研究情報公開（研究81～166）｜臨床研究部｜国立病院機構熊本医療センター

転移性腎細胞癌(mRCC) の　IMDCリスク分類のintermediateリスク、poorリスクにおける1次治療の標準治療としてニボルマブ・イピリムマブ併用療法が推奨されています。

該当する患者様の電子カルテ上の情報を当方で集計させて頂きます。通常の転移性腎細胞癌に対する治療同意書に電子カルテを利用した情報収集および集計、解析、学会発表、論文報告についての可能性については記載してありそれを用いて同意取得を行っております。そのため改めて同意書を頂いたりすることもございません。また、御参加の御意志を改めて確認することもございません。個人情報はすべて匿名化して報告させて頂きますので個人のプライバシーは守られています。万一、この調査に参加したくない患者様がいらっしゃいましたら当方に連絡頂けますと集計からはずさせていただき、調査を中止させて頂くことが可能です。ただし、論文、学会報告後は集計からはずすことは現実的に不可能になります。

研究代表者/研究責任者

骨格筋量の減少は、転倒や骨折、ADL低下につながります。さらに近年では、誤嚥性肺炎や術後合併症との関連も報告されています。しかし、骨格筋量の減少にはDXA法やBIA法の診断など、測定機器がないことやマンパワー不足に加え、BIAが使用できないペースメーカ利用者などによって正確な診断が出来ない現状があります。さらに、低栄養の診断には体重、BMIに加えて骨格筋量による評価が必要です。BIAやDXAなどの機器を有しない施設やBIA、DXAが使用できない患者に対して、採血（シスタチンC）を用いた骨格筋量の推定が可能になる可能性があり、腎臓病を有する患者様への応用が可能かを検討したいと考えています。

これにより患者さんに新たな検査や費用の負担が生じることはありません。また、研究で扱う情報は個人が特定されない形で厳重に扱います。皆様の貴重な臨床データを使用させていただくことにご理解とご協力をお願いいたします。本研究にご自身のデータを研究に使わないでほしいと希望されている方、その他研究に関してご質問がございます際は、末尾の問い合わせ先までご連絡ください。

国立病院機構熊本医療センター　栄養管理室　加來正之

当院病院長による研究実施の承認後からに、当院　循環器内科にて冠動脈形成術（PCI）を施行した患者さまを対象とし、通常診療下で得られた診療情報を収集します。

本研究の参加・不参加に関わらず利益・不利益が生じることはありません（検査内容や治療方針が、参加の有無により左右することは一切ありません）情報が用いられることについて、患者さま又は患者さまのご家族よりお申し出があった場合、登録の対象といたしませんので、下記の「お問合わせ先」までお申し出ください。

本研究にご自身のデータを使わないでほしいとと希望されている方、その他研究に関してご質問がございます際には、以下の連絡先までお問合わせください。

この研究は、国立病院機構熊本医療センターで肝細胞癌に対する内科治療を受けた患者様の治療効果と有害事象（副作用）を解析することにより、患者様に病状に応じた最適な医療を提供することを目指すためのものです。

国立病院機構熊本医療センター：電話番号096－353-6501　消化器内科

2020年12月より国立病院機構熊本医療センターにおいてテセントリク＋アバスチン（アテゾリズマブ＋ベバシズマブ）治療を受けた患者様

この研究は、国立病院機構熊本医療センターでテセントリク＋アバスチン（アテゾリズマブ＋ベバシズマブ）治療を受けた患者様の治療効果と有害事象（副作用）を解析することにより、患者様に病状に応じた最適な医療を提供することを目指すためのものです。

国立病院機構熊本医療センター：電話番号096－353-6501　消化器内科

COVID-19重症患者に対する治療において、呼吸器系および循環器系の管理に加え、栄養サポートを組み合わせることが重要とされています。集中治療室(Intensive Care Unit :ICU)　入室の重症患者の栄養療法開始についての報告ではICU入室後24-48時間以内に経腸栄養開始を弱いながらも推奨しています。一方でICU入室後48時間後に栄養療法の導入を考慮すべきと一定の見解を得ない状況です。本邦の呼吸器疾患に関するガイドラインにおいては、経腸栄養が可能な場合、静脈栄養より優先し、24－48時間の早期に経腸栄養を開始することに加え、Overfeedingを回避することが示されています。さらに、生活習慣病や呼吸器疾患、味覚異常や腹部症状、それらの治療管理においては、亜鉛欠乏リスクとなることも予想されます。

これにより患者さんに新たな検査や費用の負担が生じることはありません。また、研究で扱う情報は、個人が特定されない形で厳重に扱います。皆様の貴重な臨床データを使用させていただくことにご理解とご協力をお願いいたします。本研究にご自身のデータを研究に使わないでほしいと希望されている方、その他研究に関してご質問がございます際は、末尾のお問合わせ先までご連絡ください。

食物アレルギーでは、食物経口負荷試験の結果に基づいた「正しい診断と必要最小限の除去」が標準的診療として推奨されています。そのためには、食物アレルギーの方の状況や検査結果より、症状誘発のリスクを確認することが重要です。

該当する患者さまの電子カルテ上の情報を、当方で集計させていただきますので、改めてアンケートに答えていただいたり、同意書をいただいたりすることはございません。ご参加の御意志をあらためて確認することもございません。個人情報はすべて匿名化して報告させていただきますので、個人のプライバシーは守られています。

自家末梢血幹細胞移植(Auto-PBSCT)は再発・難治DLBCLに対して標準的な治療方法です。Upfrontでの実施には議論がありますが、高リスク症例に対しては有効である可能性も報告されています。一方でAuto-PBSCT後の再発は極めて予後不良です。当院でDLBCLに対しAuto-PBSCTを実施した症例について後方視的解析を計画しました。

本研究により患者様に新たな検査や費用の負担が生じることはありません。また、研究に扱う情報は、個人が特定されない形で厳重に扱います。皆様の貴重な臨床データを使用させていただくことにご理解とご協力をお願いいたします。

国立病院機構熊本医療センター　血液内科　　窪田　晃　　　　電話　096-353-6501

救急外来で動脈血血液ガス分析を施行された患者さまに関しまして、データ間の関係や、年齢、予後などを後ろ向きに解析することにより、生存回復できるpHや血清カリウム値の閾値を調査します。

個人情報はすべて匿名化して報告させていただきますので、個人のプライバシーは守られています。

万一、この調査に参加したくない患者さまがいらっしゃいましたら、当方にご連絡いただきますと集計からはずさせていただき、調査を中止させていただくことが可能です。ただし学会発表後や論文の報告後は集計からはずすことは現実的に不可能になります。

アテゾリズマプとベバシズマプが切除不能な肝細胞癌に対する適応追加が、2020年9月25日に承認され、当院でもアテゾリズマプ・ベバシズマブ併用療法が2020年11月より使用されています。治療経過の中で、尿蛋白発現によりベバシズマプが中止となるケースが散見されます。当院でアテゾリズマブ・ベバシズマプ併用療法における尿蛋白出現によりベバシズマブが中止となる要因について調査します。

国立病院機構熊本医療センター　薬剤部　藤田強記

脳卒中を含む循環器病対策の評価指標に基づく急性期医療体制の構築に関する研究

当院では、以下の臨床研究を実施しております。この研究は、日常診療で得られた以下の診療情報を研究データとしてまとめるものです。研究のために、新たな検査などは行いません。この案内をお読みになり、ご自身またはご家族がこの研究の対象者にあたると思われる方で、ご質問がある場合、またはこの研究に診療情報を使ってほしくないとのご意思がある場合は、遠慮なく下記の担当者までご連絡ください。お申出による不利益は一切ありません。

公 益 社 団 法 人 日 本 麻 酔 科 学 会 で は 、 日 本 麻 酔 科 学 会 麻 酔 科 認 定 病 院で麻酔管理を受けられた患者さまを対象に研究を実施しております。内容については下記のとおりとなっております。

尚、この研究についてご質問等ございましたら、最後に記載しております[問い合わせ窓口]までご連絡ください。

公益社団法人日本麻酔科学会では、 2002 年以降、 日本麻酔科学会麻酔科認定病院で麻酔管理を受けられた患者さまを対象に研究を実施しております。内容については下記のとおりとなっております。

