせのある患者さまは以下に記載した連絡先にご連絡ください。

調査する内容
患者背景(年齢、性別、BMI、日常生活度、合併症、統合失調症の治療状況等)、病名、術式、手術時間、輸血量、術後死亡率等をカルテ記録より調査致します。

調査期間
研究対象期間:2008年4月1日~2019年12月31日まで
研究実施期間:倫理委員会承認後~2022年12月31日まで

研究成果の発表
英語論文にして発表することを予定しています。

研究代表者
国立病院機構熊本医療センター 心臓血管外科医師 田中睦郎

当院における研究責任者
国立病院機構熊本医療センター 心臓血管外科医師 田中睦郎

問い合わせ先
国立病院機構熊本医療センター 心臓血管外科医師 田中睦郎
電話:096-353-6501(代表)


141.消化器外科領域における鏡視下手術の有用性の検討
研究の概要
消化器外科領域に限らず様々な領域で鏡視下手術が行われており、その症例数は年々増加傾向にあります。消化器領域では、食道癌手術、胃癌手術、大腸癌手術、胃・十二指腸潰瘍穿孔に対する大網充填術、人工肛門造設術、鼠径部ヘルニア修復術、腹壁瘢痕ヘルニア修復術、虫垂切断府、直腸脱に対する直腸固定術などが挙げられます。様々な術式において鏡視下手術の有用性(術後疼痛の軽減、入院期間の短縮)が報告されています。また安全性(術後合併症)に関しでも、一部の術式においては非鏡視下手術と遜色ないことが報告されています。当防外科で消化器外科領域の手術を行った症例において、臨床病理学的因子、短期成績および長期成績について後ろ向きに検討し、鏡視下手術の有用性および安全性を検討します。

研究の目的と方法
本研究では、2008年4月1日~2022年3月31日に国立病院機構熊本医療センター外科で、下記を含む消化器外科疾患に対して手術を受けた患者さまを対象としています。
良性・悪性を含む消化器腫瘍(食道癌、胃癌、小腸癌、大腸癌、肝臓癌、胆道癌、膵臓癌、GISTなど)、食道裂孔ヘルニア、胃・十二指腸潰瘍穿孔、人工肛門造設・閉鎖、鼠径部ヘルニア、腹壁瘢痕ヘルニア、虫垂炎、直腸脱など日常診療で得られたデータ(年齢、性別、検査内容、検査直、最終診断、治療状況、転帰など)を電子カルテから集計いたします。

本研究の参加について
これにより、患者さまに新たな検査や費用の負担が生じることはありません。また、研究で扱う'情報は、個人が特定されない形で厳重に扱います。ご自身のデータを本研究に使わないでほしいと希望されている方、その他研究に関してご質問がございます際は、末尾の問い合わせまでご連絡ください。

調査する内容
本研究は、新たに試料・情報を取得することはなく、既存カルテ情報のみを用いて実施する研究です。研究対象者(患者さま)の個人情報(氏名、住所、電話番号、カルテ番号など)は、記載せず、対応表を作成して管理しますので、個人情報は特定されません。

調査期間
研究期間:2008年4月1日~2024年3月31日(調査対象期間:2008年4月~2022年3月)

研究成果の発表
調査した患者さまのデータは、集団として分析し、学会や学術論文で発表いたします。また、個々の患者さまのデータを発表するときも、個人が特定されることはありません。

研究代表者
国立病院機構熊本医療センター 統括診療部長 官成信友

当院における研究責任者
国立病院機構熊本医療センター 統括診療部長 官成信友

問い合わせ先
国立病院機構熊本医療センター 外科医師   小澄敬祐
電話:096-353-6501(代表)


140.高齢者急性腹症の臨床的特徴と予後の検討
研究の概要
本邦では平均余命の延長と高齢者人口の増加に伴い、高齢者の急性腹症に対する手術症例が増加しています。高齢者は併存症や主要臓器機能の低下のため、標準治療を受けることが困難な場合も多いのですが、高齢者の急性腹症に対する治療指針が少ないのが現状です。高齢者の急性腹症の臨床的特徴や手術の転帰を明らかにすることは重要であると考えられます。

研究の目的と方法
本研究では、2008年4月1日~2022年3月31日に国立病院機構熊本医療センター外科で急性腹症に対して手術を受けた患者さまを対象としています。日常診療で得られたデータ(年齢、性別、検査内容、検査値、最終診断、治療状況、転席など)を電子カルテから集計いたします。

本研究の参加について
これにより、患者さまに新たな検査や費用の負担が生じることはありません。また、研究で扱う情報は、個人が特定されない形で厳重に扱います。ご自身のデータを本事前に使わないでほしいと希望されている方、その他研究に関してご質問がございます際は、末尾の問い合わせまでご連絡ください。

調査する内容
本研究は、新たに試料・情報を取得することはなく、既存カルテ情報のみを用いて実施する研究です。研究対象者(患者さま)の個人情報(氏名、住所、電話番号、カルテ番号など)は、記載せず、対応表を作成して管理しますので、個人情報は特定されません。

調査期間
研究期間:2017年4月1日~2024年3月31日〈調査対象期間:2008年4月~2022年3月)

研究成果の発表
調査した患者さまのデータは、集団として分析し、学会や学術論文で発表いたします。また、個々の患者さまのデータを発表するときも、個人が特定されることはありません。

研究代表者
国立病院機構熊本医療センター 統括診療部長 宮成信友

当院における研究責任者
国立病院機構熊本医療センター 統括診療部長 宮成信友

問い合わせ先
国立病院機構熊本医療センター 外科医師 小澄敬祐
電話:096-353-6501(代表)


139.ST上昇型心筋梗塞(STEMI)治療におけるバルーン前拡張時間に関する観察研究
研究の概要
当院病院長による研究実施の承認後から2023年03月31日までの期間に、当院 循環器内科にてST上昇型心筋梗塞と診断され、冠動脈形成術(PCI)を施行した20歳以上の患者さまを対象とし、通常診療下で得られた診療情報を収集する研究です。

研究の目的と方法
目的:本研究では、ST上昇型心筋梗塞に対する治療において、バルーンの前拡張時間の違いによる成功率や短期的・長期的な臨床上の成果に影響する情報を収集し評価することを目的としています。

方法:本研究はカルテ等情報を用いて実施します。通常の診療下で得られる情報を使用するため、本研究のために新たな検査や費用の負担が生じることはありません。また、収集された情報は、匿名化の対応を行い、匿名化された情報のみをデータベースに登録を行います。

本研究の参加について
 本研究の参加・不参加に関わらず利益・不利益が生じることはありません(検査内容や治療方針が、参加の有無により左右されることは一切ありません)。情報が当該研究に用いられることについて、患者さま又は患者さまのご家族よりお申し出があった場合、研究の対象といたしませんので、下記の「お問合せ先」までお申し出ください。

調査する内容
電子カルテなどに記載のある以下の診療情報を利用します。
・基本情報(年齢、性別、身長、体重、病歴、心筋梗塞の状態)
・心筋梗塞の治療情報(検査、手技、治療に使用した医療機器・治療薬、治療時から退院までの経過)
・経過情報(検査、治療薬、再発の有無やその他心臓疾患等の発症の有無)
・血液検査データ、冠動脈造影検査画像 など

調査期間
研究対象期間:倫理委員会承認後~2024年3月31日まで
研究実施期間:倫理委員会承認後~2024年9月30日まで

研究成果の発表
本研究で得られた結果は、学会や医学雑誌で発表される予定ですが、このような場合においても、患者さまを特定できるような個人情報などのプライバシーに関するものが公表されることは一切ありません。

研究代表者
研究代表者:熊本大学大学院生命科学研究部 循環器内科学講座 教授 辻田 賢一

当院における研究責任者
国立病院機構熊本医療センター 循環器内科 藤本 和輝

問い合わせ先
本研究にご自身のデータを使わないでほしいと希望されている方、その他研究に関してご質問がございます際には、以下の連絡先までお問合せください。

国立病院機構熊本医療センター 循環器内科 藤本 和輝
電話:096-353-6501(代表)


138.ブロナンセリン経皮吸収型製剤使用状況・副作用発現状況調査
研究の概要
ブロナンセリン経皮吸収型製剤は2019年6月に世界初の経皮吸収型製剤の抗精神病薬として承認されました。当院では2020年6月に採用となり使用されています。一般病床における精神症状を有する患者の対応を精神科リエゾンチームに属する精神科医が行っており、ブロナンセリン経皮吸収型製剤が治療に薬剤として選択されるケースが散見されます。当院でのブロナンセリン経皮吸収型製剤の使用状況および副作用発現状況について調査します。

研究の目的と方法
本研究では、2020年6月から2021年2月までにブロナンセリン経皮吸収型製剤が使用された患者を対象としています。診療で得られた臨床データ(精神疾患名、使用目的、副作用症状の有無、自己剥離の有無等)を電子カルテから抽出します。

本研究の参加について
 これにより患者さんに新たな検査や費用の負担が生じることはありません。また、研究に扱う情報は、個人が特定されない形で厳重に扱います。皆様の貴重な臨床データを使用させていただくことにご理解とご協力をお願いいたします。本研究にご自身のデータを研究に使わないでほしいと希望されている方、その他研究に関してご質問がございます際は、末尾の問い合わせ先までご連絡ください。

調査する内容
本研究は、新たに試料・情報を取得することはなく、既存カルテ情報のみを用いて実施する研究です。研究対象者(患者様)の個人情報(氏名、住所、電話番号、カルテ番号など)は記載せず、対応表を作成して管理しますので、個人情報は特定されません。

調査期間
研究対象期間:2020年6月1日から2021年2月28日まで
研究実施期間:委員会承認日以後から2022年3月31日まで

研究成果の発表
調査した患者様のデータは、集団として分析し、学会や論文で発表します。また、個々の患者様のデータを発表するときも、個人が特定されることはありません。

研究代表者
 国立病院機構熊本医療センター 薬剤部 藤田強記
当院における研究責任者
 国立病院機構熊本医療センター 薬剤部 藤田強記
問い合わせ先
 国立病院機構熊本医療センター 薬剤部 藤田強記 
 TEL:096-353-6501

137.薬剤性過敏症症候群(DIHS)と診断された方へ 研究協力のお願い
研究の目的と方法
DIHSは重症薬疹の1つで抗痙攣薬などの限られた薬剤が原因になり、経過中に重篤な合併症を生じることが知られています。2013年に実態を把握するための全国疫学調査がおこなわれましたが、前回から7年が経過し、DIHSの原因薬剤や重症の程度および後遺症に関する新たな知見が次々と報告されています。また、治療に関する情報の収集がこれまでの調査では十分にはなされておらず、治療についての調査を行う必要があります。
この研究は厚生労働省 難治性疾患政策研究事業 重症多形滲出性紅斑に関する調査研究班によるプロジェクトの一つです。調査対象期間にDIHSと診断された全国の患者数を推計する一次調査と、DIHSの臨床疫学像を確認する二次調査で構成されます。一次調査対象施設はDIHSを診療する規模の病院654施設です。一次調査は2017-2019年の3年間にDIHSの診断基準に該当する患者数(男女別)、治療抵抗性および重篤な合併症を生じる難治例や重症例の数、観察期間をハガキに記入し返送されます。一次調査票の発送、回収、患者数推計は順天堂大学衛生学講座で行い、その結果を杏林大学医学部皮膚科学教室に報告します。二次調査では一次調査でDIHS症例のあった全施設に二次調査票を順天堂大学衛生学講座が発送、担当医が診療録の情報を記入し、順天堂大学衛生学講座が回収します。データの統計学的解析は順天堂大学衛生学講座および杏林大学医学部皮膚科学教室を含めた研究実施施設で行います。二次調査票には3.研究に用いる試料・情報の種類に記載した内容が含まれます。

研究に用いる試料・情報の種類
1.あてはまる診断基準、2.患者基本情報(入院日、退院日、年齢、性別、身長、体重、原疾患、既往歴)、3.被疑薬及び投与期間、原因薬剤検索、4.臨床症状及び検査所見(症状出現日、発熱、皮疹の性状・面積、末梢血異常、肝機能障害、腎機能障害、感染症合併)、5.重症度スコア、6.合併症(中枢神経障害、甲状腺異常、内分泌異常、循環器系疾患、消化器症状、呼吸器障害、敗血症、その他の障害)、ウィルス学的検査所見、8.治療、転帰(転院先を含む)、9.自己免疫疾患および後遺症の調査が含まれます。

外部への試料・情報の提供
一次調査は人数の把握のみであり、個人情報は取り扱いません。研究の対象となる施設に送付される二次調査票は上記「診療録等の調査項目」に記載されている内容を書き込む仕様となっており、その二次調査票を順天堂大学衛生学講座に郵送します。個人情報保護のため、項目には個人を識別できる情報(氏名、住所、電話番号、カルテ番号など)は含まれません。匿名化情報は、二次調査の協力機関から順天堂大学衛生学講座に送られます。データの統計学的解析は順天堂大学衛生学講座および杏林大学医学部皮膚科学教室を含めた研究実施施設で行います。統計学的に解析した結果は学術集会や学術雑誌に発表の予定ですが、個人情報は含まれません。
提供元は、得られた全ての情報を本研究終了時に研究の中止または終了後少なくとも5年間、あるいは研究結果発表後3年が経過した日までの間のどちらか遅い期日まで保存・管理します。提供元は、得られた全ての情報を提供先の研究責任者 水川良子の責任において保存・管理します。得られた成果は、個人情報保護に配慮したうえで学会や論文に発表されます。

調査期間
杏林大学の「医学部 人を対象とする研究等に関する倫理委員会」承認後、杏林大学病院長の研究実施許可を得てから2025年3月31日まで

研究の対象および研究対象期間
2017年1月~2019年12月に当院でDIHSと診断された方

研究組織
一次調査の対象は、日本皮膚科学会認定皮膚科専門医主研修施設をあわせた全国の研修施設645施設になります。二次調査は一次調査でDIHS症例があった施設に行います。調査で得られた情報に関しての解析を行うのは厚生労働省 難治性疾患政策研究事業 重症多形滲出性紅斑に関する調査研究班に所属する以下の担当者で行います。


所属               職名         氏名
<研究代表者>          
杏林大学医学部皮膚科       臨床教授       水川 良子      
<実施施設・研究責任者>
島根大学医学部          教授         森田 栄伸
昭和大学医学部          教授         末木 博彦
横浜市立大学大学院医学研究科   准教授        山口 由衣
奈良県立医科大学医学部      教授         浅田 秀夫
新潟大学大学院医歯学総合研究科  教授         阿部 理一郎
磐田市立病院皮膚科        部長         橋爪 秀夫
順天堂大学医学部 衛生学     准教授        黒澤 美智子
京都大学大学院医学系研究科    教授         椛島 健治
杏林大学医学部          教授         大山 学
慶応義塾大学医学部        専任講師       高橋 勇人
四国がんセンター皮膚科      医長         藤山 幹子
島根大学医学部          講師         新原 寛之
京都府立医科大学医学部眼科学講座 教授         外園 千恵
山梨大学医学部          教授         川村 龍吉
京都大学大学院医学研究科     特任准教授      野村 尚志
奈良県立医科大学医学部      講師         宮川 史


お問い合わせ 
本研究に関するご質問等がありましたら下記の連絡先までお問い合わせ下さい。
ご希望があれば、他の研究対象者の個人情報及び知的財産の保護に支障がない範囲内で、研究計画書及び関連資料を閲覧することが出来ますのでお申し出下さい。
また、試料・情報が当該研究に用いられることについて患者さんもしくは患者さんの代理人の方にご了承いただけない場合には研究対象としませんので、下記の連絡先までお申し出ください。その場合でも患者さんに不利益が生じることはありません。

照会先および研究への利用を拒否する場合の連絡先
所属:国立病院機構熊本医療センター 皮膚科 氏名:牧野 公治
住所:〒860-0008熊本県熊本市中央区二の丸1-5 電話番号:096-353-6501


136.血液ガス検査にて一酸化炭素結合ヘモグロビン濃度高値を呈した症例に対する後ろ向き研究
研究の概要
血液ガス検査の一酸化炭素結合ヘモグロビン濃度の数値が高い患者さまの特徴を過去のカルテを調べて解析して今後に役立てるための研究です。

研究の目的と方法
血液ガス検査の一酸化炭素結合ヘモグロビン(COHb)濃度の数値が高い患者さまは、めまい、ふらつき、嘔気などを訴えて救急外来を受診されることが多いのですが、一酸化炭素中毒と診断されているとは限りません。
 2020年4月1日から2021年3月31日までに当院で測定した血液ガス検査、約2万件の中から、COHb濃度の高値を呈した患者さまの情報を電子カルテより収集して、その特徴や経過などを調べます。約数十例以上数百例未満の患者さまが対象になります。

本研究の参加について
 該当する患者さまの電子カルテ上の情報を、当方で集計させていただきますので、改めてアンケートに答えていただいたり、同意書をいただいたりすることはございません。ご参加の御意志をあらためて確認することもございません。
個人情報はすべて匿名化して報告させていただきますので、個人のプライバシーは守られています。
万一、この調査に参加したくない患者さまがいらっしゃいましたら、当方にご連絡いただきますと集計からはずさせていただき、調査を中止させていただくことが可能です。ただし学会発表後や論文の報告後は集計からはずすことは現実的に不可能になります。

調査する内容
 測定年月日、年齢、性別、診療科、血液ガス分析データ、診断名、経過、転帰、などです。

調査期間
研究対象期間:2020年4月1日~2021年3月31日
研究実施期間:倫理委員会承認後~2023年3月31日まで

研究成果の発表
結果を日本内科学会(またはその他の学会)で発表させていただき、医学論文として報告させていただく予定です。

研究代表者
国立病院機構熊本医療センター 臨床研究部長 富田正郎

当院における研究責任者
国立病院機構熊本医療センター 臨床研究部長 富田正郎

問い合わせ先
国立病院機構熊本医療センター 臨床研究部長 富田正郎
TEL:096-353-6501

135.心アミロイドーシス患者を対象とした登録調査研究
研究の概要
心アミロイドーシスは今までまれな疾患と考えられていましたが、最近の画像診断の進歩および高齢化にともない心アミロイドーシスと診断される患者数が増加の一途をたどっています。また新しい治療薬剤が開発されるなど注目されている病気です。しかし実際に患者様がどのような症状をきっかけに心アミロイドーシスと診断されているのか、どのように診断され、治療されているのか。心不全の増悪や治療を必要とする不整脈がどれくらい、どのような患者様に発生しているのかについては十分理解されておらず、本邦においてまとまったデータはありません。そのためには多くの患者様に協力いただきデータを収集、解析します。