尚、この研究についてご質問等ございましたら、最後に記載しております[問い合わせ窓口]までご連絡ください。

日本麻酔科学会では、麻酔に関する安全の確保と質の向上を目的に手術等で麻酔管理を受けられた患者さまを対象として、肺血栓塞栓症およびその原因となる深部静脈血栓症に関する情報を収集して解析を行っています。これまでの事業から、麻酔の安全を示す指標を麻酔科専門医等と共有し、また、診療ガイドラインの策定への資料提供を行うなど医療の安全と質の向上に寄与してきました。

　心筋炎は、心臓の筋肉（心筋）に炎症が及ぶ病気です。自然と改善する場合もありますが、一定数の患者が心臓のポンプとしての働きが低下したり、命に関わるような不整脈を発症したりする場合があります。心筋炎が重症化した場合、劇症型心筋炎と呼び、血圧を上げる薬（昇圧剤）を使用したり、血圧を保つために、補助循環装置を必要とすることがあります。

奈良県立医科大学循環器内科学講座　学内講師　尾上　健児

８６０－０００８　熊本県熊本市中央区二の丸1－5　

当科でガマ腫に対しOK-432注入療法を行った症例における実施内容、治療効果等を後ろ向きに調査します

OK-432は1975年に癌の免疫療法剤として認可された薬剤です. そして強力な炎症作用を引き起こすことから、癌性胸膜炎や癌性腹膜炎患者の胸腔内や腹腔内に投与すると腔内の癒着を促すことで胸水や腹水を減少させることがわかりました。1995年にOK-432は「リンパ管腫治療剤」として保険適用を取得し、2011年はガマ腫対し保険適応が認められ、摘出や開窓療法に代わる治療として注目されています.

調査対象期間：2014年10月１日～2021年9月30日

調査した患者さんのデータは、集団として解析し、学会で発表いたします

国立病院機構熊本医療センター　歯科口腔科　前田　顕誠（まえだ　けんせい）

災害医療は災害の規模や種類に応じて対応が様々であります。そのため、今までの研究は過去の災害の事例報告等に留まってしまうことが大半で、統計学的な研究はあまり行われておりません。災害時には、災害時特有の診療体制で多くの患者さんの診療を適切に行うことが大切です。平成28年（2016年）熊本地震において国立病院機構熊本医療センターを受診された患者さんの受診状況を検討し、災害時にどのような医療体制が必要かを検討します。

災害時には、多数の患者さんが病院を受診します。病院が被災している状況で多数の患者さんの診療を円滑に行うためには、災害時に特化した診療体制が必要です。今回私たちは、平成28年（2016年）熊本地震で国立病院機構熊本医療センターを受診された患者さんのデータを調査して、災害時の医療体制に必要なことは何かを検討します。

実施期間：研究実施許可日（通知書発行日）より 2020年3月31日まで（調査対象期間：2016年4月）

調査した患者さんのデータは、集団として分析し、学会や論文で発表します。データは個人が特定できない形で保存します。また、個々の患者さんのデータを発表するときも、個人が特定されることはありません。

国立病院機構熊本医療センター　救命救急・集中治療部　櫻井聖大

本研究班は発足以降、厚生労働科学研究費補助金の循環器疾患・糖尿病等生活習慣病対策総合研究事業、および日本医療研究開発機構研究費の循環器疾患・糖尿病等生活習慣病対策実用化研究事業として研究を続けています。

J-APECT study　参加施設から提供されるDPCデータ若しくは匿名化処理した医科レセプトデータにより、脳卒中、脳神経外科関連の傷病名等に基づいて症例を絞り込んだ全国規模の大規模データベースを構築し、今後の脳卒中関連の研究等に活用すると共に、医療施設の負荷を抑えた方法で脳卒中、脳神経外科医療に関する症例データベース構築を継続していくことを目的とします。

研究対象期間：2020年4月１日～2021年3月31日

論文発表を行います。これまでJ-ASPECT studyから発表された英文原著論文は16編になります。

国立循環器病研究センター　病院長　飯原弘二

血液ガス検査を施行された患者さまの特徴を過去のカルテを調べて解析して今後に役立てるための研究です。

2020年4月1日から2021年3月31日までに当院で測定した血液ガス検査、約2万件の中から、血清カリウム高値や、血液ガス異常値を呈した患者さまの情報を電子カルテより収集して、その特徴や経過などを調べます。最大で2万件の検査となります。

個人情報はすべて匿名化して報告させていただきますので、個人のプライバシーは守られています。

万一、この調査に参加したくない患者さまがいらっしゃいましたら、当方にご連絡いただきますと集計からはずさせていただき、調査を中止させていただくことが可能です。ただし学会発表後や論文の報告後は集計からはずすことは現実的に不可能になります。

研究対象期間：2020年4月１日～2021年3月31日

結果を学会で発表したり、論文に投稿させていただきます。

日本褥瘡学会 実態調査委員長 紺家千津子

２０２０年 ７月 １日 ～ ２０２４年 ３月 ３１日

令和３年１０月１日から１０月３１日の間に褥瘡の治療（検査）を受けた方

日本褥瘡学会の実態調査委員会では、2006年より過去4回にわたり全国の 病院、介護保険施設、在宅（訪問看護ステーション）を対象に褥瘡の実態を 調査し、療養別の褥瘡有病率や有病者の特徴などを日本褥瘡学会誌等で報告してきました。今回は、その後の褥瘡の実態を明らかにし、医療の質の向上 に寄与するための基礎的なデータを得ることを目的に、5回目の調査を行います。

　この研究のために、患者さまに新たな検査や費用が追加されることは一切ありません。上記期間中に得られた診療録（カルテ）を本研究のために使用させていただきます。

収集する情報：疾患名、年齢、性別、健康障害のレベル、日常生活自立度、要介護度、褥瘡部位、褥瘡が発生した場所、褥瘡の病変、使用している体圧分散寝具、体位変換時間、栄養状態、局所治療計画、褥瘡対策危険因子、褥瘡ハイリスクのカテゴリー、発生要因、転帰

対象となる患者さまの診療録（カルテ）から上記の情報を調査し、日本褥瘡学会へ提供します。各患者さまを結びつける情報の提供はいたしません。 個人情報の開示に係る手続き：個人情報の開示に係るご相談は、当施設の下記担当者にご連絡ください。

施設名：国立病院機構熊本医療センター　担当者：牧野公治　電話：096-353-3601

ご要望があれば、他の研究対象者の個人情報及び知的財産の保護に支障がない範囲内で、この研究の計画や方法についての関連資料をご覧いただくことができますのでお申し出ください。

その他、この研究に関するお問合わせは、下記へご連絡ください。

(株)春恒社学会事業部内 日本褥瘡学会事務局

〒169-0072 東京都新宿区大久保2丁目4番地12号 新宿ラムダックスビル

E-mail:jokusou@shunkosha.com TEL:03-5291-2170 FAX:03-5272-1631

自殺未遂者の再度の自殺企図を防ぐための救急医療における自傷・自殺未遂レジストリの構築に向けた予備

自傷・自殺未遂は自殺に至る重要なリスクであり、その実態把握は世界保健機構より求められています。本研究は、医療機関における自傷・自殺未遂者に対する診療状況の実態を調べ、対策に活用することで自殺未遂者の再度の自殺企図を防ぐことを目的とした全国的な自傷・自殺未遂レジストリの構築に向けた、予備的研究です。

研究方法：受診時に記録された診療録から、研究計画書に記載された項目について抽出し、個人を特定できないよう匿名化を行った上で、コンピュータ上に記録します。記録されたデータは安全な通信経路を介してサーバーに蓄積し、共同研究機関で共有します。

研究対象期間：　2021年10月19日　～　2022年3月31日まで

実際に開始した時期、実施状況（症例数）、倫理的配慮の状況、不利益・有害事象の発生状況、研究成果、公開データベースへの登録などについて、研究代表施設において、年一回中間報告書を、また、研究終了時に報告書を倫理委員会に提出されます。

帝京大学医学部救急医学講座　三宅康史 職名 教授

菊池病（あるいは組織球性壊死性リンパ節炎、亜急性壊死性リンパ節炎）は発熱，だるさ，首のリンパ節の腫れなどを起こす原因不明の病気で，成人女性に多く，子どもでも時々見つかります。菊池病の診断には頚部リンパ節の生検（リンパ節の一部を採取して、顕微鏡で詳しく見て調べる検査）が必要ですが，子どもでは実施できないことが多いため，それ以外の検査結果や症状から総合的に診断されています．この研究では菊池病と診断された子ども患者さまの経過，血液および画像診断結果，治療，転帰などを分析します．そして，菊池病の診断に有用な指標を明らかにすることを目的としています

この研究の対象は、国立病院機構熊本医療センター小児科で菊池病と診断された時に、18歳以下であった患者さまです。

研究実施期間は、2021年医の倫理委員会承認日から2023年3月31日まで。

研究実施場所は、国立病院機構熊本医療センター小児科外来および6階西病棟。

研究対象患者数は50名程度を予定しています。

調査したデータは個人情報が明らかにならないようにした上で、学会発表や学術雑誌およびデータベース上で公に発表されることがあります。その場合も個人情報は最大限に保護されます。

国立病院機構熊本医療センター　小児科部長　水上智之

国立病院機構熊本医療センターに救急搬送された患者さまのなかで、自傷行為や自殺企図などが原因であった方について、病院受診日、年齢、性別などの情報を収集し解析します。

新型コロナ感染症が蔓延し、失業問題や社会的孤立など、精神健康を損ないやすい状態が生まれ、それがいまだに改善されず続いています。これまで国が自殺対策の主眼としてきたのは中高年男性、働き盛りの方のうつ病などをキーワードに展開されて来ましたが、パンデミック後はより幅広い層に支援が届くように改善を図る必要があります。そのためには自殺問題の実態調査が必要です。2018年1月から2021年6月までの期間を対象に、月別、性別、年代別の受診者動向を把握し解析することで今後の課題を明らかにしたいと考えております。

研究対象期間：2018年1月1日～2021年6月30日まで

　九州精神神経学会での学術発表、他の学会誌への投稿を予定します。

精神科　レジデント　仁木啓斗

全国の精神科急性期医療を担う精神科救急病院や有床精神総合病院に対して、施設機能に関する質問紙調査を実施することで、特に身体合併症治療に関する現状を把握し、課題の抽出を諮ります。

精神障害にも対応した地域包括ケアシステムの構築が進められる中、緊急に精神心理的な問題を抱えることになった方たちの治療やケアがなお一層改善されるべきです。精神心理的に緊急状態を呈する際、身体的不調を伴うことはよく見聞されることですが、心身共に手当が必要な方をどのような医療機関で対応するのが適切なのかには答えが出ていません。医療法上の問題から、救急告示病院ほかの一般病床と精神病床とでは対応できる身体疾患に明らかな差異があります。Complexity Interventions Units（CIU）と呼ばれる心身ともに高いレベルで治療対応可能な病床の設置もみられるようになって来ていますが、まずは精神病床における、身体治療環境の現状を明らかにすることが必要です。このため、精神科救急病院や有床精神総合病院に勤務する精神科医に対して質問紙調査を行います。

研究対象期間：2020年1月1日～2020年12月31日まで

日本精神科救急学会における学術集会での発表、学会誌への投稿などを予定します。

精神科　部長　橋本　聡

COVID-19重症患者に対する治療において、呼吸器系および循環器系の管理に加え、栄養サポートを組み合わせることが重要とされています。集中治療室（Intensive Care Unit：ICU）入室の重症患者の栄養療法開始についての報告ではICU入室後24-48時間以内に経腸栄養開始を弱いながらも推奨しています。一方で、ICU入室後48時間後に栄養療法の導入を考慮すべきと一定の見解を得ない状況です。本邦の呼吸器疾患に関するガイドラインにおいては、経腸栄養が可能な場合、静脈栄養より優先し、24−48時間の早期に経腸栄養を開始することに加え、Overfeedingを回避することが示されています。

本研究の目的は、COVID-19重症患者の栄養状態と栄養療法について検討することです。日常診療で得られた臨床データ（年齢、生化学検査、摂取エネルギー量およびたんぱく質・脂質・炭水化物などの栄養素量など）を電子カルテから集計・統計分析を行う後ろ向き研究です。

研究対象期間：令和2年　8月　1日～令和　3年　3月　16日まで

調査した患者さんのデータは、集団として分析し、学会や論文で発表します。また、個々の患者さんのデータを発表するときも、個人が特定されることはありません。

国立病院機構熊本医療センター　栄養管理室　加來正之

国立病院機構熊本医療センター　栄養管理室　加來正之

日本での統合失調症の罹患率は世界統計とほぼ同様の人口当たり0.7％です。統合失調症患者の死亡率は一般人口に比較して高いとされ、また心血管疾患が占める割合も高いため統合失調症患者さまに対する心臓血管外科手術は大切ですが、これまで本邦での報告は少ないのが現状です。当院は統合失調症患者の救急疾患を受け入れることが多く心臓血管外科手術を施行することも多いことからそれについて報告をすることは医学に対する貢献になると思われます。

当科での統合失調症患者さまへ行ないました心臓血管手術の背景や術式、予後を報告することを目的としています。2008年4月1日から2019年12月31日に当院で施行した心臓血管外科手術症例6例につきまして、患者背景、術式、術後死亡率、合併症頻度、手術時間等について電子カルテから情報を収集し解析して報告致します。

研究対象期間：2008年4月１日～2019年12月31日まで

英語論文にして発表することを予定しています。

国立病院機構熊本医療センター　心臓血管外科医師　田中睦郎

研究期間:2008年4月1日～2024年3月31日(調査対象期間:2008年4月～2022年3月)

調査した患者さまのデータは、集団として分析し、学会や学術論文で発表いたします。また、個々の患者さまのデータを発表するときも、個人が特定されることはありません。

本邦では平均余命の延長と高齢者人口の増加に伴い、高齢者の急性腹症に対する手術症例が増加しています。高齢者は併存症や主要臓器機能の低下のため、標準治療を受けることが困難な場合も多いのですが、高齢者の急性腹症に対する治療指針が少ないのが現状です。高齢者の急性腹症の臨床的特徴や手術の転帰を明らかにすることは重要であると考えられます。

本研究では、2008年4月1日～2022年3月31日に国立病院機構熊本医療センター外科で急性腹症に対して手術を受けた患者さまを対象としています。日常診療で得られたデータ(年齢、性別、検査内容、検査値、最終診断、治療状況、転席など)を電子カルテから集計いたします。

研究期間:2017年4月1日～2024年3月31日〈調査対象期間:2008年4月～2022年3月)

調査した患者さまのデータは、集団として分析し、学会や学術論文で発表いたします。また、個々の患者さまのデータを発表するときも、個人が特定されることはありません。

国立病院機構熊本医療センター　外科医師　小澄敬祐

当院病院長による研究実施の承認後から2023年03月31日までの期間に、当院　循環器内科にてST上昇型心筋梗塞と診断され、冠動脈形成術（PCI）を施行した20歳以上の患者さまを対象とし、通常診療下で得られた診療情報を収集する研究です。

本研究で得られた結果は、学会や医学雑誌で発表される予定ですが、このような場合においても、患者さまを特定できるような個人情報などのプライバシーに関するものが公表されることは一切ありません。

ブロナンセリン経皮吸収型製剤は2019年6月に世界初の経皮吸収型製剤の抗精神病薬として承認されました。当院では2020年6月に採用となり使用されています。一般病床における精神症状を有する患者の対応を精神科リエゾンチームに属する精神科医が行っており、ブロナンセリン経皮吸収型製剤が治療に薬剤として選択されるケースが散見されます。当院でのブロナンセリン経皮吸収型製剤の使用状況および副作用発現状況について調査します。

調査した患者様のデータは、集団として分析し、学会や論文で発表します。また、個々の患者様のデータを発表するときも、個人が特定されることはありません。

一次調査の対象は、日本皮膚科学会認定皮膚科専門医主研修施設をあわせた全国の研修施設645施設になります。二次調査は一次調査でＤＩＨＳ症例があった施設に行います。調査で得られた情報に関しての解析を行うのは厚生労働省　難治性疾患政策研究事業　重症多形滲出性紅斑に関する調査研究班に所属する以下の担当者で行います。

血液ガス検査の一酸化炭素結合ヘモグロビン濃度の数値が高い患者さまの特徴を過去のカルテを調べて解析して今後に役立てるための研究です。

個人情報はすべて匿名化して報告させていただきますので、個人のプライバシーは守られています。

万一、この調査に参加したくない患者さまがいらっしゃいましたら、当方にご連絡いただきますと集計からはずさせていただき、調査を中止させていただくことが可能です。ただし学会発表後や論文の報告後は集計からはずすことは現実的に不可能になります。