研究の目的と方法
熊本大学を中心とした多くの施設と共同で心アミロイドーシス患者の実態を調査し、診断法、自然歴および治療経過を正確に評価し、心不全増悪や突然死を含む心血管イベントをさらに効率的に予測および予防する方法を検討します。

本研究の参加について
本研究により患者様に新たに検査や費用の負担が生じることはありません。また、研究に扱う情報は、個人が特定されない形で厳重に扱います。皆様の貴重な臨床データを使用させていただくことにご理解とご協力をお願いいたします。本研究にご自身のデータを研究に使わないでほしいと希望されている方、その他研究に関してご質問がございます際は、末尾の問い合わせ先までご連絡ください。

調査する内容
診断名、年齢、性別、病歴、家族歴、既往歴、身体所見、検査結果(血液検査、画像検査、心電図検査、核医学検査、病理組織)、治療内容、臨床経過、入院以降の医療(入院、外来)状況。

調査期間
研究対象期間:倫理委員会承認後~2026年3月31日まで
研究実施期間:倫理委員会承認後~2027年3月31日まで

研究成果の発表
本研究は、UMIN臨床研究登録システム(UMIN-ID:000033471)に研究概要の登録を行います。
 研究結果については、学会、論文等で発表予定です。

研究代表者
熊本大学大学院生命科学研究部 循環器内科学 辻田 賢一
当院における研究責任者
国立病院機構熊本医療センター 循環器内科 藤本 和輝
問い合わせ先
国立病院機構熊本医療センター 循環器内科 藤本 和輝
TEL:096-353-6501

134.EXT Trial:Extended Follow-up Study 実地臨床におけるバイオリムス溶出性ステントとエベロリムス溶出性ステントの有効性および安全性についての多施設前向き無作為オープンラベル比較試験:長期追跡試験

研究の概要
2011年5月2日~2011年10月25日の期間にNEXT試験(実地臨床におけるバイオリムス溶出性ステントとエベロリムス溶出性ステントの有効性および安全性についての多施設前向き無作為オープンラベル比較試験)に登録された患者さんの対象となったPCIから10年間までの情報を取得します。

研究の目的と方法
2011年に新規承認された薬剤溶出性ステント(DES)であるバイオリムス溶出性ステント(BES:NOBORITM)の長期有効性および安全性を評価することが本研究の目的です。
2011年5月2日~2011年10月25日の期間にNEXT試験(実地臨床におけるバイオリムス溶出性ステントとエベロリムス溶出性ステントの有効性および安全性についての多施設前向き無作為オープンラベル比較試験)に登録された患者さんの対象となったPCIから10年間までの情報を取得します。

本研究の参加について
本研究により患者様に新たに検査や費用の負担が生じることはありません。また、研究に扱う情報は、個人が特定されない形で厳重に扱います。皆様の貴重な臨床データを使用させていただくことにご理解とご協力をお願いいたします。本研究にご自身のデータを研究に使わないでほしいと希望されている方、その他研究に関してご質問がございます際は、末尾の問い合わせ先までご連絡ください。

調査する内容
2011年5月2日~2011年10月25日の期間にNEXT試験(実地臨床におけるバイオリムス溶出性ステントとエベロリムス溶出性ステントの有効性および安全性についての多施設前向き無作為オープンラベル比較試験)に登録された患者さんの対象となったPCIから10年間までの情報を取得します。
PCIから10年目までの死亡・心筋梗塞・急性冠症候群・ステント血栓症・脳卒中・心不全による入院・心室細動/心室頻脈による入院・出血性合併症・外科手術・冠動脈バイパス手術・カテーテルによる冠動脈治療・抗血小板剤の中止/変更について情報を新たに収集します。

調査期間
研究対象期間:倫理委員会承認後 ~ 2022年11月30日
研究実施期間:倫理委員会承認後 ~ 2023年11月30日まで

研究成果の発表
研究成果については、学会、論文などでの発表を予定しています。
研究代表者
京都大学医学部附属病院 循環器内科 木村 剛
当院における研究責任者
国立病院機構熊本医療センター 循環器内科 藤本 和輝
問い合わせ先
国立病院機構熊本医療センター 循環器内科 藤本 和輝
TEL:096-353-6501

133.重症敗血症性ショック患者の背景や治療実態、予後を観察する登録研究
研究の概要
様々な細菌やウイルスが人体を攻撃した結果として感染症が生じますが、感染症が悪くなってしまった状態を敗血症、さらに悪くなった状態を敗血症性ショックと呼びます。敗血症は死亡される方も多い重篤な状態であり早期目標指向型治療、免疫グロブリン療法、エンドトキシン(毒素)吸着療法など種々の治療が試みられていますが、単独で死亡率を低下させることが証明された治療法は現時点では明らかとなっていません。一方で、特に状態の悪い患者さんではこれらの治療の有効性が高い可能性が示されおり、より状態の悪い患者さんに協力いただく研究が必要と考えられています。そのため、重症の敗血症性ショックの患者さんを対象として種々の治療法の効果と予後との関連を解明するための研究を東北大学が中心となり、熊本医療センターでも実施することといたしました。

研究の目的と方法
【目的】
日本における敗血症性ショック患者に対する様々な治療実態を明らかにし、同時に患者背景や予後を評価することで、敗血症性ショック患者の有効な治療を探索することです。
【方法】
診療内で測定するデータ、検査値を登録し、集積します。治療の実際とその成績を検討し、敗血症性ショック患者に有効な治療方法を見出し、検査や治療の実態を調査します。


本研究の参加について

調査する内容
この研究のための試料採取はいたしません。
情報として病歴、年齢、性別、治療に際して取得した血圧や脈拍の変化、採血検査の値などを使用します。

調査期間
研究対象期間:倫理委員会承認後~2022年12月
 (登録症例数が不足する場合には、2023年12月まで延長の可能性があります)
研究実施期間:倫理委員会承認後~2025年3月

研究成果の発表
研究代表者は、研究終了後、遅滞なく研究成果を医学雑誌などに公表します。
研究代表者
東北大学病院高度救命救急センター 助教授 川副 友

副研究責任者
兵庫医科大学臨床疫学 教授 森本 剛

当院における研究責任者
国立病院機構熊本医療センター 救命救急センター長 原田正公
問い合わせ先
国立病院機構熊本医療センター 救命救急センター長 原田正公
TEL:096-353-6501

132.小児期発生疾患の遺伝的素因解明に関する研究
研究の概要
これまでに小児の数多くの病気で、その原因となる遺伝子がわかってきましたが、まだその原因がわからない病気も数多くあります。この研究では、小児期発症の病気の遺伝的背景、遺伝的素因を解明し、病気の成り立ち、合併症をよりよく理解することを目的としています。それによって、早期診断、新しい検査法、治療法の開発につなげられると考えます。患者さんの血液細胞、培養細胞などを保存すること、保存した細胞や生検組織、骨髄などから核酸(DNA、RNA、あるいは両者)を保存すること、遺伝子解析を行うことを予定しています。また血縁者のかたなど遺伝子情報を一部共有している方を解析することによって、血縁者のかたの疾患予防や、治療など大切な情報が提供できると考えます。

研究の目的と方法
この研究では患者さんや、状況によって血縁者のかたから5-10mL採血します。ほか生検組織や骨髄の一部を採取することがあります。その後に血液などの検体から核酸を抽出し、塩基配列を解析します。調べる遺伝子は既知の全ての遺伝子から選択されたものです。候補となる責任遺伝子(病気に関わる遺伝子)が明らかになった場合は機能解析をする場合があります。またいただいた細胞は凍結保存、または培養増殖させたのち凍結保存します。
また血液などの検体と診療記録は、住所、氏名などを削除し、代わりとなる符号を付して、誰の検体か分からないようにした上で解析、保存されます。遺伝子解析結果については何重もの個人情報保護策が講じられます。
解析は東京医科歯科大学で実施され、共同研究機関(かずさDNA研究所、理化学研究所統合生命医科学研究センター、東京大学医科学研究所ヒトゲノム解析センター、国立感染症研究所血液安全性研究部、国立長寿医療研究センター、防衛医科大学校、慶応義塾大学、京都大学、名古屋大学、長崎大学、久留米大学、聖路加国際病院、京都大学医学部附属病院、福島県立医科大学、大阪大学、大分大学、徳島大学、近畿大学)でも行われる場合があります。

本研究の参加について
この研究は、患者さん、血縁者のかたともに、その自由意志によってご協力いただくものです。この研究にご協力いただかなかった場合でも不利益が生じることはなく、現在受けている診療に何の不利益もありません。これにより患者さんに新たな検査や費用の負担が生じることはありません。皆様の貴重な臨床データを使用させていただくことにご理解とご協力をお願いいたします。
 この研究への参加を希望されない場合は、遠慮なくお申し出ください。一旦同意していただいた場合でも、いつでも同意を取り消すことができます。保管されていた検体なども、ご希望があればいつでも廃棄されます。ただし既に研究結果が論文などで公表されていた場合などには、ご希望に添えない場合があります。

調査する内容
血液(5-10mL)、生検組織、骨髄など。日常診療で得られた臨床情報(生年月日、病名、既往歴、経過、検査結果など)

調査期間
研究対象期間:2018年12月1日 ~ 2025年3月31日
研究実施期間:倫理委員会承認後 ~ 2025年3月31日まで

研究成果の発表
患者さんや血縁者のかたの氏名など個人情報が明らかにならないようにした上で、学会発表や学術雑誌およびデータベース上で公に発表されることがあります。その場合も個人情報は最大限に保護されます。
研究代表者
東京医科歯科大学医学部小児科 森尾友宏
当院における研究責任者
国立病院機構熊本医療センター 小児科 水上智之
問い合わせ先
国立病院機構熊本医療センター 小児科 水上智之
TEL:096-353-6501

131.熊本県下のCOVID-19感染重症患者の疫学調査および観察研究
研究の概要
本研究は、済生会熊本病院が代表施設となり、多施設の情報を用いて、専ら集計や簡単な統計処理を行う研究です。診療情報を当院へ収集する際は、個人が特定される情報は削除し匿名化された状態で提供を受けます。
また、済生会熊本病院のCOVID-19以外の病原体による肺炎ARDSのデータとの比較を行います。

研究の目的と方法
2019年12月、中華人民共和国の湖北省武漢市で新型ウイルスによる肺炎の集団発生が報告されました。このウイルスは新型コロナウイルスとして、COVID-19と称されています。COVID-19による感染は世界的に流行し、WHOでは2020年1月30日に緊急事態宣言を行い、3月11日にはパンデミックの宣言を行いました。欧米諸国をはじめ、感染者数は1億人を超え、死亡者数は240万人超、感染者の人数は日々数万人を超えるペースで増加しています。一方、本邦では2020年1月16日に初めて患者が報告され、2月1日に指定感染症に指定されました。現在、本邦でのCOVID-19感染が確認された患者は40万人を超え、死亡者数は7,600人を超える状態です。
熊本県においても、2020年2月21日に最初の感染者が報告され、累計感染者数は3,400名を超え、死亡者数も70名を超えています。
本病態における集中治療を要するような重症化率は1.6-2%と判明していますが、人工呼吸管理を要する状態まで重症化した場合には、単なる重症肺炎ではなく、急性呼吸促迫症候群(ARDS)の国際診断基準Berlin定義を満たすことになります。このARDS病態の発症が予後不良因子であることも判明しています。また、本病態の重症例の特徴として、年齢や基礎疾患により、非侵襲的または侵襲的人工呼吸管理の適応とならず、呼吸管理の上限をHFNCやRMまでの設定とした上で治療された症例や、その後の悪化に際し、DNAR(do not attempt to resuscitation)にて看取りとなった症例も数多く認められます。
この新規ウイルスによる感染症にはまだ確立された治療方法がなく、現在行われている治療は、これまでの他ウイルス疾患や肺炎などの治療の経験に基づくところが大きく、本感染の疫学的検討や治療方法に関するデータの集積・解析が、今後のCOVID-19感染症治療の確立には急務です。
本研究は、(1)熊本県下におけるCOVID-19感染重症例における臨床データ・治療内容を後方視的に解析し、本病態における県下の治療実態を明らかにして、本病態の解明の一助とするとともに、(2)熊本県下での重症例のうち、呼吸管理の上限設定により人工呼吸管理とならずに治療された症例と、悪化後もDNAR方針となり看取りとなった症例数を明らかにすることで、社会的問題化した課題について県下の実態を把握することも目的としています。


本研究の参加について
情報が当該研究に用いられることについて患者さんもしくは患者さんの代理人の方にご了承いただけない場合には研究対象としませんので、下記のお問い合わせ先までお申し出ください。その場合でも患者さんに不利益が生じることはありません。
調査する内容
研究に用いるデータは、COVID-19感染患者の年齢・性別・基礎疾患などの背景、COVID-19治療に関するデータ等であり、個人を特定可能な情報は解析に用いません。

調査期間
研究対象期間:2020年2月21日~2021年5月31日
研究実施期間:倫理委員会承認後~2021年12月31日


研究成果の発表
結果の公表にあたっては、共同研究機関の共同発表として日本集中治療医学会第5回九州支部学術集会及び英文誌報告予定です。
研究代表者
済生会熊本病院呼吸器内科 部長 一門和哉
当院における研究責任者
国立病院機構熊本医療センター 救命救急科部長 原田正公
問い合わせ先
国立病院機構熊本医療センター 救命救急科部長 原田正公
TEL:096-353-6501

130.新型コロナウイルス感染症(SARS-COV-2:COVID-19)重症患者における栄養療法に関する研究
研究の概要
 COVID-19重症患者に対する治療において、呼吸器系および循環器系の管理に加え、栄養サポートを組み合わせることが重要とされています。集中治療室(Intensive Care Unit:ICU)入室の重症患者の栄養療法開始についての報告ではICU入室後24-48時間以内に経腸栄養開始を弱いながらも推奨しています。一方で、ICU入室後48時間後に栄養療法の導入を考慮すべきと一定の見解を得ない状況です。本邦の呼吸器疾患に関するガイドラインにおいては、経腸栄養が可能な場合、静脈栄養より優先し、24−48時間の早期に経腸栄養を開始することに加え、Overfeedingを回避することが示されています。
現状、海外及び本邦においてCOVID-19重症患者の栄養療法についての報告は少なく、早期経腸栄養開始に伴う利益及び有害事象を検証することは、治療の一助となる重要な事項と考えます。

研究の目的と方法
本研究の目的は、COVID-19重症患者の栄養状態と栄養療法について検討することです。日常診療で得られた臨床データ(年齢、生化学検査、摂取エネルギー量およびたんぱく質・脂質・炭水化物などの栄養素量など)を電子カルテから集計・統計分析を行う後ろ向き研究です。

本研究の参加について
これにより患者さんに新たな検査や費用の負担が生じることはありません。また、研究で扱う情報は、個人が特定されない形で厳重に扱います。皆様の貴重な臨床データを使用させていただくことにご理解とご協力をお願いいたします。本研究にご自身のデータを研究に使わないでほしいと希望されている方、その他研究に関してご質問がございます際は、末尾の問い合わせ先までご連絡ください。
調査する内容
本研究は、令和2年8月1日~令和3年3月16日の期間中、国立病院機構熊本医療センターICUに入室した患者さん約20例を対象としています。新たに試料・情報を取得することはなく、既存カルテ情報のみを用いて実施する研究です。

調査期間
研究対象期間:令和2年 8月 1日~令和 3年 3月 16日まで
研究実施期間:倫理委員会承認後~令和 5年 3月 31日まで

研究成果の発表
調査した患者さんのデータは、集団として分析し、学会や論文で発表します。また、個々の患者さんのデータを発表するときも、個人が特定されることはありません。
研究代表者
国立病院機構熊本医療センター 栄養管理室 加來正之
当院における研究責任者
国立病院機構熊本医療センター 栄養管理室 加來正之
問い合わせ先
国立病院機構熊本医療センター 栄養管理室 加來正之
TEL:096-353-6501

129.統合失調患者への心臓血管外科手術6例の解析
研究の概要
日本での統合失調症の罹患率は世界統計とほぼ同様の人口当たり0.7%です。統合失調症患者の死亡率は一般人口に比較して高いとされ、また心血管疾患が占める割合も高いため統合失調症患者さまに対する心臓血管外科手術は大切ですが、これまで本邦での報告は少ないのが現状です。当院は統合失調症患者の救急疾患を受け入れることが多く心臓血管外科手術を施行することも多いことからそれについて報告をすることは医学に対する貢献になると思われます。
研究の目的と方法
当科での統合失調症患者さまへ行ないました心臓血管手術の背景や術式、予後を報告することを目的としています。2008年4月1日から2019年12月31日に当院で施行した心臓血管外科手術症例6例につきまして、患者背景、術式、術後死亡率、合併症頻度、手術時間等について電子カルテから情報を収集し解析して報告致します。

本研究の参加について
本研究に関して、改めて御説明を申し上げたり、同意書をいただいたりすることは致しません。本研究に関して不参加をご希望の患者さま、あるいはお問い合わせのある患者さまは以下に記載した連絡先にご連絡ください。
調査する内容
患者背景(年齢、性別、BMI、日常生活度、合併症、統合失調症の治療状況等)、病名、術式、手術時間、輸血量、術後死亡率等をカルテ記録より調査致します。

調査期間
研究対象期間:2008年4月1日~2019年12月31日まで
研究実施期間:倫理委員会承認後~2022年12月31日まで

研究成果の発表
英語論文にして発表することを予定しています。
研究代表者
国立病院機構熊本医療センター 心臓血管外科医師 田中睦郎
当院における研究責任者
国立病院機構熊本医療センター 心臓血管外科医師 田中睦郎
問い合わせ先
国立病院機構熊本医療センター 心臓血管外科医師 田中睦郎
TEL:096-353-6501