結果を日本内科学会（またはその他の学会）で発表させていただき、医学論文として報告させていただく予定です。

心アミロイドーシスは今までまれな疾患と考えられていましたが、最近の画像診断の進歩および高齢化にともない心アミロイドーシスと診断される患者数が増加の一途をたどっています。また新しい治療薬剤が開発されるなど注目されている病気です。しかし実際に患者様がどのような症状をきっかけに心アミロイドーシスと診断されているのか、どのように診断され、治療されているのか。心不全の増悪や治療を必要とする不整脈がどれくらい、どのような患者様に発生しているのかについては十分理解されておらず、本邦においてまとまったデータはありません。そのためには多くの患者様に協力いただきデータを収集、解析します。

熊本大学を中心とした多くの施設と共同で心アミロイドーシス患者の実態を調査し、診断法、自然歴および治療経過を正確に評価し、心不全増悪や突然死を含む心血管イベントをさらに効率的に予測および予防する方法を検討します。

診断名、年齢、性別、病歴、家族歴、既往歴、身体所見、検査結果（血液検査、画像検査、心電図検査、核医学検査、病理組織）、治療内容、臨床経過、入院以降の医療（入院、外来）状況。

研究対象期間：倫理委員会承認後～2026年3月31日まで

本研究は、UMIN臨床研究登録システム（UMIN-ID:000033471）に研究概要の登録を行います。

熊本大学大学院生命科学研究部　循環器内科学　辻田　賢一

国立病院機構熊本医療センター　循環器内科　藤本　和輝

TEL：096-353-6501

2011年5月2日～2011年10月25日の期間にNEXT試験（実地臨床におけるバイオリムス溶出性ステントとエベロリムス溶出性ステントの有効性および安全性についての多施設前向き無作為オープンラベル比較試験）に登録された患者さんの対象となったPCIから10年間までの情報を取得します。

2011年に新規承認された薬剤溶出性ステント（DES）であるバイオリムス溶出性ステント（BES：NOBORITM）の長期有効性および安全性を評価することが本研究の目的です。

様々な細菌やウイルスが人体を攻撃した結果として感染症が生じますが、感染症が悪くなってしまった状態を敗血症、さらに悪くなった状態を敗血症性ショックと呼びます。敗血症は死亡される方も多い重篤な状態であり早期目標指向型治療、免疫グロブリン療法、エンドトキシン(毒素)吸着療法など種々の治療が試みられていますが、単独で死亡率を低下させることが証明された治療法は現時点では明らかとなっていません。一方で、特に状態の悪い患者さんではこれらの治療の有効性が高い可能性が示されおり、より状態の悪い患者さんに協力いただく研究が必要と考えられています。そのため、重症の敗血症性ショックの患者さんを対象として種々の治療法の効果と予後との関連を解明するための研究を東北大学が中心となり、熊本医療センターでも実施することといたしました。

【目的】

この研究のための試料採取はいたしません。

研究対象期間：倫理委員会承認後～2022年12月

　（登録症例数が不足する場合には、2023年12月まで延長の可能性があります）

研究代表者は、研究終了後、遅滞なく研究成果を医学雑誌などに公表します。

東北大学病院高度救命救急センター　助教授　川副 友

副研究責任者

国立病院機構熊本医療センター　救命救急センター長　原田正公

TEL：096-353-6501

これまでに小児の数多くの病気で、その原因となる遺伝子がわかってきましたが、まだその原因がわからない病気も数多くあります。この研究では、小児期発症の病気の遺伝的背景、遺伝的素因を解明し、病気の成り立ち、合併症をよりよく理解することを目的としています。それによって、早期診断、新しい検査法、治療法の開発につなげられると考えます。患者さんの血液細胞、培養細胞などを保存すること、保存した細胞や生検組織、骨髄などから核酸（DNA、RNA、あるいは両者）を保存すること、遺伝子解析を行うことを予定しています。また血縁者のかたなど遺伝子情報を一部共有している方を解析することによって、血縁者のかたの疾患予防や、治療など大切な情報が提供できると考えます。

この研究では患者さんや、状況によって血縁者のかたから5-10mL採血します。ほか生検組織や骨髄の一部を採取することがあります。その後に血液などの検体から核酸を抽出し、塩基配列を解析します。調べる遺伝子は既知の全ての遺伝子から選択されたものです。候補となる責任遺伝子（病気に関わる遺伝子）が明らかになった場合は機能解析をする場合があります。またいただいた細胞は凍結保存、または培養増殖させたのち凍結保存します。

血液（5-10mL）、生検組織、骨髄など。日常診療で得られた臨床情報（生年月日、病名、既往歴、経過、検査結果など）

研究対象期間：2018年12月1日　～　2025年3月31日

患者さんや血縁者のかたの氏名など個人情報が明らかにならないようにした上で、学会発表や学術雑誌およびデータベース上で公に発表されることがあります。その場合も個人情報は最大限に保護されます。

東京医科歯科大学医学部小児科　森尾友宏

国立病院機構熊本医療センター　小児科　水上智之

TEL：096-353-6501

本研究は、済生会熊本病院が代表施設となり、多施設の情報を用いて、専ら集計や簡単な統計処理を行う研究です。診療情報を当院へ収集する際は、個人が特定される情報は削除し匿名化された状態で提供を受けます。

2019年12月、中華人民共和国の湖北省武漢市で新型ウイルスによる肺炎の集団発生が報告されました。このウイルスは新型コロナウイルスとして、COVID-19と称されています。COVID-19による感染は世界的に流行し、WHOでは2020年1月30日に緊急事態宣言を行い、3月11日にはパンデミックの宣言を行いました。欧米諸国をはじめ、感染者数は1億人を超え、死亡者数は240万人超、感染者の人数は日々数万人を超えるペースで増加しています。一方、本邦では2020年1月16日に初めて患者が報告され、2月1日に指定感染症に指定されました。現在、本邦でのCOVID-19感染が確認された患者は40万人を超え、死亡者数は7,600人を超える状態です。

研究に用いるデータは、COVID-19感染患者の年齢・性別・基礎疾患などの背景、COVID-19治療に関するデータ等であり、個人を特定可能な情報は解析に用いません。

研究対象期間：2020年2月21日～2021年5月31日

結果の公表にあたっては、共同研究機関の共同発表として日本集中治療医学会第5回九州支部学術集会及び英文誌報告予定です。

済生会熊本病院呼吸器内科　部長　一門和哉

国立病院機構熊本医療センター　救命救急科部長　原田正公

TEL：096-353-6501

　COVID-19重症患者に対する治療において、呼吸器系および循環器系の管理に加え、栄養サポートを組み合わせることが重要とされています。集中治療室（Intensive Care Unit：ICU）入室の重症患者の栄養療法開始についての報告ではICU入室後24-48時間以内に経腸栄養開始を弱いながらも推奨しています。一方で、ICU入室後48時間後に栄養療法の導入を考慮すべきと一定の見解を得ない状況です。本邦の呼吸器疾患に関するガイドラインにおいては、経腸栄養が可能な場合、静脈栄養より優先し、24−48時間の早期に経腸栄養を開始することに加え、Overfeedingを回避することが示されています。

本研究の目的は、COVID-19重症患者の栄養状態と栄養療法について検討することです。日常診療で得られた臨床データ（年齢、生化学検査、摂取エネルギー量およびたんぱく質・脂質・炭水化物などの栄養素量など）を電子カルテから集計・統計分析を行う後ろ向き研究です。

本研究は、令和2年8月1日～令和3年3月16日の期間中、国立病院機構熊本医療センターICUに入室した患者さん約20例を対象としています。新たに試料・情報を取得することはなく、既存カルテ情報のみを用いて実施する研究です。

研究対象期間：令和2年　8月　1日～令和　3年　3月　16日まで

調査した患者さんのデータは、集団として分析し、学会や論文で発表します。また、個々の患者さんのデータを発表するときも、個人が特定されることはありません。

国立病院機構熊本医療センター　栄養管理室　加來正之

国立病院機構熊本医療センター　栄養管理室　加來正之

TEL：096-353-6501

日本での統合失調症の罹患率は世界統計とほぼ同様の人口当たり0.7％です。統合失調症患者の死亡率は一般人口に比較して高いとされ、また心血管疾患が占める割合も高いため統合失調症患者さまに対する心臓血管外科手術は大切ですが、これまで本邦での報告は少ないのが現状です。当院は統合失調症患者の救急疾患を受け入れることが多く心臓血管外科手術を施行することも多いことからそれについて報告をすることは医学に対する貢献になると思われます。

当科での統合失調症患者さまへ行ないました心臓血管手術の背景や術式、予後を報告することを目的としています。2008年4月1日から2019年12月31日に当院で施行した心臓血管外科手術症例6例につきまして、患者背景、術式、術後死亡率、合併症頻度、手術時間等について電子カルテから情報を収集し解析して報告致します。