128.消化器外科領域における鏡視下手術の有用性の検討
研究の概要
消化器外科領域に限らず様々な領域で鏡視下手術が行われており、その症例数は年々増加傾向にあります。消化器領域では、食道癌手術、胃癌手術、大腸癌手術、胃・十二指腸潰瘍穿孔に対する大網充填術、人工肛門造設術、鼠径部ヘルニア修復術、腹壁瘢痕ヘルニア修復術、虫垂切断府、直腸脱に対する直腸固定術などが挙げられます。様々な術式において鏡視下手術の有用性(術後疼痛の軽減、入院期間の短縮)が報告されています。また安全性(術後合併症)に関しでも、一部の術式においては非鏡視下手術と遜色ないことが報告されています。当防外科で消化器外科領域の手術を行った症例において、臨床病理学的因子、短期成績および長期成績について後ろ向きに検討し、鏡視下手術の有用性および安全性を検討します。
研究の目的と方法
本研究では、2008年4月1日~2022年3月31日に国立病院機構熊本医療センター外科で、下記を含む消化器外科疾患に対して手術を受けた患者さまを対象としています。
良性・悪性を含む消化器腫瘍(食道癌、胃癌、小腸癌、大腸癌、肝臓癌、胆道癌、膵臓癌、GISTなど)、食道裂孔ヘルニア、胃・十二指腸潰瘍穿孔、人工肛門造設・閉鎖、鼠径部ヘルニア、腹壁瘢痕ヘルニア、虫垂炎、直腸脱など日常診療で得られたデータ(年齢、性別、検査内容、検査直、最終診断、治療状況、転帰など)を電子カルテから集計いたします。


本研究の参加について
これにより、患者さまに新たな検査や費用の負担が生じることはありません。また、研究で扱う'情報は、個人が特定されない形で厳重に扱います。ご自身のデータを本研究に使わないでほしいと希望されている方、その他研究に関してご質問がございます際は、末尾の問い合わせまでご連絡ください。
調査する内容
本研究は、新たに試料・情報を取得することはなく、既存カルテ情報のみを用いて実施する研究です。研究対象者(患者さま)の個人情報(氏名、住所、電話番号、カルテ番号など)は、記載せず、対応表を作成して管理しますので、個人情報は特定されません。
調査期間
研究期間:2008年4月1日~2024年3月31日(調査対象期間:2008年4月~2022年3月)

研究成果の発表
調査した患者さまのデータは、集団として分析し、学会や学術論文で発表いたします。また、個々の患者さまのデータを発表するときも、個人が特定されることはありません。
研究代表者
国立病院機構熊本医療センター 統括診療部長 宮成信友
当院における研究責任者
国立病院機構熊本医療センター 統括診療部長 宮成信友
問い合わせ先
国立病院機構熊本医療センター 外科医師 小澄敬祐
TEL:096-353-6501

127.高齢者急性腹症の臨床的特徴と予後の検討
研究の概要
本邦では平均余命の延長と高齢者人口の増加に伴い、高齢者の急性腹症に対する手術症例が増加しています。高齢者は併存症や主要臓器機能の低下のため、標準治療を受けることが困難な場合も多いのですが、高齢者の急性腹症に対する治療指針が少ないのが現状です。高齢者の急性腹症の臨床的特徴や手術の転帰を明らかにすることは重要であると考えられます。
研究の目的と方法
本研究では、2008年4月1日~2022年3月31日に国立病院機構熊本医療センター外科で急性腹症に対して手術を受けた患者さまを対象としています。日常診療で得られたデータ(年齢、性別、検査内容、検査値、最終診断、治療状況、転席など)を電子カルテから集計いたします。
本研究の参加について
これにより、患者さまに新たな検査や費用の負担が生じることはありません。また、研究で扱う情報は、個人が特定されない形で厳重に扱います。ご自身のデータを本事前に使わないでほしいと希望されている方、その他研究に関してご質問がございます際は、末尾の問い合わせまでご連絡ください。
調査する内容
本研究は、新たに試料・情報を取得することはなく、既存カルテ情報のみを用いて実施する研究です。研究対象者(患者さま)の個人情報(氏名、住所、電話番号、カルテ番号など)は、記載せず、対応表を作成して管理しますので、個人情報は特定されません。

調査期間
研究期間:2017年4月1日~2024年3月31日〈調査対象期間:2008年4月~2022年3月)

研究成果の発表
調査した患者さまのデータは、集団として分析し、学会や学術論文で発表いたします。また、個々の患者さまのデータを発表するときも、個人が特定されることはありません。
研究代表者
国立病院機構熊本医療センター 統括診療部長 宮成信友
当院における研究責任者
国立病院機構熊本医療センター 統括診療部長 宮成信友
問い合わせ先
国立病院機構熊本医療センター 外科医師 小澄敬祐
TEL:096-353-6501

126.COVID-19重症者に対して早期リハビリテーションプロトコルを導入した効果
研究の概要
COVID-19 (新型コロナウイルス)に感染して重症化した患者の多くは、ICUに入院し人工呼吸を中心とした集中治療を受けています。集中治療に関連した鎮静やベッド上安静といった要因によって「コロナ後遺症」という形で、退院後の身体機能障害や不安、抑うつという症状が残存することが問題視されています。当院ICUも、県内のCOVID-19感染者の重症例を受け入れて集中治療を行なっています。受け入れ当初の治療経験から、入院前に自立した生活を送っていた患者の身体機能が、退院時に著しく低下していました。COVID-19重症例に対する人工呼吸は、筋弛緩や深い鎮静を必要とするために不動状態が長期となり、筋力低下を起こしていると考えました。この対策として、鎮静の深度に応じたリハビリテーションプログラムとプロトコルを作成し、早期から看護師によるリハビリテーションを開始しています。本研究では、COVID-19重症者に対する早期リハビリテーションプロトコルを導入し、早期介入した効果を明らかにし、今後起こり得る第4波のケアに活かしていくことを目的としています。
研究の目的と方法
本研究は、COVID-19重症者に対して早期リハビリテーションプロトコルを導入した効果を明らかにすることを目的とします。令和2年11月1日~令和3年2月28日に、当院ICUに入院されて集中治療を受けられた患者様の診療録と看護記録の情報を用いて、集計や簡単な統計処理を行う研究です。研究に用いるデータは、COVID-19感染重症者の離床を開始した時期やICUに入院した期間、退院時の日常生活動作等であり、個人を特定可能な情報は解析に用いません。

本研究の参加について
本研究への参加・不参加に関わらず、利益・不利益を生じることはありません。個人を特定可能な情報は解析には使用されず、データは個人情報を削除し、匿名化した状態で取り扱います。本研究への不参加をご希望の方は、下記問い合わせ先までご連絡ください。
調査する内容
患者背景、人工呼吸した期間、離床を開始した時期、ICUに入院した期間、退院時の日常生活動作などを調査します。

調査期間
研究対象期間:令和2年11月1日~令和3年2月28日
研究実施期間:倫理委員会審査承認後~令和4年3月31日

研究成果の発表
調査した患者様のデータは集団として分析され、学会発表などで公表されます。しかし個人が特定されることはありません。
研究代表者
国立病院機構熊本医療センター ICU副看護師長 前川友成
当院における研究責任者
国立病院機構熊本医療センター ICU看護師長 竹下弘子
問い合わせ先
国立病院機構熊本医療センター ICU副看護師長 前川友成
TEL:096-353-6501

125.高齢者消化器癌の臨床病理学的特徴と予後の検討
研究の概要
本邦では平均余命の延長と高齢者人口の増加に伴い、高齢者の消化器腫瘍に対する手術症例が増加しています。高齢者は併存症や主要臓器機能の低下のため、標準治療を受けることが困難な場合も多いのですが、高齢者の消化器癌に対する治療指針が少ないのが現状です。高齢者の消化器癌の臨床的特徴や転帰を明らかにすることは重要であると考えられます。
研究の目的と方法
本研究では、2008年4月1日~2022年3月31日に国立病院機構熊本医療センター外科で消化器腫瘍に対して手術を受けた患者さまを対象としています。日常診療で得られたデータ(年齢、性別、検査内容、検査値、最終診断、治療状況、転帰など)を電子カルテから集計いたします。

本研究の参加について
これにより、患者さまに新たな検査や費用の負担が生じることはありません。また、研究で扱う情報は、個人が特定されない形で厳重に扱います。ご自身のデータを本研究に使わないでほしいと希望されている方、その他研究に関してご質問がございます際は、末尾の問い合わせまでご連絡ください。
調査する内容
本研究は、新たに試料・情報を取得することはなく、既存カルテ情報のみを用いて実施する研究です。研究対象者(患者さま)の個人情報(氏名、住所、電話番号、カルテ番号など)は、記載せず、対応表を作成して管理しますので、個人情報は特定されません。

調査期間
研究期間:2017年4月1日~2024年3月31日(調査対象期間:2008年4月~2022年3月)

研究成果の発表
調査した患者さまのデータは、集団として分析し、学会や学術論文で発表いたします。また、個々の患者さまのデータを発表するときも、個人が特定されることはありません。
研究代表者
国立病院機構熊本医療センター 統括診療部長 宮成信友
当院における研究責任者
国立病院機構熊本医療センター 統括診療部長 宮成信友
問い合わせ先
国立病院機構熊本医療センター 外科医師 小澄敬祐
TEL:096-353-6501

124.病理診断支援のための人工知能(病理診断支援AI) 開発と統合的「AI医療画像知」の創出
研究の概要
平成29年から病理医不足を補う目的で人工知能を使った病理診断システムの開発が始められ、当院も本研究に参加しています。
研究の目的と方法
患者様から採取した組織から作成される病理組織標本を通常は病理医が顕微鏡で観察して診断していますが、その診断の補助を人工知能(AI)に行わせる病理診断支援AIの開発が本研究の目的です。まず全国から病理標本のデジタル画像・臨床情報を収集し、人工知能に学習させてその診断精度を上げ、実際の診療での使用を目指します。

本研究の参加について
研究に用いる病理標本は数年前の標本で、すでに診断・治療が終了している症例を検討しますので、本研究による患者様の利益・不利益はありません。また個人情報も守られます。もし本研究に参加されたくない場合は、いつでもデータ登録を拒否していただくことができます。その場合は下記の当院研究代表者にご連絡ください。登録を拒否されたことで、日常の診療などにおいて患者様が不利益を被ることは一切ありません。
調査期間
研究期間: 倫理審査委員会承認後~令和8年3月31日
調査対象期間:平成27年1月~令和1年12月

研究成果の発表
学会や論文発表される可能性がありますが、個人情報の漏洩の心配はありません。
研究代表者
日本病理学会 理事長 北川 昌伸
当院における研究責任者
国立病院機構熊本医療センター 病理診断科部長 村山寿彦(むらやまとしひこ)
問い合わせ先
国立病院機構熊本医療センター 病理診断科部長 村山寿彦(むらやまとしひこ)
TEL:096-353-6501

123.急性期精神科病棟入院患者の栄養摂取状況及び栄養状態に関する研究
研究の概要
精神疾患のある患者で肥満や低体重のリスクがあるといわれています。その要因として、嗜好の偏りや食生活が影響した過食や拒食、活動量の低下によるエネルギー消費量減少や筋肉量減少、入院日数の長期化などがあげられます。加えて、高齢者においては食事量低下による低栄養状態やサルコペニアなども発症すると言われており、急性期病院から慢性期病院への転院の際の、栄養状態の低下による治療への影響を減らす必要があります。このことより、入院中の栄養管理が重要です。しかし、本邦による急性期病院においての報告はありません。本研究による、急性期精神科病棟入院患者の栄養摂取状況及び栄養状態についての検討が急務であります。
研究の目的と方法
本研究の目的は、急性期精神科病棟入院患者の栄養摂取状況と栄養状態について検討することです。日常診療で得られた臨床データ(年齢、血液学的検査、摂取エネルギー量およびたんぱく質量、疾患など)を電子カルテから集計・統計分析を行う後ろ向き研究です。

本研究の参加について
これにより愚者さんに新たな検査や費用の負担が生じることはありません。また、研究で扱う情報は、個人が特定されない形で厳重に扱います。皆様の貴重な臨床データを使用させていただくことにご理解とご協力をお願いいたします。本研究にご自身のデータを研究に使わないでほしいと希望されている方、その他研究に関してご質問がございます際は、末尾の問い合わせ先までご連絡ください。
調査する内容
本研究は、令和2年4月1日~令和2年9月30日の期間中、国立病院機構熊本医療センター精神科病棟へ入院された患者さん約100例を対象としています。新たに試料・情報を取得することはなく、既存カルテ情報のみを用いて実施する研究です。

調査期間
研究対象期間:令和2年4月1日~令和2年9月30日まで
研究実施期間:倫理委員会承認後~令和4年3月31日まで

研究成果の発表
調査した患者さんのデータは、集団として分析し、学会や論文で発表します。また、個々の患者さんのデータを発表するときも、個人が特定されることはありません。
研究代表者
国立病院機構熊本医療センター 栄養管理室 柴田千尋
当院における研究責任者
国立病院機構熊本医療センター 栄養管理室 柴田千尋
問い合わせ先
国立病院機構熊本医療センター 栄養管理室 柴田千尋
TEL:096-353-6501

122.消化器癌患者におけるフレイルや日常生活自立度と臨床病理学的特徴、予後、抗癌剤の効果・副作用の関連の検討
研究の概要
わが国では平均余命の延長と高齢者人口の増加に伴い、高齢者の消化器癌手術症例が増加しています。高齢者は加齢に伴う運動機能、認知機能、臓器機能が低下し、健康障害に対する脆弱性が増加した状態(フレイル)を発症しやすいことが知られています。フレイルを有する患者は併存症や主要臓器機能の低下のため、標準治療を受けることが困難な場合も多いのですが、フレイルを有する消化器癌患者に対する治療指針が少ないのが現状です。フレイルを有する消化器癌患者の臨床的特徴や転帰を明らかにすることは重要であると考えられます。
研究の目的と方法
本研究では、2008年4月1日~2022年3月31日に国立病院機構熊本医療センター外科で消化器腫瘍に対して手術を受けた患者さまを対象としています。日常診療で得られたデータ(年齢、性別、検査内容、検査値、最終診断、治療状況、転帰など)を電子カルテから集計いたします。

本研究の参加について
これにより、患者さまに新たな検査や費用の負担が生じることはありません。また、研究で扱う情報は、個人が特定されない形で厳重に扱います。ご自身のデータを本研究に使わないでほしいと希望されている方、その他研究に関してご質問がございます際は、末尾の問い合わせまでご連絡ください。
調査する内容
本研究は、新たに試料・情報を取得することはなく、既存カルテ情報のみを用いて実施する研究です。です。研究対象者(患者さま)の個人情報(氏名、住所、電話番号、カルテ番号など)は、記載せず、対応表を作成して管理しますので、個人情報は特定されません。

調査期間
研究期間:倫理委員会承認後~2025年3月31日(調査対象期間:2008年4月1日~ 2022年3月31日)

研究成果の発表
調査した患者さまのデータは、集団として分析し、学会や学術論文で発表いたします。また、個々の患者さまのデータを発表するときも、個人が特定されることはありません。
研究代表者
国立病院機構熊本医療センター 統括診療部長 宮成信友
当院における研究責任者
国立病院機構熊本医療センター 統括診療部長 宮成信友
問い合わせ先
国立病院機構熊本医療センター 統括診療部長 宮成信友
TEL:096-353-6501

121.鼠径部ヘルニアにおける臨床学的因子、短期成績および長期成績の検討
研究の概要
鼠径部ヘルニアの手術は年間約14万件が行われており、日本で最も多い外科手術の一つです。鼠径部ヘルニアルは、小児(特に男児)に多いと思われますが、日本における鼠径部ヘルニア手術症例の9割が15歳以上の成人に対して行われています。女性の割合は全体の1~2割程度です。成人の鼠径部ヘルニア全体でみると多数が65~80歳の間に手術を受けています。一方、鼠径部ヘルニアの手術方法には「組織縫合法」と「メッシュ法」の二つがあり、大半が「メッシュ法」で行われています。アプローチには「鼠径部切開法」と「腹腔鏡下手術」があります。当院外科において鼠径部ヘルニアに対して手術を行った症例において、臨床病理学的因子、短期成績(手術成績など)および長期成績(再発など)について後ろ向きに検討を行います。
研究の目的と方法
本研究では、2008年4月1日~2022年3月31日に国立病院機構熊本医療センター外科で鼠径部ヘルニアに対して手術を受けた患者さまを対象としています。日常診療で得られたデータ(年齢、性別、検査内容、検査値、最終診断、治療状況、転帰など)を電子カルテから集計いたします。

本研究の参加について
これにより、患者さまに新たな検査や費用の負担が生じることはありません。また、研究で扱う情報は、個人が特定されない形で厳重に扱います。ご自身のデータを本研究に使わないでほしいと希望されている方、その他研究に関してご質問がございます際は、末尾の問い合わせまでご連絡ください。
調査する内容
本研究は、新たに試料・情報を取得することはなく、既存カルテ情報のみを用いて実施する研究です。研究対象者(患者さま)の個人情報(氏名、住所、電話番号、カルテ番号など)は、記載せず、対応表を作成して管理しますので、個人情報は特定されません。
調査期間
研究期間:2008年4月1日~2024年3月31日(調査対象期間:2008年4月~2022年3月)

研究成果の発表
調査した患者さまのデータは、集団として分析し、学会や学術論文で発表いたします。また、個々の患者さまのデータを発表するときも、個人が特定されることはありません。
研究代表者
国立病院機構熊本医療センター 外科医師 小澄敬祐
当院における研究責任者
国立病院機構熊本医療センター 外科医師 小澄敬祐
問い合わせ先
国立病院機構熊本医療センター 外科医師 小澄敬祐
TEL:096-353-6501

120.熊本県下の精神科医療施設における自殺危機介入実態ならびに平成28年熊本地震が自殺危機介入に与えた影響に関する調査研究
研究の概要
有効な自殺対策を立案するにあたり、適切に実態を托握することはとても重要ですが、これまでは国や地方自治体が提供する社会レベルでの統計資料か、研究者・団体が発表する特定の領域や特定の地域に注目したものが多く、熊本県における個別的な施策に有効なものは限られていました。
精神科医医療を軸とした自殺危機介入の特徴と課題を明らかにすることは非常に有意義だと考えられます。また、人口流出入が比較的小さいと考えられる熊本県における検討は、精度の高いものになると予想されるため、全国的にも有意義なものになると考えられます。このため、熊本県下の精神科病院における、自殺関連行動で初診した患者さん方の臨床的特徴を調査いたします。

研究の目的と方法
自殺関連行動を主訴として精神科病院を初診する方の臨床的特徴を検討することで、自殺危機介入の実態と課題を明らかにします。また、平成28年熊本地震が自殺関連行動へ与えた影響も検討します。このために、熊本県精神科病院所属施設に所定の質問票を送付し、過去のカルテ記録を基に個人情報を含まない内容を回答してもらい、匿名化した状態で解析を行います。

本研究の参加について
本研究には、自殺関連行動で精神科病院を初診した方が参加することになりますが、調査協力施設におけるオプトアウト掲示を通じて参加不同意の方法をお知らせします。なお、解析開始後は、匿名化しているため同意撤回者のデータ除去が困難な場合があります。
調査する内容
個人情報は含みませんが、年齢・性別・居住地域他の基本情報に加え、診断分類・受診状況他の診療情報を調査いたします。

調査期間
研究対象期間:平成27年4月1日より平成31年3月31日まで
研究実施期間:倫理審査承認後より令和5年3月31日まで

研究成果の発表
第73回九州精神神経学会 令和3年12月16日より同月17日まで
第118回日本精神神経学会 令和4年6月16日より同月18日まで

研究代表者
国立病院機構熊本医療センター 精神科救急医療センター 橋本聡
当院における研究責任者
国立病院機構熊本医療センター 精神科救急医療センター 橋本聡
問い合わせ先
国立病院機構熊本医療センター 精神科救急医療センター 橋本聡
TEL:096-353-6501

119.アレルギー疾患の多様性、生活実態を把握するための疫学研究 ~第一段階調査~
研究の概要
・現在、国はアレルギー疾患対策を総針切こ推進しており、2015年にはアレルギー疾患対策基本法も制定されました。
・その基本指針では、疫学研究(特定の集団を対象に、健康に関わる要因を明らかにすること)により、アレルギ一疾患についての良質なデータを集め、よりよい治療・管理のために、定期的にガイドラインを改訂することが必要だと示してします。
・アレルギー疾患は1人の患者が「ぜん息とアトピー性皮膚炎」など複数の疾患を合併します。
・しかし、これまでの日本での研究の多くは、ぜん息やアトピー性皮膚炎といった疾患ごと、小児や成人といった年齢ごとの調査であり、「アレルギー疾患全体」の有病率や、年齢によるアレルギー疾患の有病率は、まだ示されていません。

研究の目的
・この研究では、国に指定されている各都道府県アレルギー疾患医療拠点病院(当院は熊本県拠点病院である熊本大学病院の連携病院です)と連携して、その職員・家族を対象に、全ての年齢層におけるアレルギー疾患(気管支喘息、アレルギー性鼻炎結膜炎(花粉症、アトピー性皮膚炎、食物アレルギー)の有病率と、個々の合併率を明らかにし、日本におけるアレルギー疾患の現状を把握し、生活実態等との関連性について検討します。
・また、今後も同じ方法で、数年ごとに調査を継続し、アレルギー疾患の有病率の変化を評価できるような、疫学調査のデータベースを作成することが考えられています。
・本研究はパイロット研究として行われ、この調査の回答率やアンケート結果が、来年度以降に施行される、全国のアレルギー疾患医療拠点病院を対象に行う本調査に役立てられます。
研究の方法
① 対象:国立病院機構熊本医療センターの職員と、その同居家族の中で、参加いただける方
② 方法:webを用いたアンケート(5-10分で済みます)
お渡しするパンフレット等にありますQRコードやURLから回答画面にアクセスいただき、ご自身のパソコンやスマートフォンを用いて回答していただく予定です。

本研究の参加について
参加は自由意志です。答えなくても問題ありません。Webのアンケート回答画面で、参加意思を確認させていただき、改めてご本人様への直接のインフォームドコンセントは行いません。
・取得した情報は楽天インサイト株式会社のサーバーに保管されます。
・研究終了後は富山大学小児科に提供された後に速やかに消去されます。
・得られた情報から、個人がわかる記述は用いられません。入力された情報は個人情報に結びつかないため、依頼があっても削除ができません。
・情報は富山大学小児科医局(施錠、パスワードロック等)によりアクセス権限が制限された医局内保管室で管理されます。

調査する内容
病院職員、および両居する家族について。
① アレノレギー疾患の既往・有病状況
気管支喘息、アトピー性支膚炎、食物アレルギー、口腔アレルギー症候群、アレルギー性鼻炎、アレルギー結膜炎、花粉症
② 年齢、性別
③ IDとパスワード
各自設定くださいますでしょうか?
次年度以降も再調査させていただきたく、操作を簡略化できればと考えております。、
④ 医師、看護獅、事務職、その他

調査期間
研究対象期間:倫理委員会承認後~2021年2月14 日まで
研究実施期間:倫理委員会承認後~2025年3月31日まで

研究成果の発表
厚生労働省に報告の上、厚生労働省と日本アレルギー学会が管理しているアレノレギーポータル
(https://allergyportal.jp)にて公開します。また、日本アレルギー学会、日本小児アレルギー学会等にて発表し、論文化される予定です。

研究代表者
富山大学医学部小児科 教授 足立雄一
当院における研究責任者
国立病院機構熊本医療センター 小児科 緒方美佳
問い合わせ先
国立病院機構熊本医療センター 小児科 緒方美佳
TEL:096-353-6501

118.アレルギー疾患の方とその家族の災害への備えに関するアンケート
研究の概要
このアンケート調査は、アレルギー疾患を持つ方の大規模な災害に対する備え、行政や医療機関への要望を拒握して、災害対策に役立つツールを開発することを目的として行います。
研究の目的と方法
次のようなアレルギー疾患を持つお子様の養育者、又はご本人(20歳以上)が対象です。
・アトピー性皮膚炎:1週間に1回以上、ぬり薬を使っている方
・食物アレルギー:食品表示を見て、食べられるかどうか判断している食品がある方
・アナフィラキシー:強いアレルギー症状で病院に緊急受診したことがあり、今もそのリスクが続いている方
・ぜん息:発作予防薬を毎日使用している、又は月1回以上発作止めを使っている方
・アレルギー性鼻炎・結膜炎(花粉症):鼻や目の症状を抑えるために、しばしば薬を使うことがある方

調査方法:下記のURL又はQRコードからアンケートフォームにアクセスして、回答を入力して下さい。
 
・成人のご本人はそれぞれ、複数のお子様が該当する場合は家族全体での回答となります。
 
・質問は全32問、所用時間は約15分です。
 
・アンケートの依頼は、患者団体・医療機関・関係Webサイト・SNSなど幅広い媒体を使って発信しています。

本研究の参加について
参加されるかどうかは自由です。
調査する内容
・お子さま、またはご自身の疾患情報として疾患名や治療薬剤、及び災害に対する知識や備えなどを伺います。
・アンケートフォームに入力して頂いた情報のみを取り扱い、当院が把握している個人情報との紐付けは行いません。
・回答された情報は、6の研究組織内で共有します


調査期間
研究対象期間: 倫理委員会承認後~ 2021年5月31日まで
研究実施期間: 倫理委員会承認後~ 2022年3月31日まで

研究代表者
令和2年度厚生労働科学研究費補助金 免疫アレルギー疾患研究事業
「大規模災害時におけるアレルギー疾患患者の問題の把握とその解決に向けた研究」
研究班代表者 小林茂俊(帝京大学医学部小児科 教授)
研究班責任者 伊藤浩明(あいち小児保健医療総合センター 免疫・アレルギーセンター センター長)

当院における研究責任者
国立病院機構熊本医療センター 小児科 緒方美佳
問い合わせ先
・本研究に関するご質問等がありましたら下記の連絡先までお問い合わせ下さい。
・ご希望があれば、他の研究対象者の個人情報及び知的財産の保護に支障がない範囲内で、研究計画書及び関連資料を閲覧することが出来ますのでお申出下さい。
・なお、いただいた回答は回答者を特定できない情報となるため、回答後に削除することができないことをご了承下さい。
照会先: 国立病院機構熊本医療センター 小児科 緒方美佳
〒860-0008 熊本市中央区二の丸1-5
TEL:096-353-6501 / FAX:096-325-2519
【回答はコチラから】URL: https://forms.gle/Y7tNW1GhXZCn4VLd9


117.妊娠糖尿病患者の食事内容と栄養摂取状況に関する研究
研究の概要
妊娠糖尿病では母体や胎児に様々な合併症リスクがあります。しかし、妊娠中の身体の変化とともに食事内容が変わることも少なくありません。このことより、妊娠中の栄養管理が重要です。しかし、本邦による妊娠糖尿病患者の食事変化と栄養摂取状況についての報告は少ないため、本研究による、妊娠糖尿病患者の食事内容の変化とその時期、食品・栄養摂取状況についての検討が急務であります。
研究の目的と方法
本研究の目的は、妊娠糖尿病患者の食事内容の変化とその時期、食品・栄養摂取状況について検討することです。
日常診療で得られた臨床データ(年齢、生化学検査、摂取エネルギー量およびたんぱく質・脂質・炭水化物などの栄養素量など)を電子カルテから集計・統計分析を行う後ろ向き研究です。
本研究の参加について
これにより患者さんに新たな検査や費用の負担が生じることはありません。また、研究で扱う情報は、個人が特定されない形で厳重に扱います。皆様の貴重な臨床データを使用させていただくことにご理解とご協力をお顕いいたします。本研究にご自身のデータを研究に使わないでほしいと希望されている方、その他研究に関してご質問がございます際は、末尾の問い合わせ先までご連絡ください。
調査する内容
本研究は、令和元年7月1日~令和2年3月31日の期間中、国立病院機構熊本医療センター糖尿病・内分秘内科を外来受診した妊娠糖尿病患者さん約200例を対象としています。新たに試料・情報を取得することはなく、既存カルテ情報のみを用いて実施する研究です。
調査期間
研究対象期間:令和元年7月1日~令和2年3月31日まで
研究実施期間:倫理委員会承認後~令和4年3月31日まで

研究成果の発表
調査した患者さんのデータは、集団として分析し、学会や論文で発表します。また、個々の患者さんのデータを発表するときも、個人が特定されることはありません。
研究代表者
国立病院機構熊本医療センター 栄養管理室 今村美咲
当院における研究責任者
国立病院機構熊本医療センター 栄養管理室 今村美咲
問い合わせ先
国立病院機構熊本医療センター 栄養管理室 今村美咲
TEL:096-353-6501

116.透析導入患者の栄養状態・摂取栄養量に関する研究
研究の概要
70歳以上の透析患者は経年的に増加傾向にあり、高齢透析患者は今後も増加すると予想されます。高齢透析患者には、合併症、低栄養、ADLの低下、介護などの問題を認めることが多く、低栄養は死亡の危険因子です。低栄養状態は保存期CKDから高率に合併しており、透析導入を機に急速に悪化し、ADLやQOLを低下させて生命予後に悪影響を及ぼしている可能性が高いです。このことより、CKD保存期から透析導入時における栄養管理(栄養指導・栄養評価)は重要と考えます。しかし、本邦における透析導入前(ESKD)の栄養状態および摂取栄養量に関する報告は少なく、透析導入時指導における栄養管理方法の検討が急務であります。
研究の目的と方法
本研究の目的は、透析導入患者の栄養状態及び栄養量の把握を行い、透析導入時指導における栄養管理方法について検討することです。日常診療で得られたデータ(年齢、性別、身体計測直、生化学検査値、栄養食事指導記録等)をもとに、集計・統計分析を行う後ろ向き研究です。
本研究の参加について
本研究への参加・不参加に関わらず、利益・不利益を生じることはありません。個人を特定するような情報は解析に使用せず、研究データは匿名化した状態で取り扱いを行います。本研院への不参加をご希望の方は、下記問い合わせ先までご連絡ください。
調査する内容
本研究は、2020年5月1日~2020年12月31日の期間中、国立病諸機構熊本医療センター腎臓内科に入院し透析導入を行った患者さん50例を対象としています。新たに試料・情報を取得することはなく、既存カルテ情報のみを用いて実施する研究です。

調査期間
研究対象期間:令和2年5月1日~令和2年12月31日まで
研究実施期間:倫理委員会承認後~令和4年3月31日まで

研究成果の発表
調査した患者さんのデータは、集団として分析し、学会や論文で発表します。個人が特定されることはありません。
研究代表者
国立病院機構熊本医療センター 栄養管理室 山下晶穂
当院における研究責任者
国立病院機構熊本医療センター 栄養管理室 山下晶穂
問い合わせ先
国立病院機構熊本医療センター 栄養管理室 山下晶穂
TEL:096-353-6501

114.IgA腎症と菲薄基底膜病の鑑別に血清IgA値や血清IgA/C3比が有用であるかに関する後ろ向き研究
研究の概要
自覚症状がなく尿検査で血尿と蛋白尿を認める患者さまは腎生検検査を受けないと病名が診断できません。もし、病名がIgA腎症と診断されたなら、扁桃摘出手術が治療となります。「IgA腎症ガイドライン」には、血液検査でIgA腎症と診断できる可能性のある検査について記載されています。しかしその検査だけでIgA腎症と診断してしまうと誤診につながる可能性があり、やはり腎生検検査が必要です。このことを証明するための研究です。
研究の目的と方法
2008年から2017年に腎生検で菲薄基底膜病と診断された患者さま11名と、IgA腎症と診断された患者さま86名の検査データを調査して、腎生検をせずに1gA腎症であるか1gA腎症ではないことを診断することができたかを調査します。

本研究の参加について
該当する患者さまの電子カルテ上の情報を、当方で集計させていただきますので、改めてアンケートに答えていただいたり、同意書をいただいたりすることはございません。ご参加の御意志をあらためて確認することもございません。
個人情報比すべて匿名化して報告させていただきますので、個人のプライバシーは守られています。
万一、この調査に参加したくない患者さまがいらっしゃいましたら、当方にご連絡いただきますと集計からはずさせていたただき、調査を中止させていただくことが可能です。ただし論文の報告後は集計からはずすことは現実的に不可能になります。

調査する内容
年齢、性別、血清BUN値、Cr値、eGFR値、尿潜血、尿中RBC数、赤血球形態、P/C比、1gA値、C3値、IgA/C3比、といった検査項目を調査します。
調査期間
研究対象期間:2008年1月1日~2017年12月31日まで
研究実施期間:倫理委員会承認後~2021年12月31日まで

研究成果の発表
 結果を医学英語論文として報告させていただく予定です。
当院における研究責任者
国立病院機構熊本医療センター 臨床研究部長 富田正郎
問い合わせ先
〒860-0008 熊本県熊本市中央区二の丸1-5
国立病院機構熊本医療センター 臨床研究部長 富田正郎
電話:096・353・6501


113.レセプト等情報を用いた脳卒中、脳神経外科医療疫学調査
         J-ASPECT study

研究の概要
本研究班は発足以降、厚生労働科学研究費補助金の循環器疾患・糖尿病等生活習慣病対策総合研究事業、および日本医療研究開発機構研究費の循環器疾患・糖尿病等生活習慣病対策実用化研究事業として研究を続けています。
 
2013年度に実施した「日本の脳神経外科医療の可視化に関する研究」においては「第34回日本脳神経外科コングレス総会」にて特別企画「医療におけるビッグデータの活用」と題して結果報告を行いました。
 
本研究班の基幹事業である「レセプト等情報を用いた脳卒中、脳神経外科医療疫学調査」では、過去9年間に本邦最大のデータベース(延べ775施設、DPCデータ約429万件、うち脳卒中症例約109万件)を構築しています。
研究の目的と方法
J-ASPECT study参加施設から提供されるDPCデータ若しくは匿名化処理した医科レセプトデータにより、脳卒中、脳神経外科関連の傷病名等に基づいて対象症例を絞り込んだ全国規模の大規模データベースを構築し、今後の脳卒中関連の研究等に活用すると共に、医療施設の負荷を抑えた方法で脳卒中、脳神経外科医療に関する症例データベース構築を継続していくことを目的とします。

本研究の参加について
DPCデータ及びレセプトデータによる観察研究のため、身体的な利益及び不利益は生じことはありません。個人情報については、連結可能匿名化(試料・情報と研究対象者個人を連結する登録番号を設定し対応表を作成する。)対応表の管理方法は、パスワードを設定したファイルとして管理し、外部と接続できないパソコンで厳重に取り扱います。参加施設のIDとの紐付けは行わないため、個人情報が特定されることはありません。
調査する内容
生年月日、性別、発症年月日、入院年月日、退院年月日、退院先自宅郵便番号、診療報酬算定情報(DPC)
入院経路:救急車による搬送、他院よりの紹介
入院前および入院後生活自立度(modified Rankin Scale score,mRS)、入院中死亡の有無
初期重症度。(JCS、GCS、NIHSS、Hunt&Hess grade、ICH grade、Hunt&Kosnik grade)
検査データ(腎機能、LDL-Chol、PT-INR)
搬送から画像撮影までの時間
搬送から組織プラスミノーゲン活性化因子(rtPA,血栓溶解療法)投与までの時間
搬送から血管内治療のための穿刺までの時間
血栓回収を行った場合の再開通度(TICI grade)
rt-PA静注療法または血管内再開通療法を施行した患者での36時間以内の症候性頭蓋内出血(NIHSS4点以上悪化)の有無
退院90日後modified Rankin Scale(mRS)
画像診断、検査の有無(MRI、MRA、CT、脳血管造影、頚動脈超音波検査、撮影・検査未実施)
リハビリテーションの有無、脳卒中・脳神経外科関連の診療にかわかる治療内容
*外部機関への研究データの提供
上記の診療情報を、下記研究機関と共有して、共同で研究を進めます。
業務委託:健康保険医療情報総合研究所(PRRISM) 代表取締役社長 山口治紀
*外部機関からの情報の提供
当院は、J-ASPECT研究参加施設機関より学術研究目的で情報提供を受けます。
上記の「調査する内容」に示した内容の情報の提供を受けます。

調査期間
研究対象期間:2016年4月1日~-2020年3月31日まで
研究実施期間:倫理委員会承認後~2026年3月31日まで

研究成果の発表
 論文発表を行います。これまでJ-ASPECT studyから発表された英文原著論文は16編になります。
研究代表者
国立循環器病研究センター 病院長 飯原弘二
当院における研究責任者
国立病院機構熊本医療センター 脳神経外科 中川隆志
問い合わせ先
国立循環器病研究センター 担当医師 西村邦宏 電話06-6170-1070(代表)
 
国立病院機構熊本医療センター 担当医師 中川隆志 電話096-353-6501(代表)
 

*J-ASPECT研究
 
本研究の研究内容、参加施設名、患者さん向けの資料などにつきましては、研究班ホームページ
 
J-ASPECT Study、https://j-aspect.jp)にて随時公開しております。

112.アナフィラキシーに関する多施設前向き観察研究
研究の概要
アナフィラキシーは全身のアレルギー反応で、時として死亡に至ることもあります。ほとんどのアナフィラキシーの経過は、症状が一時的に出現した後に消失しますが、ときには症状が再燃して再び治療が必要になることがあります。この二相性反応の発症頻度は1%から23%と報告されており、患者さんが病院で治療を受けて帰宅した後に起こることもあるため注意が必要です。しかしこれらの反応に関する本邦での調査は少ないことから、この研究の結果を通して、今後、患者さんにより良い医療を提供できるように役立てたいと考えています。
研究の目的と方法
目的:アナフィラキシーと診断された患者さんの頻度と特徴および経過を明らかにすることです。
方法:アナフィラキシーと診断された患者さんを対象に、通常の診療で得られる、患者さんの症状(発疹、呼吸困難、立ちくらみ、失神、腹痛、嘔吐)、治療および経過の情報を収集します。また帰宅して1週間経過した頃に、症状に関して電話で調査をさせて頂くことがあります。