患者背景（年齢、性別、BMI、日常生活度、合併症、統合失調症の治療状況等）、病名、術式、手術時間、輸血量、術後死亡率等をカルテ記録より調査致します。

研究対象期間：2008年4月１日～2019年12月31日まで

英語論文にして発表することを予定しています。

国立病院機構熊本医療センター　心臓血管外科医師　田中睦郎

TEL：096-353-6501

消化器外科領域に限らず様々な領域で鏡視下手術が行われており、その症例数は年々増加傾向にあります。消化器領域では、食道癌手術、胃癌手術、大腸癌手術、胃・十二指腸潰瘍穿孔に対する大網充填術、人工肛門造設術、鼠径部ヘルニア修復術、腹壁瘢痕ヘルニア修復術、虫垂切断府、直腸脱に対する直腸固定術などが挙げられます。様々な術式において鏡視下手術の有用性（術後疼痛の軽減、入院期間の短縮)が報告されています。また安全性（術後合併症)に関しでも、一部の術式においては非鏡視下手術と遜色ないことが報告されています。当防外科で消化器外科領域の手術を行った症例において、臨床病理学的因子、短期成績および長期成績について後ろ向きに検討し、鏡視下手術の有用性および安全性を検討します。

本研究では、2008年4月1日～2022年3月31日に国立病院機構熊本医療センター外科で、下記を含む消化器外科疾患に対して手術を受けた患者さまを対象としています。

本研究は、新たに試料・情報を取得することはなく、既存カルテ情報のみを用いて実施する研究です。研究対象者(患者さま)の個人情報（氏名、住所、電話番号、カルテ番号など)は、記載せず、対応表を作成して管理しますので、個人情報は特定されません。

研究期間:2008年4月1日～2024年3月31日(調査対象期間:2008年4月～2022年3月)

調査した患者さまのデータは、集団として分析し、学会や学術論文で発表いたします。また、個々の患者さまのデータを発表するときも、個人が特定されることはありません。

国立病院機構熊本医療センター　統括診療部長　宮成信友

国立病院機構熊本医療センター　統括診療部長　宮成信友

TEL：096-353-6501

本邦では平均余命の延長と高齢者人口の増加に伴い、高齢者の急性腹症に対する手術症例が増加しています。高齢者は併存症や主要臓器機能の低下のため、標準治療を受けることが困難な場合も多いのですが、高齢者の急性腹症に対する治療指針が少ないのが現状です。高齢者の急性腹症の臨床的特徴や手術の転帰を明らかにすることは重要であると考えられます。

本研究は、新たに試料・情報を取得することはなく、既存カルテ情報のみを用いて実施する研究です。研究対象者(患者さま)の個人情報（氏名、住所、電話番号、カルテ番号など)は、記載せず、対応表を作成して管理しますので、個人情報は特定されません。

研究期間:2017年4月1日～2024年3月31日〈調査対象期間:2008年4月～2022年3月)

調査した患者さまのデータは、集団として分析し、学会や学術論文で発表いたします。また、個々の患者さまのデータを発表するときも、個人が特定されることはありません。

国立病院機構熊本医療センター　統括診療部長　宮成信友

国立病院機構熊本医療センター　統括診療部長　宮成信友

TEL：096-353-6501

COVID-19 (新型コロナウイルス)に感染して重症化した患者の多くは、ICUに入院し人工呼吸を中心とした集中治療を受けています。集中治療に関連した鎮静やベッド上安静といった要因によって「コロナ後遺症」という形で、退院後の身体機能障害や不安、抑うつという症状が残存することが問題視されています。当院ICUも、県内のCOVID-19感染者の重症例を受け入れて集中治療を行なっています。受け入れ当初の治療経験から、入院前に自立した生活を送っていた患者の身体機能が、退院時に著しく低下していました。COVID-19重症例に対する人工呼吸は、筋弛緩や深い鎮静を必要とするために不動状態が長期となり、筋力低下を起こしていると考えました。この対策として、鎮静の深度に応じたリハビリテーションプログラムとプロトコルを作成し、早期から看護師によるリハビリテーションを開始しています。本研究では、COVID-19重症者に対する早期リハビリテーションプロトコルを導入し、早期介入した効果を明らかにし、今後起こり得る第4波のケアに活かしていくことを目的としています。

本研究は、COVID-19重症者に対して早期リハビリテーションプロトコルを導入した効果を明らかにすることを目的とします。令和2年11月1日～令和3年2月28日に、当院ICUに入院されて集中治療を受けられた患者様の診療録と看護記録の情報を用いて、集計や簡単な統計処理を行う研究です。研究に用いるデータは、COVID-19感染重症者の離床を開始した時期やICUに入院した期間、退院時の日常生活動作等であり、個人を特定可能な情報は解析に用いません。

患者背景、人工呼吸した期間、離床を開始した時期、ICUに入院した期間、退院時の日常生活動作などを調査します。

研究対象期間:令和2年11月1日～令和3年2月28日

調査した患者様のデータは集団として分析され、学会発表などで公表されます。しかし個人が特定されることはありません。

国立病院機構熊本医療センター　ICU副看護師長　前川友成

TEL：096-353-6501

本邦では平均余命の延長と高齢者人口の増加に伴い、高齢者の消化器腫瘍に対する手術症例が増加しています。高齢者は併存症や主要臓器機能の低下のため、標準治療を受けることが困難な場合も多いのですが、高齢者の消化器癌に対する治療指針が少ないのが現状です。高齢者の消化器癌の臨床的特徴や転帰を明らかにすることは重要であると考えられます。

本研究では、2008年4月1日～2022年3月31日に国立病院機構熊本医療センター外科で消化器腫瘍に対して手術を受けた患者さまを対象としています。日常診療で得られたデータ(年齢、性別、検査内容、検査値、最終診断、治療状況、転帰など)を電子カルテから集計いたします。

本研究は、新たに試料・情報を取得することはなく、既存カルテ情報のみを用いて実施する研究です。研究対象者(患者さま)の個人情報（氏名、住所、電話番号、カルテ番号など)は、記載せず、対応表を作成して管理しますので、個人情報は特定されません。

研究期間:2017年4月1日～2024年3月31日（調査対象期間:2008年4月～2022年3月)

調査した患者さまのデータは、集団として分析し、学会や学術論文で発表いたします。また、個々の患者さまのデータを発表するときも、個人が特定されることはありません。

国立病院機構熊本医療センター　統括診療部長　宮成信友

国立病院機構熊本医療センター　統括診療部長　宮成信友

TEL：096-353-6501

平成29年から病理医不足を補う目的で人工知能を使った病理診断システムの開発が始められ、当院も本研究に参加しています。

患者様から採取した組織から作成される病理組織標本を通常は病理医が顕微鏡で観察して診断していますが、その診断の補助を人工知能（AI）に行わせる病理診断支援AIの開発が本研究の目的です。まず全国から病理標本のデジタル画像・臨床情報を収集し、人工知能に学習させてその診断精度を上げ、実際の診療での使用を目指します。

研究期間: 倫理審査委員会承認後～令和8年3月31日

学会や論文発表される可能性がありますが、個人情報の漏洩の心配はありません。

国立病院機構熊本医療センター　病理診断科部長　村山寿彦(むらやまとしひこ)

TEL：096-353-6501

精神疾患のある患者で肥満や低体重のリスクがあるといわれています。その要因として、嗜好の偏りや食生活が影響した過食や拒食、活動量の低下によるエネルギー消費量減少や筋肉量減少、入院日数の長期化などがあげられます。加えて、高齢者においては食事量低下による低栄養状態やサルコペニアなども発症すると言われており、急性期病院から慢性期病院への転院の際の、栄養状態の低下による治療への影響を減らす必要があります。このことより、入院中の栄養管理が重要です。しかし、本邦による急性期病院においての報告はありません。本研究による、急性期精神科病棟入院患者の栄養摂取状況及び栄養状態についての検討が急務であります。

本研究の目的は、急性期精神科病棟入院患者の栄養摂取状況と栄養状態について検討することです。日常診療で得られた臨床データ(年齢、血液学的検査、摂取エネルギー量およびたんぱく質量、疾患など)を電子カルテから集計・統計分析を行う後ろ向き研究です。

本研究は、令和2年4月1日～令和2年9月30日の期間中、国立病院機構熊本医療センター精神科病棟へ入院された患者さん約100例を対象としています。新たに試料・情報を取得することはなく、既存カルテ情報のみを用いて実施する研究です。

研究対象期間:令和2年4月1日～令和2年9月30日まで

調査した患者さんのデータは、集団として分析し、学会や論文で発表します。また、個々の患者さんのデータを発表するときも、個人が特定されることはありません。

国立病院機構熊本医療センター　栄養管理室　柴田千尋

国立病院機構熊本医療センター　栄養管理室　柴田千尋

TEL：096-353-6501

わが国では平均余命の延長と高齢者人口の増加に伴い、高齢者の消化器癌手術症例が増加しています。高齢者は加齢に伴う運動機能、認知機能、臓器機能が低下し、健康障害に対する脆弱性が増加した状態(フレイル)を発症しやすいことが知られています。フレイルを有する患者は併存症や主要臓器機能の低下のため、標準治療を受けることが困難な場合も多いのですが、フレイルを有する消化器癌患者に対する治療指針が少ないのが現状です。フレイルを有する消化器癌患者の臨床的特徴や転帰を明らかにすることは重要であると考えられます。

本研究では、2008年4月1日～2022年3月31日に国立病院機構熊本医療センター外科で消化器腫瘍に対して手術を受けた患者さまを対象としています。日常診療で得られたデータ(年齢、性別、検査内容、検査値、最終診断、治療状況、転帰など)を電子カルテから集計いたします。

本研究は、新たに試料・情報を取得することはなく、既存カルテ情報のみを用いて実施する研究です。です。研究対象者（患者さま)の個人情報(氏名、住所、電話番号、カルテ番号など)は、記載せず、対応表を作成して管理しますので、個人情報は特定されません。

研究期間:倫理委員会承認後～2025年3月31日(調査対象期間:2008年4月1日～ 2022年3月31日)

調査した患者さまのデータは、集団として分析し、学会や学術論文で発表いたします。また、個々の患者さまのデータを発表するときも、個人が特定されることはありません。

国立病院機構熊本医療センター　統括診療部長　宮成信友

国立病院機構熊本医療センター　統括診療部長　宮成信友

TEL：096-353-6501

鼠径部ヘルニアの手術は年間約14万件が行われており、日本で最も多い外科手術の一つです。鼠径部ヘルニアルは、小児(特に男児)に多いと思われますが、日本における鼠径部ヘルニア手術症例の9割が15歳以上の成人に対して行われています。女性の割合は全体の1～2割程度です。成人の鼠径部ヘルニア全体でみると多数が65～80歳の間に手術を受けています。一方、鼠径部ヘルニアの手術方法には「組織縫合法」と「メッシュ法」の二つがあり、大半が「メッシュ法」で行われています。アプローチには「鼠径部切開法」と「腹腔鏡下手術」があります。当院外科において鼠径部ヘルニアに対して手術を行った症例において、臨床病理学的因子、短期成績(手術成績など)および長期成績（再発など）について後ろ向きに検討を行います。

本研究では、2008年4月1日～2022年3月31日に国立病院機構熊本医療センター外科で鼠径部ヘルニアに対して手術を受けた患者さまを対象としています。日常診療で得られたデータ(年齢、性別、検査内容、検査値、最終診断、治療状況、転帰など)を電子カルテから集計いたします。

本研究は、新たに試料・情報を取得することはなく、既存カルテ情報のみを用いて実施する研究です。研究対象者(患者さま)の個人情報（氏名、住所、電話番号、カルテ番号など)は、記載せず、対応表を作成して管理しますので、個人情報は特定されません。

研究期間:2008年4月1日～2024年3月31日(調査対象期間:2008年4月～2022年3月)

調査した患者さまのデータは、集団として分析し、学会や学術論文で発表いたします。また、個々の患者さまのデータを発表するときも、個人が特定されることはありません。

国立病院機構熊本医療センター　外科医師　小澄敬祐

国立病院機構熊本医療センター　外科医師　小澄敬祐

TEL：096-353-6501

有効な自殺対策を立案するにあたり、適切に実態を托握することはとても重要ですが、これまでは国や地方自治体が提供する社会レベルでの統計資料か、研究者・団体が発表する特定の領域や特定の地域に注目したものが多く、熊本県における個別的な施策に有効なものは限られていました。

自殺関連行動を主訴として精神科病院を初診する方の臨床的特徴を検討することで、自殺危機介入の実態と課題を明らかにします。また、平成28年熊本地震が自殺関連行動へ与えた影響も検討します。このために、熊本県精神科病院所属施設に所定の質問票を送付し、過去のカルテ記録を基に個人情報を含まない内容を回答してもらい、匿名化した状態で解析を行います。

個人情報は含みませんが、年齢・性別・居住地域他の基本情報に加え、診断分類・受診状況他の診療情報を調査いたします。

研究対象期間:平成27年4月1日より平成31年3月31日まで

第73回九州精神神経学会　令和3年12月16日より同月17日まで

国立病院機構熊本医療センター　精神科救急医療センター　橋本聡

国立病院機構熊本医療センター　精神科救急医療センター　橋本聡

TEL：096-353-6501

・現在、国はアレルギー疾患対策を総針切こ推進しており、2015年にはアレルギー疾患対策基本法も制定されました。

・この研究では、国に指定されている各都道府県アレルギー疾患医療拠点病院(当院は熊本県拠点病院である熊本大学病院の連携病院です)と連携して、その職員・家族を対象に、全ての年齢層におけるアレルギー疾患(気管支喘息、アレルギー性鼻炎結膜炎(花粉症、アトピー性皮膚炎、食物アレルギー)の有病率と、個々の合併率を明らかにし、日本におけるアレルギー疾患の現状を把握し、生活実態等との関連性について検討します。

病院職員、および両居する家族について。

研究対象期間:倫理委員会承認後～2021年2月14 日まで

厚生労働省に報告の上、厚生労働省と日本アレルギー学会が管理しているアレノレギーポータル

富山大学医学部小児科　教授　足立雄一

国立病院機構熊本医療センター　小児科　緒方美佳

TEL：096-353-6501

このアンケート調査は、アレルギー疾患を持つ方の大規模な災害に対する備え、行政や医療機関への要望を拒握して、災害対策に役立つツールを開発することを目的として行います。

次のようなアレルギー疾患を持つお子様の養育者、又はご本人（20歳以上)が対象です。

・アトピー性皮膚炎:1週間に1回以上、ぬり薬を使っている方

・お子さま、またはご自身の疾患情報として疾患名や治療薬剤、及び災害に対する知識や備えなどを伺います。

研究対象期間: 倫理委員会承認後～ 2021年5月31日まで

令和2年度厚生労働科学研究費補助金　免疫アレルギー疾患研究事業

国立病院機構熊本医療センター　小児科　緒方美佳

・本研究に関するご質問等がありましたら下記の連絡先までお問い合わせ下さい。

妊娠糖尿病では母体や胎児に様々な合併症リスクがあります。しかし、妊娠中の身体の変化とともに食事内容が変わることも少なくありません。このことより、妊娠中の栄養管理が重要です。しかし、本邦による妊娠糖尿病患者の食事変化と栄養摂取状況についての報告は少ないため、本研究による、妊娠糖尿病患者の食事内容の変化とその時期、食品・栄養摂取状況についての検討が急務であります。

本研究の目的は、妊娠糖尿病患者の食事内容の変化とその時期、食品・栄養摂取状況について検討することです。

本研究は、令和元年7月1日～令和2年3月31日の期間中、国立病院機構熊本医療センター糖尿病・内分秘内科を外来受診した妊娠糖尿病患者さん約200例を対象としています。新たに試料・情報を取得することはなく、既存カルテ情報のみを用いて実施する研究です。

研究対象期間:令和元年7月1日～令和2年3月31日まで

調査した患者さんのデータは、集団として分析し、学会や論文で発表します。また、個々の患者さんのデータを発表するときも、個人が特定されることはありません。

国立病院機構熊本医療センター　栄養管理室　今村美咲

TEL：096-353-6501

70歳以上の透析患者は経年的に増加傾向にあり、高齢透析患者は今後も増加すると予想されます。高齢透析患者には、合併症、低栄養、ADLの低下、介護などの問題を認めることが多く、低栄養は死亡の危険因子です。低栄養状態は保存期CKDから高率に合併しており、透析導入を機に急速に悪化し、ADLやQOLを低下させて生命予後に悪影響を及ぼしている可能性が高いです。このことより、CKD保存期から透析導入時における栄養管理（栄養指導・栄養評価）は重要と考えます。しかし、本邦における透析導入前(ESKD)の栄養状態および摂取栄養量に関する報告は少なく、透析導入時指導における栄養管理方法の検討が急務であります。