本研究の参加について
当院救急外来を受診され、アナフィラキシーと診断されたすべての患者さんを対象としますが、この研究への参加は自由です。参加されなくても通常と全く変わらない診療を受けることができます。また一旦参加された場合でも、いつでもやめることができます。参加を拒否される場合には下記問い合わせ先までご連絡ください。
調査する内容
通常の診療で得られる、患者さんの症状(発疹、呼吸困難、立ちくらみ、失神、腹痛、嘔吐)、治療及び経過の情報を収集します。また帰宅して1週間経過した頃に、症状に関して電話で調査をさせて頂くことがあります。
調査期間
研究対象期間:2020年5月~2023年5月
研究実施期間:倫理委員会承認後~2023年6月

研究代表者
国立病院機構静岡医療センター 大屋聖郎
当院における研究責任者
国立病院機構熊本医療センター 救命救急科 原田正公
問い合わせ先
国立病院機構熊本医療センター 救命救急科 原田正公
 TEL 096-353-6501


111.新型コロナウイルス感染症に伴う集中治療後症候群の研究
Post-Intensive Care outcomes of Patients with Corona Virus Disease 2019: PICS-COVID study

研究の概要
近年の高度医療の進歩によって重症患者の生存率は向上しましたが、様々な機能障害が退院後まで継続し、集中治療後症候群(PICS) と呼ばれています。新型コロナウイルス感染症患者においても入院患者の約15%が集中治療室に入室すると言われておりますが、これらの患者の長期的な観察を報告した研究がないのが現状です。重症新型コロナウイルス感染症のPICS発症調査は非常に重要です。
研究の目的と方法
この研究の目的は、新型コロナウイルスに感染し集中治療室に入室した患者さんの身体機能、認知機能、精神の障害を調べて、新型コロナウイルスが重症患者の長期予後にどのような影響を及ぼすかを明らかにすることです。

本研究の参加について
ご自身のデータを研究に利用することを承諾されない方は下記にご連絡下さい。その場合も、診療上何ら不利な扱いを受けることはありません。
調査する内容
診療録、検査データの調査を行います。また、ICU退室6ヶ月後、1年後、2年後に身体機能、認知機能、精神に関するアンケート用紙を郵送致しますのでご協力をお願い致します。対象となるのは集中治療室で人工呼吸管理以上の治療を行った方で、調査項目は個人情報を含まない医学的情報である病名、治療経過のみです。患者さんのお名前、住所などのプライバシーに関する情報が外部に漏れることは一切ありませんのでご安心下さい。
調査期間
研究対象期間:2020年3月~2021年3月
研究実施期間:倫理委員会承認後~2022年12月

研究成果の発表
 今回の研究で得られた結果に関しては、医学的な専門学会や専門雑誌等で報告されることがあります。
研究代表者
国立病院機構東京医療センター 畠山淳司
当院における研究責任者
国立病院機構熊本医療センター 救命救急科 原田正公
問い合わせ先
国立病院機構熊本医療センター 救命救急科 原田正公
 TEL 096-353-6501


110.食物経口負荷試験データを用いた診療補助フローチャート・アプリケーションの作成
研究の概要
食物アレルギーでは、食物経口負荷試験の結果に基づいた「正しい診断と必要最小限の除去」が標準的診療として推奨されています。そのためには、患者さんの状況や検査結果の結果を見て、症状誘発のリスクを確認するのが大切です。
・当院に受診され、食物経口負荷試験を受けられた食物アレルギーのお子様の検査年齢や食品、血液検査および負荷試験の結果等を調査します。
・本研究は多施設の共同研究で、研究代表者機関(国立病院機構相模原病院)に提出し、集計、解析され、より安全な診断方法の研究に役立てられます。

研究の目的と方法
・目的
患者さんの状況や検査結果から、症状誘発のリスクを適切に評価するのに利用できる、診断補助フローチャートおよびアプリケーションの作成を行います。
・方法:
当院を受診された食物アレルギーの患者さんで、2017年8月から2020年7月の間に食物経口負荷試験を受けた方を対象にカルテを利用して、負荷試験を受けた時期、年齢、性別、アレルギー合併症、これまでに症状が出たことがあるか、血液検査の結果(IgE)、負荷試験を行った食品とその量、食物経口負荷試験の結果とそのときの症状などの情報を使用します。
情報は、匿名化して誰の情報が分からないようにした上で、研究代表者機関(国立病院機構相模原病院)に暗号化した経路を介して提出され、集計、解析が行われます。

本研究の参加について
該当する患者さまの電子カルテ上の情報を、当方で集計させていただきますので、改めてアンケートに答えていただいたり、同意書をいただいたりすることはございません。ご参加の御意志をあらためて確認することもございません。個人情報はすべて匿名化して報告させていただきますので、個人のプライバシーは守られています。
 
万一、この調査に参加したくない患者さまがいらっしゃいましたら、当方にご連絡いただきますと集計からはずさせていただき、調査を中止させていただくことが可能です。ただし論文の報告後は集計からはずすことは現実的に不可能になります。
調査期間
・対象となる患者さま:当院を受診した食物アレルギーの患者さんで、2017年8月から2020年7月の間に食物経口負荷試験を受けた方

・研究期間:倫理委員会承認後~2022年3月31日まで

研究成果の発表
 ・研究成果は学会や学術雑誌で発表されますが、その際も個人を直ちに判別できるような情報は利用しません
・研究に利用する情報は、お名前、住折など、個人を直ちに判別できる情報は削除し、研究用の番号を付けます。
また、研究用の番号とあなたの名前を結び付ける対応表を当院の研究責任者が作成し、研究参加への同意の取り消し、診療情報との照合などの目的に使用します。対応表は、研究責任者が責任をもって適切に管理いたします。
・検体や情報は、当院の研究責任者が責任をもって適切に管理いたします。

研究代表者
国立病院機構相模原病院臨床研究センター センター長 海老澤元宏
当院における研究責任者
国立病院機構熊本医療センター 小児科 緒方美佳 TEL096・353・6501 (病院代表)


109.小児喘息、重症度分布と治療の経年推移に関する多施設調査
   (日本小児アレルギー学会疫学委員会主導の多施設共同調査研究)

研究の概要
日本小児アレルギー学会疫学委員会が主導の多施設共同調査研究で、全国の小児気管支喘息の患者さんの実態を調査します。
研究の目的と方法
・目的
小児気管支喘息患者さんの実態の変遷を知ることに加え、2020年度のコロナウイルス感染症2019(COVID-19) による小児気管支喘息への影響を評価します。
・方法:
熊本医療センター小児科に外来受診(救急受診、オンライン診療、電話診療を含む)、及び入院中の気管支喘息の0-15歳の子どもさんを対象に、電子カルテの情報を基に下記の「調査する内容Jについて調査します。
調査結果は、日本小児アレルギー学会疫学調査委員会に提出し、同学会にて全国調査としてまとめられます。

本研究の参加について
該当する患者さまの電子カルテ上の情報を、当方で集計させていただきますので、改めてアンケートに答えていただいたり、同意書をいただいたりすることはございません。ご参加の御意志をあらためて確認することもございません。個人情報はすべて匿名化して報告させていただきますので、個人のプライバシーは守られています。
万一、この調査に参加したくない患者さまがいらっしゃいましたら、当方にこ連絡いただきますと集計からはずさせていただき、調査を中止させてしいただくことが可能です。ただし論文の報告後は集計からはずすことは現実的不可能になります。

調査する内容
電子カルテデータを基に、当院における研究責任者が下記について調査します。個人情報は含まれません。年齢、外来・入院別、性別、症状のみによる重症度(見かけ上の重症度)、治療ステップ、喘息に対する長期管理薬の種類、喘息治療内容、過去12か月間における急性発作のステロイド投与の有無、重症急性呼吸器症候群コロナウイルス2型(SARS-CoV-2) の感染の有無と重症度
調査期間
・研究対象期間:2020年10月26日~2020年3月31 日まで
・研究実施期間: 倫理委員会承認後~2021年3月31 日まで

研究成果の発表
 調査結果は、日本小児アレルギー学会疫学委員会で集計され、同委員会で学会や論文にて発表される。
病院ごとの結果については公表されず、本調査に協力した医療機関名のみ発表される。

研究代表者
埼玉医科大学病院 小児科 准教授 板澤寿子
当院における研究責任者
国立病院機構熊本医療センター 小児科 緒方美佳
問い合わせ先
国立病院機構熊本医療センター小児科 緒方美佳 TEL 096・353・6501 (病院代表)

108.広く研究利用可能な病理画像データベースの構築と公開
研究の概要
日本病理学会では2018年度から2020年度にかけて、日本医療研究開発機構(AMED)委託事業「病理診断支援のための人工知能(病理診断支援AI)開発と統合的『AI医療画像知』の創出」という課題に取り組み、日本病理学会の各支部、及び日本全国の25施設から病理画像whole slide image(以下、P-WSI)と不随する臨床情報、計約16万件を収集し、世界に類を見ないP-WSI巨大データベースを構築しました。このデータベースは病理画像を対象とした人口知能開発を含む、様々な研究応用の可能性を秘めています。AMEDからの委託事業は2021年3月で終了となりますが、AMEDからの財政支援終了後もこの貴重なデータベースを広く還元するため、データベースを様々な大学・研究機関・企業が広く利用可能なものに構築し公開することが本研究の目的です。またデータベース利用者から使用料を得てデータベース維持管理のための資金を確保し、自立・持続的なデータベースの運用を行います。
研究の目的と方法
日本国内では日々、医療機関で多数の病理標本が作製され、病理診断が行われています。これらの病理標本画像をデジタル化したP-WSIは人口知能による画像解析を含む様々な応用可能性を秘めたデータになると考えられます。そこで日本全国の多施設から収集したP-WSIをデータベースに格納し、様々な研究機関が学術研究や製品開発のために用いることができる整備することを目的として本研究を実施します。
 当院を含む国内の共同研究機関(医療機関)から提供された約15万件のP-WSI及び不随する臨床病理学的情報(年齢、性別、臓器名、採取名、臨床診断名、病理診断名)をデータベースとしクラウド上に整備します。データの収集は電子的方法(オンライン)及びハードディスク等の可搬媒体を用いて行います。
 整備したデータベースは利用申請のあった国内外の研究機関において学術研究に使用されます。民間企業が大学等の学術研究機関とともに共同で学術研究を行う場合、民間企業がデータベースを利用することもあります。いずれの場合も関連する法規や倫理指針に則って行い、必要な場合はデータベースを利用する機関において利用前に倫理審査を行います。
データベースを利用する場合はハードディスク等の可搬媒体、もしくは電子的配信の方法でデータの授受を行います。
 
この研究は、日本病理学会および各研究参加施設の倫理委員会の承認を受け、日本病理学会理事長の責任のもと実施するものです。またこれまでの診療で既に作成された病理標本及びその標本画像をデジタル化したP-WSI、カルテに記録されているデータを収集して行う研究です。特に患者さんに新たにご負担いただくことはありません。

本研究の参加について
この研究の対象者に該当する可能性がある方で、ご自身の病理標本や診療情報等を研究目的に利用または提出されることを希望されない場合は末尾に記載の問い合わせ先までご連絡ください。
調査期間
研究対象期間:2012年 1月 1月 ~ 2019年 12月 31日まで
研究実施期間:倫理委員会承認後  ~ 2031年  3月 31日まで

本研究は長期にわたる研究を計画しています。記載の研究期間終了後も継続する場合は、研究期間延長の申請を行う予定です。

個人情報の管理
 収集したデータは厳重な管理のもと、データベース上に保存されます。何らかの理由でデータベースを閉鎖する場合は、復元可能な形でクラウドからP-WSIを含むデータを削除するとともに、一定の保管期間終了後に病理学会で保管するP-WSIやデータについても復元不可能な形で削除、あるいは物理的に破壊して廃棄します。

107. 日本航空医療学会ドクターヘリ全国症例登録システム(JSAS-R)への登録・調査・分析に関する研究
研究の概要
日本航空医療学会が行う、ドクターヘリで診療された患者様の診療情報登録事業です。
研究の目的と方法
ドクターヘリで診療された患者さまの診療情報を全国の施設から集め、一元的にデータベース化することによって調査を行います。この調査は、我が国におけるドクターヘリによる診療の全体像を把握し、今後の診療における質の向上に役立たさせることを目的にしております(この調査は、日本航空医療学会が中心となり全国の医療機関と共同で行っています)。
この調査では、担当者が対象となる方のカルテ(診療記録)等から、搬送日、年齢、症状、重症度、処置、転帰などについて匿名で集計いたします。

本研究の参加について
2020年4月から2026年3月まで、ドクターヘリが要請され、当院へ救急車またはドクターヘリで搬送された患者さま対象としております。調査内容をドクターヘリ基地病院である熊本赤十字病院に提供しますが、個人情報は一切含まれておりません。専用の調査票を熊本赤十字病院に提出しますが、当院では調査票は保管せず直ちに破棄します。
また、この調査へご協力いただけない場合にはいつでも拒否が可能です。その場合でも一切診療上の不利益を受けることはございません。下記問い合わせ先までご連絡ください。

実施期間
研究対象期間:2020年4月1日~2026年3月31日
研究実施期間;2020年10月1日~2026年3月31日

目標症例数
 約600例(約100症例/年と仮定)
研究代表者
日本航空医療学会理事長 猪口貞樹
当院における研究責任者
救命救急科 原田正公
問い合わせ先
救命救急科 原田正公

106. 本邦におけるCOVID-19感染患者治療の疫学的調査
研究の概要
2019年12月、中華人民共和国の湖北省武漢市で新型ウイルスによる肺炎の集団発生が報告されました。このウイルスは新型コロナウイルスとして、COVID-19と称されています。COVID-19による感染は世界的に流行し、WHOでは2020年1月30日に緊急事態宣言を行い、3月11日にはパンデミックの宣言を行いました。世界的には中国以外にも感染患者が拡大し、欧米諸国をはじめ、3月24日時点で感染者数は30万人、死亡者数は14000人を超え、感染者の人数は日々数万人を超えるベースで増加しています。一方、本邦では1月16日に初めて患者が報告され、2月1日に指定感染症に指定されました。現在(3月24日時点)、本邦でのCOVID-19感染が確認された愚者は1000人を超え、死亡者数は40人を超えています。この新規ウイルスによる感染症にはまだ確立された治療方法がなく、現在行われている治療は、これまでの他ウイルス疾患や肺炎などの治療の経験に基づくところが大きく、本感染の疫学的検討や治療方法に関するデータの集積・解析が、今後のCOVID-19感染症治療の確立には急務です。本研究は、本邦におけるCOVID-19感染症にかかる臨床データ・治療内容を後方視的に解析し、病態解明、治療法開発の一助とすることを目的としております。また、本研究は、全国の多施設でのデータを収集して行い、本邦独自の疫 学的評価を行うことを目的としています。   
研究の目的と方法
本研究は、COVID-19と診断された患者様の診療録の情報を用いて、専ら集計や、簡単な統計処理を行う研究です。研究に用いるデータは、COVID-19感染愚者の年齢・性別・基礎疾患などの背景、COVID-19治療に関するデータ等であり、個人を特定可能な情報は解析に用いません。データは研究責任施設である広島大学に送付されますが、個人情報は削除およひ匿名化された状態で送付されます。
本研究の参加について
本研究への参加・不参加に関わらず、利益・不利益を生じることはありません。個人を特定可能な情報は解析には使用されず、データは個人情報を削除し、匿名化した状態で取り扱います。本研究への不参加をご希望の方は、下記問い合 わせ先までご連絡ください。   
調査する内容
患者背景、CTやX線などの画像、パイタルサイン、治療内容、血液検査・培養検査などの結果、転帰・入院期間などを調査します。    
調査期間
研究対象期間:2020年1月1日~2025年3月31日
研究実施期間:倫理委員会承認後~2026年3月31日
研究成果の発表
研究代表者は、研究終了後研究の成果を公表します。    
研究代表者
広島大学大学院医系科学研究科 救急集中治療医学教授 志馬伸朗    
当院における研究責任者
国立病院機構熊本医療センター 救命救急センター長 原田正公  
問い合わせ先
国立病院機構熊本医療センター 救命救急センター長 原田正公
TEL: 096-353-6501

105. 熱中症患者の医学情報等に関する疫学調査
研究の概要
暑熱環境による熱中症に関して、夏季になると多数報道されますが、本邦における熱中症、特に重症の場合の実態は、十分に解明されていないのが現状です。本研究は、重症熱中症の全国規模の実態調査であり、原因や病態の解明および治療や予後の実情を把握し、発生の予防に向けた地域医療へのアプローチを検討することを目的に行います。   
研究の目的と方法
2020年7月1日から2020年9月30日までに国立病院機構熊本医療センターにおいて、熱中症と診断された全ての患者さんが対象となります。なお、外来診療のみで帰宅となった患者さんは除外します。 診療録の中において、年齢、性別、来院方法、発生状況、現場でのパイタルサイン、既往歴、生活歴、来院時の所見(身体所見・検査所見など)、発生原因、治療法および転帰に関する情報を匿名化して、日本救急医学会熱中症に関する委員会にWeb登録とFAX送信を行います。その後、日本救急医学会熱中症に関する委員会において集計・解析を行い、発生予防を含め対策について検討を行います。   
本研究の参加について
これにより患者さんに新たな検査や費用の負担が生じることはありません。また、研究に扱う情報は、個人が特定されない形で厳重に扱います。皆様の貴重な臨床データを使用させていただくことにご理解とご協力をお願いいたします。本研究にご自身のデータを研究に使わないでほしいと希望されている方、その他研究に関してご質問がございます際は、末尾の問い合わせ先までご連絡ください。    
調査する内容
本研究は、新たに試料・情報を取得することはなく、既存カルテ情報のみを用いて実施する研究です。研究対象者(患者さん)の個人情報(氏名、住所、電話番号、カルテ番号など)は記載しませんので、個人情報は特定されません。   
調査期間
研究期間:2020年7月1日~2021年3月31日(調査対象期間:2020年7月~2020年9月)
研究成果の発表
調査した患者さんのデータは、集団として分析し、発生予防を含めた対策について検討を行います。その成果は学会や論文、熱中症診療ガイドラインの作成などを通して発表されます。      
研究代表者
帝京大学医学部附属病院 救急医学講座 神田潤  
当院における研究責任者
国立病院機構熊本医療センター 救命執急・集中治療部 原田正公  
問い合わせ先
国立病院機構熊本医療センター 救命救急・集中治療部 北田真己 
TEL 096-353-6501