本研究は、2020年5月1日～2020年12月31日の期間中、国立病諸機構熊本医療センター腎臓内科に入院し透析導入を行った患者さん50例を対象としています。新たに試料・情報を取得することはなく、既存カルテ情報のみを用いて実施する研究です。

研究対象期間:令和2年5月1日～令和2年12月31日まで

TEL：096-353-6501

自覚症状がなく尿検査で血尿と蛋白尿を認める患者さまは腎生検検査を受けないと病名が診断できません。もし、病名がIgA腎症と診断されたなら、扁桃摘出手術が治療となります。「IgA腎症ガイドライン」には、血液検査でIgA腎症と診断できる可能性のある検査について記載されています。しかしその検査だけでIgA腎症と診断してしまうと誤診につながる可能性があり、やはり腎生検検査が必要です。このことを証明するための研究です。

2008年から2017年に腎生検で菲薄基底膜病と診断された患者さま11名と、IgA腎症と診断された患者さま86名の検査データを調査して、腎生検をせずに1gA腎症であるか1gA腎症ではないことを診断することができたかを調査します。

年齢、性別、血清BUN値、Cr値、eGFR値、尿潜血、尿中RBC数、赤血球形態、P/C比、1gA値、C3値、IgA/C3比、といった検査項目を調査します。

研究対象期間:2008年1月1日～2017年12月31日まで

国立病院機構熊本医療センター　臨床研究部長　富田正郎

   

J-ASPECT study参加施設から提供されるDPCデータ若しくは匿名化処理した医科レセプトデータにより、脳卒中、脳神経外科関連の傷病名等に基づいて対象症例を絞り込んだ全国規模の大規模データベースを構築し、今後の脳卒中関連の研究等に活用すると共に、医療施設の負荷を抑えた方法で脳卒中、脳神経外科医療に関する症例データベース構築を継続していくことを目的とします。

生年月日、性別、発症年月日、入院年月日、退院年月日、退院先自宅郵便番号、診療報酬算定情報(DPC)

研究対象期間:2016年4月1日～-2020年3月31日まで

国立病院機構熊本医療センター　脳神経外科　中川隆志

アナフィラキシーは全身のアレルギー反応で、時として死亡に至ることもあります。ほとんどのアナフィラキシーの経過は、症状が一時的に出現した後に消失しますが、ときには症状が再燃して再び治療が必要になることがあります。この二相性反応の発症頻度は1%から23%と報告されており、患者さんが病院で治療を受けて帰宅した後に起こることもあるため注意が必要です。しかしこれらの反応に関する本邦での調査は少ないことから、この研究の結果を通して、今後、患者さんにより良い医療を提供できるように役立てたいと考えています。

研究対象期間:2020年5月～2023年5月

近年の高度医療の進歩によって重症患者の生存率は向上しましたが、様々な機能障害が退院後まで継続し、集中治療後症候群(PICS) と呼ばれています。新型コロナウイルス感染症患者においても入院患者の約15％が集中治療室に入室すると言われておりますが、これらの患者の長期的な観察を報告した研究がないのが現状です。重症新型コロナウイルス感染症のPICS発症調査は非常に重要です。

この研究の目的は、新型コロナウイルスに感染し集中治療室に入室した患者さんの身体機能、認知機能、精神の障害を調べて、新型コロナウイルスが重症患者の長期予後にどのような影響を及ぼすかを明らかにすることです。

診療録、検査データの調査を行います。また、ICU退室6ヶ月後、1年後、2年後に身体機能、認知機能、精神に関するアンケート用紙を郵送致しますのでご協力をお願い致します。対象となるのは集中治療室で人工呼吸管理以上の治療を行った方で、調査項目は個人情報を含まない医学的情報である病名、治療経過のみです。患者さんのお名前、住所などのプライバシーに関する情報が外部に漏れることは一切ありませんのでご安心下さい。

研究対象期間:2020年3月～2021年3月

食物アレルギーでは、食物経口負荷試験の結果に基づいた「正しい診断と必要最小限の除去」が標準的診療として推奨されています。そのためには、患者さんの状況や検査結果の結果を見て、症状誘発のリスクを確認するのが大切です。

・目的

・対象となる患者さま:当院を受診した食物アレルギーの患者さんで、2017年8月から2020年7月の間に食物経口負荷試験を受けた方

・目的

電子カルテデータを基に、当院における研究責任者が下記について調査します。個人情報は含まれません。年齢、外来・入院別、性別、症状のみによる重症度（見かけ上の重症度)、治療ステップ、喘息に対する長期管理薬の種類、喘息治療内容、過去12か月間における急性発作のステロイド投与の有無、重症急性呼吸器症候群コロナウイルス2型(SARS-CoV-2) の感染の有無と重症度

・研究対象期間:2020年10月26日～2020年3月31 日まで

日本病理学会では２０１８年度から２０２０年度にかけて、日本医療研究開発機構（AMED）委託事業「病理診断支援のための人工知能（病理診断支援AI）開発と統合的『AI医療画像知』の創出」という課題に取り組み、日本病理学会の各支部、及び日本全国の２５施設から病理画像whole slide image(以下、P-WSI)と不随する臨床情報、計約１６万件を収集し、世界に類を見ないP-WSI巨大データベースを構築しました。このデータベースは病理画像を対象とした人口知能開発を含む、様々な研究応用の可能性を秘めています。AMEDからの委託事業は2021年3月で終了となりますが、AMEDからの財政支援終了後もこの貴重なデータベースを広く還元するため、データベースを様々な大学・研究機関・企業が広く利用可能なものに構築し公開することが本研究の目的です。またデータベース利用者から使用料を得てデータベース維持管理のための資金を確保し、自立・持続的なデータベースの運用を行います。

日本国内では日々、医療機関で多数の病理標本が作製され、病理診断が行われています。これらの病理標本画像をデジタル化したP-WSIは人口知能による画像解析を含む様々な応用可能性を秘めたデータになると考えられます。そこで日本全国の多施設から収集したP-WSIをデータベースに格納し、様々な研究機関が学術研究や製品開発のために用いることができる整備することを目的として本研究を実施します。

研究対象期間：2012年　1月　1月　～　2019年　12月　31日まで

日本航空医療学会が行う、ドクターヘリで診療された患者様の診療情報登録事業です。

ドクターヘリで診療された患者さまの診療情報を全国の施設から集め、一元的にデータベース化することによって調査を行います。この調査は、我が国におけるドクターヘリによる診療の全体像を把握し、今後の診療における質の向上に役立たさせることを目的にしております（この調査は、日本航空医療学会が中心となり全国の医療機関と共同で行っています）。

研究対象期間：2020年4月１日～2026年3月31日

日本航空医療学会理事長　猪口貞樹

2019年12月、中華人民共和国の湖北省武漢市で新型ウイルスによる肺炎の集団発生が報告されました。このウイルスは新型コロナウイルスとして、COVID-19と称されています。COVID-19による感染は世界的に流行し、WHOでは2020年1月30日に緊急事態宣言を行い、3月11日にはパンデミックの宣言を行いました。世界的には中国以外にも感染患者が拡大し、欧米諸国をはじめ、3月24日時点で感染者数は30万人、死亡者数は14000人を超え、感染者の人数は日々数万人を超えるベースで増加しています。一方、本邦では1月16日に初めて患者が報告され、2月1日に指定感染症に指定されました。現在（3月24日時点）、本邦でのCOVID-19感染が確認された愚者は1000人を超え、死亡者数は40人を超えています。この新規ウイルスによる感染症にはまだ確立された治療方法がなく、現在行われている治療は、これまでの他ウイルス疾患や肺炎などの治療の経験に基づくところが大きく、本感染の疫学的検討や治療方法に関するデータの集積・解析が、今後のCOVID-19感染症治療の確立には急務です。本研究は、本邦におけるCOVID-19感染症にかかる臨床データ・治療内容を後方視的に解析し、病態解明、治療法開発の一助とすることを目的としております。また、本研究は、全国の多施設でのデータを収集して行い、本邦独自の疫 学的評価を行うことを目的としています。   

本研究は、COVID-19と診断された患者様の診療録の情報を用いて、専ら集計や、簡単な統計処理を行う研究です。研究に用いるデータは、COVID-19感染愚者の年齢・性別・基礎疾患などの背景、COVID-19治療に関するデータ等であり、個人を特定可能な情報は解析に用いません。データは研究責任施設である広島大学に送付されますが、個人情報は削除およひ匿名化された状態で送付されます。