104. 新型コロナウィルス感染症(COVID-19) に脳卒中を発症した患者の臨床的特徴を明らかにする研究
研究の概要
  新型コロナウイルス(SARS-CoV-2)感染症(COVID-19)の拡大は勢いを増し、国民の健康、経済、医療に甚大な影響を与えています。COVID-19の重症患者は、高齢、男性、高血圧、糖尿病、腎機能障害、心臓病を有することがリスクだと言われており、これらは脳卒中(脳梗塞と脳出血)の発症リスクとも共通します。またCOVID-19では感染により血栓を生じやすくなるとされ、脳梗塞を発症する状況にまりやすいと推測されます。以上からCOVID-19患者では脳卒中の発症リスクが高まる可能性がありますが、脳卒中とCOVID-19の関連は限られた報告しかないのが現状です。   
研究の目的と方法
本研究の目的は、COVID-19陽性例の脳卒中患者の臨床的特徴を明らかにすることです。日本医科大学を研究代表機関として、当院を含む日本脳卒中学会が認定した全国の一次脳卒中センター900以上の病 院が協力して研究を行います。それら施設でCOVID-19に脳卒中を発症し入院治療を受けられた方について、患者情報や検査結果を登録し、日本医科大学に情報を集めて臨床的特徴を検討します。研究においては個人を直接特定できる情報は使用されません。また検査や治療の方針については、本研究への参加の有無に一切左右されることはありません。あくまで担当医師が判断して、その時点での最善を尽くします。   
本研究の参加について
この研究は、患者さんの臨床情報を収集して解析する「観察研究」ですので、研究そのものによって生じるリスクは一切ありません。患者さんがこの研究に参加されるかどうかは、ご自身の自由な意思で決定されます。たとえ参加に同意されない場合でも患者さんは一切不利益を受けず、これからの治療に影響することはありません。またいつでも研究への参加を取り消すことができます。もしこの研究への情報提供をお断りになる場合には、下記の問い合わせ先までご連絡ください。   
調査する内容
患者さんの年齢や性別、既往歴や内服薬、画像検査、血液検査などの検査デー夕、脳卒中の治療経過などの情報を調査します。これらの情報は患者さんが特定できないように匿名化して取り扱います。患者さんの氏名、住所、生年月日など、個人を特定しやすい情報は調査しません。   
調査期間
研究対象期間:2020年1月1日~2021年5月31日まで
研究実施期間:倫理委員会承認後~2022年5月31日まで
研究成果の発表
調査した患者さんのデータは集団として分析され、学会発表、学術雑誌などで公表されます。しかし個人が特定されることはありません。   
研究代表者
日本医科大学付属病院 脳卒中集中治療科 木村和美
当院における研究責任者
国立病院機構熊本医療センター 脳神経内科 幸崎弥之助
問い合わせ先
国立病院機構熊本医療センター 脳神経内科 幸崎弥之助    
TEL: 096-353-6501

103. 急性硬膜下血腫に対する穿頭血腫ドレナージ術の有用性
研究の概要
2010年1月以降に当院にて急性硬膜下血腫に対して穿頭血腫除去術を行った患者様と開頭血腫除去術を行った患者様 の経過を比較する研究です。   
研究の目的と方法
私たちは急性硬膜下血腫の患者様の来院時の状態、術後経過についてデータを集め、開頭血腫除去術に対する穿頭血腫 除去術の非劣性を検証します。それにより急性硬膜下血腫に対しての手術の選択肢について提言します。   
本研究の参加について
これにより患者さんに新たな検査や費用の負担が生じることはありません。また、研究に扱う情報は、個人が特定され ない形で厳重に扱います。皆さまの貴重な臨床データを使用させていただくことにご理解とご協力をお願いいたしま す。本研究にご自身のデータを研究に使わないでほしいと希望されている方、その他研究に関してご質問がございます 際は、末尾の問い合わせ先までご連絡ください。  
調査する内容
急性硬膜下血腫と診断された患者様の年齢・性別・入院時の意識の状態・画像所見・入院期間・退院時の意識状態と全身状 態について、既存のカルテ情報から調査します。 患者様の個人情報につきましては記載いたしません。   
調査期間
研究対象期間:平成22年1月1日~令和2年4月30日まで
研究実施期間:倫理委員会承認後~令和2年10月31日まで
研究成果の発表
調査した患者さんのデータは、集団として分析し、学会や論文で発表します。個人が特定されることはありません。    
研究代表者
国立病院機構熊本医療センター 脳神経外科 宮﨑愛里    
当院における研究責任者
国立病院機構熊本医療センター 脳神経外科 宮﨑愛里   
問い合わせ先
国立病院機構熊本医療センター 脳神経外科 宮﨑愛里   
TEL: 096-353-6501

102. 精神科救急トリアージ&スクリーニング尺度の臨床適用に関する観察研究
研究の概要
地域生活を営む方が急に容態を悪くする際、執急外来を利用することは決して珍しいことではありません。危急の際に速やかに医療機関を利用できることは安心して地域生活を営める根拠となります。精神科疾患により医療機関にかかっている患者数は、平成29年には400万人を超えており、精神心理的にも差し迫った状態で総合病院の救急外来を受診する方も一定程度おられます。問題として、一般救急外来に勤務する医療従事者が、精神科的な救急状態に詳しいわけではないことがあげられます。このため、適切な治療を受けるためのギャップが生じていると考えられます。   
研究の目的と方法
  従来より、当院では救命救急・集中治療部と精神科が協力して診療にあたることが多く、その際に、厚生労働科学研究(精神科救急およひ急性期医療の質向上に関する政策研究H29・精神一般-002)にて開発された、精神科救急症例に関する緊急度と類型判断を行えるツールを用いることで、一般救急医療従事者の判断の適否を検討いたします。ツールによる判断に対して、精神科医が下した判断を基準にして妥当性を確認します。   
本研究の参加について
後ろ向きの観察研究であり、対象患者様のデータを使用させていただきます。
調査する内容
当院救急外来を受診された方の中で、救急外来初療医師が、精神心理的な問題で精神科医の対応が必要と判断した方       について病名や転帰などを調査します。   
調査期間
調査対象期間:令和2 年8 月1 日~令和3 年3 月31 日まで
研究実施期間:倫理委員会承認後~令和4 年3 月31 日まで
研究成果の発表
第29回日本精神科救急学会で発表いたします。    
研究代表者
国立病院機構熊本医療センター 精神科 副部長 橋本聡  
当院における研究責任者
国立病院機構熊本医療センター 精神科 副部長 橋本聡  
問い合わせ先
国立病院機構熊本医療センター 精神科 副部長 橋本聡  
TEL: 096-353-6501

101. 下部消化管穿孔の診断エラーの頻度と要因:多施設後ろ向き研究
研究の概要
  診断エラーは、医療安全および医療の質の観点から注目されており、様々な疾患で研究がなされております。下部消化管穿孔は、急性腹症のー病態で、初期診断が遅れると腹膜炎や敗血症を来たし、重篤な結果を招きます。そのため、迅速な診断・治療が求められますが、下部消化管穿孔に関する診断エラーの頻度や診断エラーに関与する因子に関する研究は、少ないのが現状です。そのため、下部消化管穿孔の診断エラーの頻度ならびに診断エラーに関与する因子を明らかにするための研究を昭和大学江東豊洲病院総合診療科が中心となり、熊本医療センターも参加することといたしました。   
研究の目的と方法
今回の研究は、下部消化管穿孔の診断エラーの頻度と診断エラーに関与する因子を明らかにすることを目的とします。本研究は、昭和大学病院救急医学科、順天堂東京江東高齢者医療センター総合診療科、獨協医科大学病院総合診療科、昭和大学江東豊洲病院総合診療科の多施設後ろ向き研究です。本研究では、2015年1月1日~2019年5月31日に国立病院機構熊本医療センターを受診された患者さんのうち、病名もしくはCT読影レポートで下部消化管穿孔と診断がついた方を対象としています。15歳未満、虫垂炎、穿孔部位不明、上部消化管穿孔、医原性消化管穿孔の方は除外いたします。研究対象症例は、約100名です。日常診療で得られたデータを電子カルテから集計いたします。   
本研究の参加について
これにより、患者さんに新たな検査や費用の負担が生じることはありません。また、研究で扱う情報は、個人が特定されない形で厳重に扱います。その他研究に関してご質問がごいます際は、末尾の問い合わせまでご連絡ください。   
調査する内容
本研究は、新たに試料・情報を取得することはなく、既存カルテ情報のみを用いて実施する研究です。研究対象者(患者さん)の個人情報(氏名、住所、電話番号、カルテ番号など)は、記載せず、対応表を作成して管理しますので、個人情報は特定されません。   
調査期間
調査対象期間:2015年1月l日~2019年12月31日
研究実施期間:倫理委員会承認~2021年3月31日
研究成果の発表
研究代表者は、研究終了後、遅滞なく研究精査を学会や判論文で発表いたします。また、個々の患者さんのデータ発表するときも、個人が特定されることはありません。   
研究代表者
昭和大学江東豊洲病院 総合診療科 原田拓
当院における研究責任者
国立病院機構熊本医療センター 総合診療科 辻隆宏
問い合わせ先
国立病院機構熊本医療センター 総合診療科 辻隆宏
TEL: 096-353-6501

100. MRSA菌血症についての検討
研究の概要
MRSAは、医療関連感染を起こす代表的な菌で、院内で分離される耐性菌のなかで頻度が高く、敗血症の原因と しても重要です。MRSA菌血症の死亡率は、19-57%と予後不良で、治療成績の向上が望まれます。MRSA菌血症の 治療において、最新のガイドラインでは、非複雑性MRSA菌血症の評価ならびに病態に応じた抗MRSA薬の使用を 推奨しています。また、予後予測を検討した報告もあります。以上から、MRSA菌血症の臨床像、抗MRSA薬の選 択状況、予後の評価は、今後の治療成績向上を検討する上で有用です。  
研究の目的と方法
今回の研究は、当院におけるMRSA菌血症の診療実態、予後を明らかにすることを目的とします。 本研究では、2011年3月1日~2019年5月31日に国立病院機構熊本医療センターを受診された患者さんのうち、 血液培養でMRSAが検出された方を対象としています。研究対象症例数は、約180名です。日常診療で得られ たデータ(年齢、性別、身体所見、検査内容、検査値、最終診断、治療状況、転帰)を電子カルテから集計 いたします。   
本研究の参加について
これにより、患者さんに新たな検査や費用の負担が生じることはありません。また、研究で扱う情報は、個人が特定 されない形で厳重に扱います。ご自身のデータを本研究に使わないでほしいと希望されている方、その他研究に関し てご質問がございます擦は、末尾の問い合わせまでご連絡ください。
調査する内容
本研究は、新たに試料・情報を取得することはなく、既存カルテ情報のみを用いて実施する研究です。研究対象者(患 者さん)の個人情報(氏名、住所、電話番号、カルテ番号など)は、記載せず、対応表を作成して管理しますので、 個人情報は特定されません。   
調査期間
調査対象期間:2011年3月1日~2019年5月31日
研究実施期間:倫理委員会承認後~2021年8月31日   
研究成果の発表
調査した患者さんのデータは、集団として分析し、学会や学術論文で発表いたします。また、個々の患者さんのデータを発表するときも、個人が特定されることはありません。       
研究代表者
国立病院機構熊本医療センター 総合診療科 辻隆宏   
当院における研究責任者
国立病院機構熊本医療センター 総合診療科 辻隆宏
問い合わせ先
国立病院機構熊本医療センター 総合診療科 辻隆宏
TEL: 096-353-6501

99. 当院における腫瘍出血に対する緩和的放射線治療成積
研究の概要
出血のある腫瘍への放射線治療により、止血効果が期待できます。しかし、どのような患者様に放射線治療が効きやすいかについて、今のところまだ十分には分かっていません。患者様が受けられた放射線治療について研究を行い、治療効果に関わる因子の検討を行います。   
研究の目的と方法
腫瘍出血は、脊髄圧迫などと共に腫場学的緊急事態ですが、標準的な放射線の照射線量は存在しません。当院での止血目的の緩和的放射線治療成績を検討し、照射線量などの因子による治療成績比較を行います。   
本研究の参加について
本研究への参加により患者さんに新たな検査や費用の負担が生じることはありません。また、研究に扱う情報は、個人が特定されない形で厳重に扱います。皆様の貴重な臨床データを使用させていただくことにご理解とご協力をお願いいたします。本研究にご自身のデータを使わないでほしいと希望される方、その他、研究に関してご質問がございます際は、末尾の問い合わせ先までご連絡ください。   
調査する内容
2012年10月から2019年10月の問、止血目的の緩和的放射線治療を受けた全例を対象とし、照射終了時点での止血率を評価します。また、WHOscale改善、全生存率、急性期有害事象についても評価します。個人が特定できる情報や、ID番号は研究には利用しません。また、研究の成果を公表するときにおいても個人情報が漏出する可能性は極めて低く、患者様に危険や不利益が生じることはありません。    
実施場所
熊本医療センター放射線治療科
研究成果の発表
日本放射線腫瘍学会第33回学術大会にて発表予定
当院における研究責任者
放射線治療科 松本忠
問い合わせ先
国立病院機構熊本医療センター 放射線治療センター
〒860-0008       熊本県熊本市中央区二の丸1-5
Tel    096-353-6501   

98. Dual Energy CTによる椎体骨折の描出能評価
研究の概要
単純CT撮影において骨髄浮腫を伴う新鮮椎体骨折と陳旧性椎体骨折は判断が不可能で、MRI検査を追加で行う必要があります。しかし、Dual Energy CT撮影し、仮想単色X線画像を取得することにより椎体骨折の質的診断が可能であれば、迅速な治療に貢献できると考えます。当院でDual Energy   CT撮影された椎体骨折症例の描出能をMRIと比較して評価し、感度・特異度を検討します。
研究の目的と方法
当院でDual Energy CTを用いて撮影した椎体骨折の浮腫性変化について骨髄成分のみのCT値(Virtual Non Calcium :以 下VNCa)を用いて評価することを目的とします。 当院でDual Energy CT   (管電圧100kV/Snl40kV)撮影した椎体骨折症例のCT値とVNCaを測定し、MRI画像との比較を行います。また、MRI画像とDual Energy   CTによる解析画像との視覚評価を行い、感度・特異度を算出します。   
本研究の参加について
これにより患者さんに新たな検査や費用の負担が生じることはありません。また、研究に扱う情報は、個人が特定されない形で厳重に行います。本研究にご自身のデータの使用をご希望されない方は、あるいはご質問等おありの方は、末尾の問合せ先までご連絡ください。    
調査する内容
本研究は、新たな検査をすることはなく、既存カルテ情報のみを用いて実施する研究です。椎体骨折などの画像所見を呈する症例のCT検査、MRI検査の内容を調査します。個人情報の取り扱いについては、「人を対象とする医学系研究に関する       倫理指針」、「個人情報の保護に関する法律」及び適応される法令、条例等を遵守します。研究対象者の情報を取り扱う場合は秘密保護に十分配慮し、特定の個人を識別することができないようにします。   
調査期間
研究対象期間:令和1年6 月1 日~令和2年4 月30 日まで
研究期間:倫理委員会承認後~令和2年12 月31 日まで
研究成果の発表
調査した患者さんのデータは、集団として分析し、学会や論文で発表します。個人情報は調査しないので、個人が特定されることはありません。   
当院における研究責任者
国立病院機 構熊本医療センター放射線科   診療放射線技師 本山雄基
問い合わせ先
国立病院機 構熊本医療センター放射線科   診療放射線技師 本山雄基
TEL: 096-353-6501

96. 新型コロナウイルス感染症の遺伝学的知見に基づいたCOVID19ワクチン開発と評価系の構築
研究の概要
  2019年12月、中国で発生した新型コロナウイルスが日本を含む世界中に広がり、連日、新たな感染者の増加が報道       されています(2020年4月20日現在)。日本でも発症者が連日発生しており、日本国内でのヒトからヒトへの感染や死亡例も確認されています。しかし、新型コロナウイルスについてはわからないことが多く、インフルエンザウイル       スと比較しても、肺炎になる場合や重症になることが多いようです。しかし、なぜ肺炎になるのか、どのような理由で重症になるのか、などついては、よくわかっていません。一方で、日本の死亡率が低いことは国際的に注目されており、 個人個人が生まれながらにもっている遺伝子による違いが重症度に影響を与える可能性が指摘されています。つまり日本人は他国の人に比べて新型コロナウイルスが重症化しにくいのかもしれません。今回の研究は、新型コロナウイルス感染者の患者さんにご協力を頂き、その血液検体から全ゲノム解析を行うことで、本ウイルス感染症の重症度を高精度に予測する方法を確立し、さらにワクチンによる予防法や本ウイルスの治療法の開発に役立つ情報を見つけて、社会に貢献することを目指します。   
研究の目的と方法
本研究は、新型コロナウイルス感染症に羅患された患者さん、無症候性の新型コロナウイルス感染症の患者さん、新型コロナウイルス感染症が疑われる患者さんより同意をいただいて、採取した血液検体よりゲノム解析を中心とした遺伝学的解析を行い、患者さんの病状や治療経過の情報と照合し、本ウイルス感染症の特徴を解明し、ワクチンや治療法を開発すること目的としています。新型コロナウイルス感染症に罹患された患者さん、無症候性の新型コロナウイルス感染症の患者さん、もしくは新型コロナウイルス感染症が疑われた方に口頭で同意をいただきます。感染防止の観点から、口頭により研究へのご協力についての同意意志を確認し、説明同意の内容や、同席者、同意日時等を、電子力ルテに記録することで、ご同意の代替とさせていただきます。この研究へのご同意の有無に関わらず診療内容はこれまでと変わりはありません。同意を頂いた方には今まで行われた検査結果、これから行われる検査結果のデータを研究のために解析させていただきます。データは個人情報を保護した上で(5.   個人情報の保護参照)、我々の施設ならびに共同研究機関で解析されます。   
本研究の参加について
この研究に参加されるかどうかは、患者さんご自身の自由です。たとえ同意いただけない場合であっても、あなたに対して最善の治療を施します。あなたが不利益を受けることは決してありません。この研究への参加に同意いただいた後であっても、あなたが望む場合にはいつでも同意を撤回できます。たとえ同意を撤回されても、あなたが不利益を受けることは決してありません。また、同意を撤回された場合には、それまでに利用させていただいたデータは個人情報を消去した上で廃棄させて頂きます。但し、すでに研究結果が論文などで公表されている場合には、その結果を訂正できませんのでご了承下さい。   
調査する内容
治療経過中または治療後に、血液検体15ml程度を1回のみ採取させていただきます。採取した血液を匿名化したうえで共同研究機関に送付し、遺伝子の超高精度比HLA/KIRタイピング、全ゲノム解析、RNA解析、蛋白質解析、血漿解析などの遺伝学的解析を行います。   
実施期間
2020年1月1日以降に、慶應義塾大学病院を中心とした多施設で新型コロナウイルス感染症の診断を受けた患者さん、もしくは、新型コロナウイルス感染症が疑われた方を対象として研究が開始されましたが、2020年5月にこの研究に熊本医療センターも協力することとなりました。検体採取や臨床経過情報の収集を行い、これらを含めた最終的な研究終了期間は2030年3月31日としています。全国で合計600例を収集予定とします。   
研究成果の発表
あなたのご協力によって得られた研究の成果は、ご本人やご家族の氏名などの個人情報が明らかにならないように十分配慮した上で、学会発表や学術雑誌およびデータベース上で公表されることがあります。    
研究代表者
慶應義塾大学医学部内科(呼吸器内科) 教授 福永興壱  
当院における研究責任者
国立病院機構熊本医療センター 救命救急センター長 原田正公  
問い合わせ先
国立病院機構熊本医療センター 救命救急センター長 原田正公  
TEL: 096-353-6501

95. 大規模災害の躍簡における健康被害の要因解明と新たな提言
研究の概要
熊本地震において避難所から救急搬送された被災者を対象として、熊本医療センターや他の医療機関の診療録や、救急 隊の診療録(プレホスピタルレコード)から情報収集を行います。また。保健所に避難者が救急搬送された避難所の状 況について書面および面談に情報収集を行います。   
研究の目的と方法
大規模自然災害が発生した場合、長時間におよぶ避難所生活や車中泊の被災者には持病の悪化(糖尿病、高血圧、慢性  心不全、慢性呼吸不全など)や新たな疾病の発生(肺血栓塞栓症、急性心筋梗塞、急性肺炎など)が危倶されます。避難 所で急病人が発生した場合、通常、救急車で救急病院に搬送されるますので、消防機関の患者情報と受け入れた医療機  関の患者情報を凍結すれば、避難所から救急搬送された患者の詳細な検証が可能です。    本研究では平成28年熊本地震の発災後に地域の避難所から救急搬送された被災者を対象に健康被害の発生状況や転帰を詳細に調査し避難所の生活環境も加味して発症要因を分析し、避難所における健康管理に有用な新たな指針を作成  することを目的とします。   
本研究の参加について
本研究は、既存の診療録から個人情報を含まない情報を収集し研究に利用されますので、個別に研究対象者に同意を取 得しませんが、このページをご覧になり研究参加の拒否の意志がある方は下記の問い合わせ先までご連絡いただければ、その方のデータは使用いたしません。   
調査する内容
熊本医療センターの診療録から収集する情報は下記の通りです。搬送日時、年齢、性別、外来転帰(帰宅先・入院先を含む)、入院病棟、入院日数、入院転帰(退院・転院・死亡)、検 査の有無(血液検査、画像検査、その他の検査)、治療の有無(薬物治療、手術、カテーテル治療)、最終診断名   
調査期間
研究対象期間:平成8年4月17日~平服8年11月18日
研究実施期間:倫理委員会承認後~2022年3月31日   
研究成果の発表
日本災害医学会、日本救急医学会やその他の関連学会などで発表されます
研究代表者
熊本大学病院災害医療教育研究センター 教授 笠岡俊志
当院における研究責任者
国立病院機構熊本医療センター 救命救急センター長 原田正公  
問い合わせ先
国立病院機構熊本医療センター 救命救急センター長 原田正公  
TEL: 096-353-6501

94. 診療放射線技師による疑義照会に関する記録様式の作成
研究の概要
診療放射線技師による検査内容等に関して間違いがないか確認を行う疑義照会は日常的に実施されており、この行為により検査依頼部位の間違いによる不要な患者被ぱくが防止され、また造影剤を用いた検査におけるアレノレギー歴の確認やMRI検査における体内の磁性体等の確認において医療事故の防止につながっています。しかしながら、疑義照会の情報を施設内の多職種で共有する運用が構築されていないのが現状です。そこで、診療放射線技師が行う疑義照会について、国立病院機構九州グループに属する6施設において発生した疑義照会を集め、事例をまとめて、院内報告する上で有効に活用できる記録様式を作成し医療安全につながるツールの作成を行います。   
研究の目的と方法
国立病院機構九州グループに属する施設を対象とした疑義照会に関するアンケートを行い、現状の調査をします。本研究の共同担当者が所属する6施設にて集めた疑義照会を参考に、多くの施設で利用可能な汎用ソフトウェアMicrosoft Office Excel   にて記録様式のドラフト版を作成します。作成したドラフト版の様式を共同担当者施設にて試験運用したのち、改善点等を聞き取り調査し、それらを反映した最終版を作成します。最後に、作成した記録様式は、九州国立病院機構診療放射線技師会の了承を得た上で、多施設で利用可能な電子ファイルとして会のホームページに掲載します。   
本研究の参加について
本研究において患者さんに新たな検査や費用が生じることはありません。また研究に扱う情報は、個人が特定されない形で厳重に扱います。間菜の貴重なデータを使用させていただくことにご理解とご協力をお願いいたします。本研究はご自身のデータを使わないでほしいと希望されている方、その他研究に関してご質問がございます際は、末尾の問い合わせ先までご連絡ください。   
調査する内容
本研究は、新たに試料・情報を取得することはなく、既存カルテ情報のみを用いて実施する研究です。研究対象者(患者さ ま)の個人情報(氏名、住所、電話番号、カルテ番号など)は記載せず、対応表を作成して管理しますので、個人情報は特定されません。   
調査期間
研究対象期間:令和2年1月1日~令和2年2月29日
研究期間:倫理委員会承認後~令和2年10月31日まで
研究成果の発表
調査した患者さんのデータは、学会や論文で発表しますが、個人が特定されることはありません。
当院における研究責任者
国立病院機構熊本医療センター 放射線科 岡原継太
問い合わせ先
国立病院機構熊本医療センター 放射線科 岡原継太
TEL: 096-353-6501

93. COVID-19に関するレジストリ研究
研究の概要
2019年12月から中国の武漢市で新型コロナウイルスによる肺炎の集団発生が確認されました。新型コロナウイルス感染症(以下、COVID-19)には確立された治療法はありませんが、重症例を中心に抗ウイルス薬などの薬剤が投与されはじめています。どのような方が重症化しやすいか、妊婦や小児の患者さんなどにおいてどのような経過をたどるのかなど、多くのことがまだわかっていません。そこでCOVID-19に対するファビピラビルなどの治療候補薬の試験的投与に関する効果や安全性について検討します。   
研究の目的と方法
この研究では、COVID-19   と診断された方に参加していただき、重症化する方の特徴や経過、治療候補薬投与後の経過な       どを調査し、COVID-19に関する様々な点について明らかにすることを目的としています。   
本研究の参加について
研究への参加を希望されない場合、その方の情報を研究における解析に利用することはありません。ただし、COVID-19は新規の指定感染症であることから、社会的・公衆衛生的に重要であるため、原則として全ての患者さんの情報をこの研究のデ ータベースには登録させていただきます。研究に参加される場合でもされない場合でも、患者さん個人を特定できるような 情報が外部に漏れることはありません。本研究に参加されたくない方は、データ登録を拒否して頂くことができます。その場合は、当院研究責任者へご連絡ください。   
調査する内容
対象期間中に記録された診療情報(症状、基礎疾患、渡航歴、接触歴、症状の商品等)・ウイルス検査結果などを、研究に使用させて頂きます。使用に際しては、文部科学省・厚生労働省が定めた倫理指針に則って個人情報を厳重に保護し、研究結果       の発表に際しても、個人が特定されない形で行います。データ収集にあたり、研究対象者(患者さん)の個人情報(氏名、住所、電話番号、カルテ番号など)は記載せず、対応表を作成して管理します。   
調査期間
研究対象期間:当院倫理委員会承認日~西暦2023年1月31日
研究成果の発表
調査した患者さまのデータは、個人情報を厳重に保護した形で研究代表者に提供し、集団として分析された後に学会や論文
研究代表者
国立研究開発法人国立国際医療研究センター 国際感染症センター 大曲貴夫
当院における研究責任者
  国立病院機構熊本医療センター 小児科 水上智之
問い合わせ先
  国立病院機構熊本医療センター 小児科 水上智之
TEL: 096-353-6501

92. 当院にて自家末梢血幹細胞移植併用大量化学療法を施行した多発性骨髄腫27例の後方視的検討
研究の概要
若年者の多発性骨髄腫の標準的治療の1つは自家末梢血幹細胞移植併用大量化学療法です。当院で診断し自家末梢血幹細胞移植併用大量化学療法を行った多発性骨髄腫の患者様の経過から、移植の経過に影響する要因を見出し、今後の治療に役立てることを目的としています。     
研究の目的と方法
本研究においては2006年1月1日から2019年12月31日の間に当科で診断し自家末梢血幹細胞移植併用大量化学療法 を受けた多発性骨髄腫の患者27例を対象としています。電子力ルテより日常診療で得られたデータから後方視的に解析します。   
本研究の参加について
本研究により患者さんに新たな検査や費用の負担が生じるζとはありません。また、研究で扱う情報は、個人が特定されない形で厳重に扱います。皆様の貴重な臨床データを使用させていただくことにご理解とご協力をお願いいたします。本研究にご自身のデータを研究に使わないでほしいと希望されている方、その他研究に関してご質問がございます際は、末尾の問い合わせ先までご連絡ください。   
調査する内容
本研究は、新たに試料・情報を取得することはなく、既存のカルテデータ(問診記録、身体所見、検査データ)を用いて実施 する研究です。研究対象者(患者様)の個人情報(氏名、住所、電話番号)は記載せず、個人情報は特定されません。   
調査期間
研究対象期間:診断日~2020年6月30日
研究期間:倫理委員会承認日~2021年3月31日
研究成果の発表
研究成果については、学会、論文などでの発表を予定しています。
当院における研究責任者
国立病院機構熊本医療センター 血液内科 原田奈穂子
問い合わせ先
国立病院機構熊本医療センター 血液内科 原田奈穂子
TEL: 096-353-6501

91. 高齢者ホジキンリンパ腫の後方視的検討
熊本医療センターでは、下記の臨床研究を実施しております。本研究に関するご質問等がありましたら下記の[当院の問い合わせ先]までお問い合わせ下さい。ご希望があれば、他の研究対象者の個人情報及び知的財産の保護に支障がない範囲内で、研究計画書及び関連資料を閲覧することが出来ますのでお申出下さい。   
研究の概要
ホジキンリンパ腫は悪性リンパ腫の一つで若年者であれば化学療法の反応性が良く予後良好とされますが、高齢者の治療や予後に関する報告は少ないのが現状です。本研究では当院で診断および治療を行ったホジキンリンパ腫患者様の診断や治療経過を詳細に解析し、治療法が確立されていない高齢者のホジキンリンパ腫の治療方法を検討します。   
研究の目的と方法
研究の目的は、当院のホジキンリンパ腫症例を後方視的に解析し若年者と比較した高齢者の予後、治療を検討することで、高齢者の至適な治療法の確立に寄与することです。研究の方法は、2006年1月より2019年12月までに当院で診断および治療を行ったホジキンリンパ腫悪性リンパ腫に関して、カルテデータを用いた後方視的解析を行います。全生存率、無増悪生存率に対して年齢を含む患者様の背景や治療方法がどのように影響したかを検討します。   
本研究の参加について
本研究により患者様に新たな検査や費用の負担が生じることはありません。また、研究に扱う情報は、個人が特定されない形で厳重に扱います。皆様の貴重な臨床データを使用させていただくことにご理解とご協力をお願いいたします。本研究にご自身のデータを研究に使わないでほしいと希望されている方、その他研究に関してご質問がありました際は、下記の[当院の問い合わせ先]までご連絡ください。   
調査する内容
本研究は、新たに試料・情報を取得することはなく、既存のカルテデータ(問診記録、身体所見、検査記録)を用いて実施する研究です。研究対象者(患者様)の個人情報(氏名、住所、電話番号)は記載せず、個人情報は特定されません。   
調査期間
研究対象期間:2006年1月~2019年12月
研究期間:当院倫理委員会承認日~2021年3月31日
研究成果の発表
研究成果については、学会、論文などでの発表を予定しています。
当院における研究責任者
国立病院機構熊本医療センター 血液内科 河北敏郎
問い合わせ先
国立病院機構熊本医療センター 血液内科 河北敏郎 
TEL: 096-353-6501

90. フィラデルフィア染色体陽性急性リンパ性白血病の後方視的検討
熊本医療センターでは、下記の臨床研究を実施しております。本研究に関するご質問等がありましたら下記の[当院の問い合わせ先]までお問い合わせ下さい。ご希望があれば、他の研究対象者の個人情報及び知的財産の保護に支障がない範囲内で、研究計画書及び関連資料を閲覧することが出来ますのでお申出下さい。   
研究の概要
フィラデルフィア染色体陽性急性リンパ性白血病(以下、Ph+ALL)の予後はチロシンキナーゼ阻害剤により劇的に改善しましたが、一旦再発すると治療抵抗性となり急激に悪化することが多いのが現状です。本研究では当院で診断および治療を行ったPh+ALL患者様の診断や治療経過を詳細に検討します。   
研究の目的と方法
研究の目的は、当院のPh+ALL症例の詳細なデータ解析し再発例の特徴を明らかにすることにより、再発を防ぐための治療手段あるいは再発後の治療方法を検討することによって治療成績の向上に寄与することです。研究の方法は、2009年1月より2019年5月までに当院で診断および治療を行ったPh+ALL症例に関して、カルテを用いて年齢、性別、治療内容、再発の有無、移植情報などのデータ収集を行います。そのデータを用いて再発率、生存率にどのような因子が影響を与えるかについて統計的解析を行います。   
本研究の参加について
本研究により患者様に新たな検査や費用の負担が生じることはありません。また、研究に扱う情報は、個人が特定されない形で厳重に扱います。皆様の貴重な臨床データを使用させていただくことにご理解とご協力をお願いいたします。本研究にご自身のデータを研究に使わないでほしいと希望されている方、その他研究に関してご質問がありました際は、下記の[当院の問い合わせ先]までご連絡ください。   
調査する内容
本研究は、新たに試料・情報を取得することはなく、既存のカルテデータ(問診記録、身体所見、検査記録)を用いて実施する研究です。研究対象者(患者様)の個人情報(氏名、住所、電話番号)は記載せず、個人情報は特定されません。   
調査期間
研究対象期間:2009年1月~2019年5月        
研究期間:当院倫理委員会承認日~2021年3月31日   
研究成果の発表
研究成果については、学会、論文などでの発表を予定しています。
当院における研究責任者
国立病院機構熊本医療センター 血液内科 河北敏郎
問い合わせ先
国立病院機構熊本医療センター 血液内科 河北敏郎 
TEL: 096-353-6501

89. 九州沖縄地区における陰茎癌の実態調査
研究の概要
九州沖縄地区の大学病院の協力を得て、過去10年間に受けた希少癌である陰茎癌およひ陰茎上皮内腫蕩の患者の検査、  治療経過をレトロスベクティブlこ解析し、息者背景、検査、治療方法とその結果について明らかにする。   
研究の目的と方法
陰茎癌は日本を含め先進諸国で稀な悪性腫瘍であり、本邦では人口10万人に対する年間の陰茎癌患者数は0.5人ほどである。そのため本邦における陰茎癌診療ガイドラインは未だ編集されておらず、陰茎癌取り扱い規約も無い状況である。 一方NCCNガイドラインは最新の研究内容を取り入れ随時改訂され、米国における陰茎癌診療について詳細な治療戦略を提案しており、欧州泌尿器科学会からのGuidelines on Penile   Cancerとともに我が国における陰茎癌治療に参考となるガ  イドラインである。しかしながら、海外のガイドラインを利用する際には、背景となる医療制度や医療事情の相違を理解する必要があり、内容全てが国民皆保険制度下の日本に対応したものではないことに注意が必要である。    本研究は、九州沖縄地区における希少癌である陰茎癌の患者背景、臨床的特徴、検査所見、治療経過を調査し、同疾患の実態、治療の現状を明らかにすることが目的である。なお、本研究は陰茎癌診断・治療の分野における新たな知見を得  ることを目的とする学術研究活動として実施されるものである。  具体的に九州沖縄地区の大学病院の協力を得て、過去10年間に受けた希少癌である陰茎癌および陰茎上皮内腫瘍の 患者の検査、治療経過をレトロスペクティブに解析し、患者背景、検査、治療方法とその結果について明らかにする。   なお、陰茎上皮内腫瘍とはNCCNガイドライン陰茎癌 ver.2.   2016を参考にBowen病様丘疹症、Queyrat紅色肥厚症、  Bowen病などを指すものとする。   
本研究の参加について
九州沖縄地区の大学病院及び関連の研究協力機関において、過去10年間に診療を受けた(治療を開始した)希沙癌である陰茎癌患者の診療録から必要な情報を取得し、収集、解析を行う。
・研究対象者は、本研究に参加する施設において、対象期間内(2009年1月1日~倫理委員会承認日)に診療を受けた(治療を開始された)陰茎癌およひ陰茎上皮内腫瘍の患者を対象とする。
・目標対象数は、本院で10~15例、研究全体で150例。根拠としては2014年度~2017年度の4年間で熊本大学病院にて       6例の本疾患患者の診療を行っている。大学病院での基本的な症例数を約10年間で15件程度の症例数と推測し、解析可能       症例は約150例程度と考えた。   
・選択基準
①同意取得時において年齢が20歳以上の患者
②九州沖縄地区において、2009   年1月1日~倫理委員会承認日までに新たに診療を受けた(治療を開始された)陰茎癌およて陰茎上皮内腫瘍患者
・除外基準
①他の悪性腫瘍の陰茎転移の患者
②実施責任者が研究対象者として不適当と判断した対象者
・対象者のサンプリング方法
九州沖縄地区において、2009年1月1日~倫理委員会承認日までに診療を受けた(治療を開始された)陰茎癌および陰茎上皮内腫瘍患者の情報を診療録よりサンプリングする。   
調査する内容
①患者基本情報
年齢、主訴、初診日、疾患の認識から受診までにかかった期間、病歴に 関する情報、生活歴(喫煙、飲酒など)、ECOG-PS、Charlson   Comorbidity       lndex、既往歴、併存症
②臨床所見 
局所(包茎の有無、包皮翻転の可否、腫瘍の形態)
鼠経リンパ節(鼠経部診察でのリンパ節触知有無、大きさ、可動 性有無)
術前の抗菌剤使用の有無(治療薬、治療期間、治療効果(大きさ 変化))
その他 特記すべき所見
臨床診断(cTNM分類:病期診断法(CT、MRI、PET)       検査所見(検尿、尿培養、尿細胞診、血液生化学検査)感染(RPR、TPLA、HBsAg、HCV)       検査されていた場合に(感染系:HTLV-l、HIV、EBV、その他)       (腫瘍マーカ一系:SCC抗原、CEA、CA19-9、その他)
※検査所見は初診時、なければ局所手術前のもの       病理結果(組織型、pTNM分類)   
③ 治療
治療内容および治療日
局所手術とその術式
リンパ節への手術(リンパ節生検、ダイナミック造影センチネルリンパ節生検、鼠径リンパ節郭清、骨盤リン       パ節郭清)
その他の手術(metastasectomy、尿路変向術など)   
術前補助化学療法(レジメン、クール数)
術後補助化学療法       転移再発例における全身化学療法
  放射線治療(陰茎温存を目的とする局所根治的)
放射線治療(手術不能例に対する局所姑息的)       放射線治療(遠隔姑息的)       化字放射線療法   
他の治療方法(上皮内癌、Taなどに対して行うレーザー、外用軟膏など)
合併症(上記治療介入それぞれに対する)   
  ④ 予後調査
転帰記載日       転帰
1)生存       癌なし生存(確認日)       癌あり生存(確認日)
腫瘍存在の有無は、視触診所見、エコー、画像検査など施行可能な検査を実施して判定する。       癌の有無不明生存(確認日)   
  2)死亡(死亡年月日)   (癌死or他因死)
癌死 死因が陰茎癌およびその転移、浸潤腫蕩が重要な関係を有する死亡       他因死 陰茎癌と無関係な病因による死亡   
追跡不能(最終確認日)       経過観察の途中で受診せず、問い合わせをしなかったり、連絡不能のもの   
実施期間
情報の登録期間:倫理委員会承認日から2021年3月31日までとする。
研究期間:本研究は倫理委員会の承認日から2022年3月31日までとする。   
研究成果の発表
研究対象者の希望により、研究計画およひ噺究方法、研究全体の成果についての資料を閲覧することができる。ただし、他の研究対象者などの個人情報の保護や、研究の独創性の確保に支障が生じない範囲とする。
研究代表者
熊本大学泌尿器科学分野・講師 山口隆大
当院における研究責任者
国立病院機構熊本医療センター泌尿器科  前田喜寛
問い合わせ先
熊本大学医学部附属病院泌尿器科   医局 TEL 096-373-5240
熊本大学医学部附属病院泌尿器科   病棟 TEL 096-373-7438
熊本大学医学部附属病院泌尿器科   外来 TEL 096-373-5630


88. 当院における後天性白血友病の臨床的特徴
研究の概要
後天性血友病は非常に稀な出血性疾患です。その希少性からステロイド使用による問題点や寛解率等の十分なデータが得られておりません。当院での後天性血友病の症例の予後や問題点を検討し、治療成績の改善を検討します。   
研究の目的と方法
2011年1月から2019年12月までの聞に、当院で後天性血友病と診断された患者9例(予定)に対してカルテデータを用いて予後を後方視的に解析します。   
本研究の参加について
本研究により患者様に新たな検査や費用の負担が生じることはありません。また、研究に扱う情報は、個人が特定されない形で厳重に扱います。皆様の貴重な臨床データを使用させていただくことにご理解とご協力をお願いいたします。研究にご自身のデータを研究に使わないでほしいと希望されている方、その他研究に関してご質問がございます際は、末尾の問い合わせ先までご連絡ください。   
調査する内容
本研究は、新たに試料・情報を取得することはなく、既存のカルテデータ(問診記録、身体所見、検査データ)を用いて実施する研究です。研究対象者(患者様)の個人情報(氏名、住所、電話番号)は記載せず、個人情報は特定されません
調査期間
当院倫理委員会承認日~ 2020年10月31日(調査対象期間:2011年1月~2019年12月)
研究成果の発表
研究成果については、学会、論文などでの発表を予定しています。
当院における研究責任者
国立病院機構熊本医療センター 血液内科 平野太一
問い合わせ先
国立病院機構熊本医療センター血液内科 平野太一 
TEL: 096-353-6501

87. 当院における急性リンパ性白血病の予後
研究の概要
急性リンパ性白血病(ALL)の予後はフィアデルフィア染色体(Ph染色体)の有無で予後が異なるとされてきました。  近年、Ph染色体に作用するチロシンキナーゼ阻害剤(TKI)の登場により、Ph陽性ALLの寛解率は改善し、現在の 標準療法となりました。しかし、TKI時代の実臨床においてPh染色体はALLの予後に影響するのか否かのデータは乏しいのが現状です。当院でのALL症例の予後を検討し、治療成績の比較と予後因子を検討します。   
研究の目的と方法
2009年1月から2018年12月までの間に、当院でALLの治療を受けられた患者99例(予定)に対してカルテデータを用いて予後を後方視的に解析します。   
本研究の参加について
本研究により患者様に新たな検査や費用の負担が生じることはありません。また、研究に扱う情報は、個人が特定さ れない形で厳重に扱います。皆様の貴重な臨床データを使用させていただくことにご理解とご協力をお願し、いたします。本研究にご自身のデータを研究に使わないでほしいと希望されている方、その他研究に関してご質問がございます際は、末尾の問い合わせ先までご連絡ください   
調査する内容
本研究は、新たに詩伴・情報を取得することはなく、既存のカルテデータ(問診言識、身体所見、検査データ)を用 いて実施する研究です。研究対象者(患者様)の個人情報(氏名、住所、電話番号)は記載せず、個人情報は特定され ません。   
調査期間
研賓期間:当院倫理委員会承認日~ 2020年10月31日(調査対象期間:2009年1月~ 2018年12月)
研究成果の発表
研究成果については、学会、論文などでの発表を予定しています。
当院における研究責任者
国立病院機構熊本医療センター血液内科 平野太一
問い合わせ先
国立病院機構熊本医療センター血液内科 平野太一 
TEL: 096-353-6501

86.  IgA腎症と非薄基底膜病の鑑別に血清IgA値や血清IgA/C3比が有用であるかに関する後ろ向き研究
研究の概要
自覚症状がなく尿検査で血尿と蛋白尿を認める患者さまは腎生検検査を受けないと病名が診断できません。もし病名がIgA腎症と診断されたなら、扁桃摘出手術が治療となります。「lgA腎症ガイドライン」には、血液検査でlgA腎症と診断できる可能性のある検査について記載されています。しかしその検査だけでlgA腎症と診断してしまうと 誤診につながる可能性があり、やはり腎生検検査が必要です。このことを証明するための研究です。
研究の目的と方法
2010年から2017年に腎生検で非薄基底膜病と診断された、血尿と軽微な蛋白尿を呈して自覚症状のない患者さま7名と、2014年から2017年の間にlgA腎症と腎生検で確定診断された、血尿と軽微な蛋白尿を呈して自覚症状のない患者さま8名の検査データを調査して、腎生検をぜずにIgA腎症であるかIgA腎症ではないことを診断することができたかを調査 します。
本研究の参加について
該当する患者さまの電子カルテ上の情報を、当方で集計させていただきますので、改めてアンケートに答えていただ いたり、同意書をいただいたりすることはございません。ご参加の御意志をあらためて確認することもございません。 個人情報はすべて匿名化して報告させていただきますので、個人のプライバシーは守られています。
万一、この調査に参加したくない患者さまがいらっしゃいましたら、当方にこ連絡いただきますと集計からばずさせていただき、調査を中止させていただくことが可能です。ただし論文の報告後は集計からばずすことは現実的に不可能になります。
調査する内容
年齢、性別、血清BUN値、Cr値、eGFR値、尿潜血、尿中RBC数、赤血球形態、P/C比、lgA値、C3値、lgA/C3比、 U-NAG、β2MGといった検査項目を調査します。
調査期間
研究対象期間: 2010年1月1日~2017年12月31日まで
研究実施期間:倫理委員会承認後~2021年3月31日まで
研究成果の発表
結果を医学英語論として報告させていただく予定です。
当院における研究責任者
臨床研究部長 富田正郎
問い合わせ先
臨床研究部長 富田正郎
TEL: 096-353-6501

85. レセプト等情報を用いた脳卒中、脳神経外科医療免疫学調査
研究の概要
入院、外来レセプトデータもしくはDPCデータの中から脳卒中や脳神経外科関連の疾患に関わった患者情報や臨床データを取得し、研究組織で策定した臨床指標を用いて、測定した情報の関係性を分析し、脳卒中のアウトカム(死亡率など)に対する影響を明らかにする。
研究の目的と方法
J-ASPECT study参力施設から提供されるDPCデータもしくは匿名化処理した医科レセプトデータにより、脳卒中、脳神経外科関連の傷病名等に基づいて対象症例を絞り込んだ全国規模の大規模データベースを構築し、今後の脳卒中関連の研究等に活用するとともに医療施設の負荷を抑えた方法で脳卒中、脳神経外科医療に関する症例データベース構築を継続していくことを目的とする。
本研究の参加について
DPCデータ及びレセプトデータによる観察研究のため身体的な利益及び不利益を生じることはありません。研究に扱う情報は、提供前に個人が特定できないよう匿名化され提供されますので、個人が特定されない形で厳重に取り扱います。本研究にご自身のデータの使用をご希望されない方は、あるいはご質問等のおありの方は末尾の問い合わせ先までご連絡ください。
調査する内容
入院、外来レセプトデータもしくはDPCデータの中から脳卒中や脳神経外科関連の疾患に関わった患者情報や臨床データ
調査期間
研究対象期間:令和2年1月上旬~令和2年3月上旬まで
研究実施期間:倫理委員会承認後~令和2年3月上旬まで
研究成果の発表
研究成果は、学会、論文などでの発表を予定しています。
研究代表者
脳神経外科 中川隆志
当院における研究責任者
脳神経外科 中川隆志
問い合わせ先
脳神経外科 中川隆志
TEL: 096-353-6501

84. 著明な白血球数増多症例に関する後ろ向き研究
研究の概要
血液検査の白血球の数が非常に高い患者さまの特徴を過去のカルテを調べて解析して今後に役立てるための研究です。
研究の目的と方法
血液検査の白血球の数が非常に多い患者さまの病気の特徴、とくに血液の病気で白血球が増えているのではなく、血 液の病気以外で白血球が増える患者さまと、血液の病気が原因で白血球数が増える患者さまを区別するのに役立つ特 徴を調べることが目的です。
2018年1月1日から2019年12月31日までに当院で測定した白血球数が2万/mm3以上の患者さま約1500名の中から、 電子カルテで情報を収集して、その特徴や経過などを調べます。約数十例以上1500例未満の方が対象になります。
本研究の参加について
該当する患者さまの電子カルテ上の情報を、当方で集計させていただきますので、改めてアンケートに答えていただ いたり、同意書をいただいたりすることはございません。ご参加の御意志をあらためて確認することもございません。 個人情報はすべて匿名化して報告させていただきますので、個人のプライバシーぱ守られています。
万一、この調査に参加したくない患者さまがいらっしゃいましたら、当方にこ連絡いただきますと集計からはずさせ ていただき、調査を中止させていただくことが可能です。ただし学会発表後や論文の報告後は集計からはずすことは現 実的に不可能になります。
調査する内容
年齢、性別、診療科、白血球数、白血球分画、ヘモグラム、他の血液データ、病名、経過、転帰、などです。
調査期間
研究対象期間: 2018年1月1日~2019年12月31日まで
研究実施期間:倫理委員会承認後~2022年3月31日まで
研究成果の発表
結果を日本内科学会(またはその他の学会)で発表させていただき、医学論文として報告させていただく予定です。
当院における研究責任者
臨床研究部長 富田正郎
問い合わせ先
臨床研究部長 富田正郎
TEL: 096-353-6501

83. 熊本地震時の救命救急活動と対応について -災害がてんかん患者に及ぼす影響-
研究の概要
2016年4月熊本地震では、救急外来受診患者は発災後2ヶ月間が多く、3ヶ月程度で通常の患者数となった。発災時から3 ケ月間自施設を受診した患者数は、お以名であっt~ そのうち意識滴害や痙槃発作で受診した患者は100 名、そのうちてんかんの既往のある患者さんは24名であっに発症直後に多いということではなく、亜急性期以降に多くなっており、被災や環境変化によるストレスの関与がけいれん発作を引き起こすことにつながったのではないかと考えられた。
研究の目的と方法
目的:本研究は熊本地震発災後に当院に来浣されたてんかん患者の実態を明らかにすることで、てんかん患者における災害時の問題点や支援のありかたを考える。
対象:2016年4月14 日震災後~7月13 日国立病院機構熊本医療センターの救急外来を受診した、てんかんを持病にもち、痙攣発作にて当院を受診した24名。
方法:電子カルテを後方的に調査し、受診時に得られたデータ備虞糀おこした時期、患者の家族構成、痙攣発作を引き起こした要因、受診時の内服内容が判明するものの持参されたかの有無など)を集計する。
本研究の参加について
これにより患者さんに新たな検査や費用の負担が生じることはありません。また、研究で扱う情報は、個人が特定されない形で厳重に扱います。皆様の貴重な臨床データを使用させていただくことにご理解とご協力をお願いします。本研究にご自身のデータを使わないでほしいと希望される方、その他研究に関してご質問がございます際は、末尾の問い合わせ先までご連絡ください。
調査する内容
本研究は新たな試料・情報を取得する事はなく、既存カルテ情報のみを用いて実施する研究です。研究対象者(患者さん)の個人情報(氏名、住所、電話番号、カルテ番号など)は記載せず、対応表を作成して管理しますので、個人情報は特定されません。
調査期間
調査対象期間::2016年4月14日震災後~2016年7月13日
研究成果の発表
調査した患者さんのデータは集団として分析し、学会で発表します、また、個々の患者さんのデータを発表する時も、個人が特定されることはありません。
研究代表者
救命救急センター看護師長 沖田典子
当院における研究責任者
救命救急センター看護師長 沖田典子
問い合わせ先
救命救急センター看護師長 沖田典子
電話 096-353-6501

82. 頭頸部癌患者が放射線療法・化学療法により口腔粘膜障害出現に対する看護師の口腔ケアにおける実態調査
研究の概要
当病院では近年、頭頚部癌の診断にて放射線冶療・化学療法を受けるために入院する患者が年々増加傾向にあります。放射線・化学療法を受けた患者の8割以上に副作用として口腔粘膜障害が出現しています。看護師の統一した口腔内観察、口腔ケア指導により今後、頭頚部癌で放射線治療・化学療法を受ける患者の口腔ケアの充実につなげていきたいと考えています。
研究の目的と方法
2019年1月1日~2019年11月30日までに入院した頭頚部癌患者の口腔粘胴滝害、看護師の口腔内観察、口腔ケア指導について、電子カルテから調査し、実態を明らかにします。対象症例数: 5件。
本研究の参加について
本研究は、電子カルテデータの分析であるため、患者様へ不利益が生じることはありません。また、研究時に扱う情報は、個人が特定されない形で厳重に取り扱いいたします。その他本研究に関してご質問がございます際には、末尾の問い合わせ先までご連絡ください。
調査する内容
患者様の年齢、性別、治療内容、治療実施期間、口腔内観察、口腔ケア指導に関する記録。口腔粘膜障害に関する記録、OHAT 評価表について調査します。データは過去のカルテから調べるだけですので患者様の氏名・住所•生年月日など個人を特定する情報は調査しません。対象症例数: 5件。
調査期間
研究対象期間:2019年1月1日~2019年11月30日まで
研究実施期間:倫理委員会承認後~2021年12月31日
研究成果の発表
第18回国立病院看護研究学会で発表する予定です。
研究代表者
看護部 岩崎天弓子
当院における研究責任者
看護師長 後藤みゆき
問い合わせ先
看護部 岩崎天弓子
TEL: 096-353-6501

81. 重症敗血症性ショック患者の背景や治療実態、予後を観察する登録研究
研究の概要
様々な細菌やウイルスが人体を攻撃した結果として感染症が生じますが、感染症が悪くなってしまった状態を敗血症、さらに悪くなった状態を敗血症性ショックと呼びます。敗血症は死亡される方も多い重篤な状態であり早期目標指向型冶療、免疫グロブリン療法、エンドトキシン(毒素)吸着療法など種々の治療が試みられていますが、単独で死亡率を低下させることが証明された治療法は現時点では明らかとなっていません。一方で、特に状態の悪い患者さんではこれらの治療の有効性が高い可能性が示されおり、より状態の悪い患者さんに協力いただく研究が必要と考えられています。そのため、重症の敗血症性ショックの患者さんを対象として種々の治療法の効果と予後との関連を解明するための研究を東北大学が中心となり、熊本医療センターでも実施することといたしました。
研究の目的と方法
目的
日本における敗血症性ショック患者に対する様々な治療実態を明らかにし、同時に患者背景や予後を評価することで、敗血症性ショック患者の有効な冶療を探索することです。
方法
診療内で測定するデータ、検査値を登録し、集積します。治療の実際とその成績を検討し、敗血症性ショック患者に有効な冶療方法を見出し、検査や冶療の実態を調査します。
調査する内容
この研究のための試料採取はいたしません。
情報として病歴、年齢、性別、治療に際して取得した血圧や脈拍の変化、採血検査の値などを使用します。
調査期間
研究対象期間:倫理委員会承認後~2021年12月(登録症例数が不足する場合には、2022年12月まで延長の可能性があります)
研究実施期間:倫理委員会承認後~2024年3月
研究成果の発表
研究代表者は、研究終了後、遅滞なく研究成果を医学雑誌などに公表します。
研究代表者
東北大学病院高度救命救急センター助教 川副友
副研究責任者:兵庫医科大学臨床疫学教授 森本剛
当院における研究責任者
救命救急科 原田正公
問い合わせ先
救命救急科 原田正公
TEL: 096-353-6501
国立病院機構熊本医療センター
860-0008 熊本県熊本市中央区二の丸1-5
TEL:096-353-6501 FAX:096-325-2519
国立病院機構熊本医療センター
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