患者背景、CTやX線などの画像、パイタルサイン、治療内容、血液検査・培養検査などの結果、転帰・入院期間などを調査します。    

暑熱環境による熱中症に関して、夏季になると多数報道されますが、本邦における熱中症、特に重症の場合の実態は、十分に解明されていないのが現状です。本研究は、重症熱中症の全国規模の実態調査であり、原因や病態の解明および治療や予後の実情を把握し、発生の予防に向けた地域医療へのアプローチを検討することを目的に行います。   

2020年7月1日から2020年9月30日までに国立病院機構熊本医療センターにおいて、熱中症と診断された全ての患者さんが対象となります。なお、外来診療のみで帰宅となった患者さんは除外します。 診療録の中において、年齢、性別、来院方法、発生状況、現場でのパイタルサイン、既往歴、生活歴、来院時の所見(身体所見・検査所見など)、発生原因、治療法および転帰に関する情報を匿名化して、日本救急医学会熱中症に関する委員会にWeb登録とFAX送信を行います。その後、日本救急医学会熱中症に関する委員会において集計・解析を行い、発生予防を含め対策について検討を行います。   

本研究は、新たに試料・情報を取得することはなく、既存カルテ情報のみを用いて実施する研究です。研究対象者(患者さん)の個人情報(氏名、住所、電話番号、カルテ番号など)は記載しませんので、個人情報は特定されません。   

  新型コロナウイルス(SARS-CoV-2)感染症(COVID-19)の拡大は勢いを増し、国民の健康、経済、医療に甚大な影響を与えています。COVID-19の重症患者は、高齢、男性、高血圧、糖尿病、腎機能障害、心臓病を有することがリスクだと言われており、これらは脳卒中（脳梗塞と脳出血）の発症リスクとも共通します。またCOVID-19では感染により血栓を生じやすくなるとされ、脳梗塞を発症する状況にまりやすいと推測されます。以上からCOVID-19患者では脳卒中の発症リスクが高まる可能性がありますが、脳卒中とCOVID-19の関連は限られた報告しかないのが現状です。   

本研究の目的は、COVID-19陽性例の脳卒中患者の臨床的特徴を明らかにすることです。日本医科大学を研究代表機関として、当院を含む日本脳卒中学会が認定した全国の一次脳卒中センター900以上の病 院が協力して研究を行います。それら施設でCOVID-19に脳卒中を発症し入院治療を受けられた方について、患者情報や検査結果を登録し、日本医科大学に情報を集めて臨床的特徴を検討します。研究においては個人を直接特定できる情報は使用されません。また検査や治療の方針については、本研究への参加の有無に一切左右されることはありません。あくまで担当医師が判断して、その時点での最善を尽くします。   

患者さんの年齢や性別、既往歴や内服薬、画像検査、血液検査などの検査デー夕、脳卒中の治療経過などの情報を調査します。これらの情報は患者さんが特定できないように匿名化して取り扱います。患者さんの氏名、住所、生年月日など、個人を特定しやすい情報は調査しません。   

地域生活を営む方が急に容態を悪くする際、執急外来を利用することは決して珍しいことではありません。危急の際に速やかに医療機関を利用できることは安心して地域生活を営める根拠となります。精神科疾患により医療機関にかかっている患者数は、平成29年には400万人を超えており、精神心理的にも差し迫った状態で総合病院の救急外来を受診する方も一定程度おられます。問題として、一般救急外来に勤務する医療従事者が、精神科的な救急状態に詳しいわけではないことがあげられます。このため、適切な治療を受けるためのギャップが生じていると考えられます。   

  従来より、当院では救命救急・集中治療部と精神科が協力して診療にあたることが多く、その際に、厚生労働科学研究(精神科救急およひ急性期医療の質向上に関する政策研究H29・精神一般-002)にて開発された、精神科救急症例に関する緊急度と類型判断を行えるツールを用いることで、一般救急医療従事者の判断の適否を検討いたします。ツールによる判断に対して、精神科医が下した判断を基準にして妥当性を確認します。   

当院救急外来を受診された方の中で、救急外来初療医師が、精神心理的な問題で精神科医の対応が必要と判断した方       について病名や転帰などを調査します。   

  診断エラーは、医療安全および医療の質の観点から注目されており、様々な疾患で研究がなされております。下部消化管穿孔は、急性腹症のー病態で、初期診断が遅れると腹膜炎や敗血症を来たし、重篤な結果を招きます。そのため、迅速な診断・治療が求められますが、下部消化管穿孔に関する診断エラーの頻度や診断エラーに関与する因子に関する研究は、少ないのが現状です。そのため、下部消化管穿孔の診断エラーの頻度ならびに診断エラーに関与する因子を明らかにするための研究を昭和大学江東豊洲病院総合診療科が中心となり、熊本医療センターも参加することといたしました。   

今回の研究は、下部消化管穿孔の診断エラーの頻度と診断エラーに関与する因子を明らかにすることを目的とします。本研究は、昭和大学病院救急医学科、順天堂東京江東高齢者医療センター総合診療科、獨協医科大学病院総合診療科、昭和大学江東豊洲病院総合診療科の多施設後ろ向き研究です。本研究では、2015年1月1日～2019年5月31日に国立病院機構熊本医療センターを受診された患者さんのうち、病名もしくはCT読影レポートで下部消化管穿孔と診断がついた方を対象としています。15歳未満、虫垂炎、穿孔部位不明、上部消化管穿孔、医原性消化管穿孔の方は除外いたします。研究対象症例は、約100名です。日常診療で得られたデータを電子カルテから集計いたします。   

本研究は、新たに試料・情報を取得することはなく、既存カルテ情報のみを用いて実施する研究です。研究対象者(患者さん)の個人情報(氏名、住所、電話番号、カルテ番号など)は、記載せず、対応表を作成して管理しますので、個人情報は特定されません。   

調査対象期間：2011年3月1日～2019年5月31日

研究実施期間：倫理委員会承認後～2021年8月31日   

出血のある腫瘍への放射線治療により、止血効果が期待できます。しかし、どのような患者様に放射線治療が効きやすいかについて、今のところまだ十分には分かっていません。患者様が受けられた放射線治療について研究を行い、治療効果に関わる因子の検討を行います。   

腫瘍出血は、脊髄圧迫などと共に腫場学的緊急事態ですが、標準的な放射線の照射線量は存在しません。当院での止血目的の緩和的放射線治療成績を検討し、照射線量などの因子による治療成績比較を行います。   

本研究への参加により患者さんに新たな検査や費用の負担が生じることはありません。また、研究に扱う情報は、個人が特定されない形で厳重に扱います。皆様の貴重な臨床データを使用させていただくことにご理解とご協力をお願いいたします。本研究にご自身のデータを使わないでほしいと希望される方、その他、研究に関してご質問がございます際は、末尾の問い合わせ先までご連絡ください。   

2012年10月から2019年10月の問、止血目的の緩和的放射線治療を受けた全例を対象とし、照射終了時点での止血率を評価します。また、WHOscale改善、全生存率、急性期有害事象についても評価します。個人が特定できる情報や、ID番号は研究には利用しません。また、研究の成果を公表するときにおいても個人情報が漏出する可能性は極めて低く、患者様に危険や不利益が生じることはありません。    

当院でDual Energy CTを用いて撮影した椎体骨折の浮腫性変化について骨髄成分のみのCT値(Virtual Non Calcium :以 下VNCa)を用いて評価することを目的とします。 当院でDual Energy CT   (管電圧100kV/Snl40kV)撮影した椎体骨折症例のCT値とVNCaを測定し、MRI画像との比較を行います。また、MRI画像とDual Energy   CTによる解析画像との視覚評価を行い、感度・特異度を算出します。   

これにより患者さんに新たな検査や費用の負担が生じることはありません。また、研究に扱う情報は、個人が特定されない形で厳重に行います。本研究にご自身のデータの使用をご希望されない方は、あるいはご質問等おありの方は、末尾の問合せ先までご連絡ください。    

本研究は、新たな検査をすることはなく、既存カルテ情報のみを用いて実施する研究です。椎体骨折などの画像所見を呈する症例のCT検査、MRI検査の内容を調査します。個人情報の取り扱いについては、「人を対象とする医学系研究に関する       倫理指針」、「個人情報の保護に関する法律」及び適応される法令、条例等を遵守します。研究対象者の情報を取り扱う場合は秘密保護に十分配慮し、特定の個人を識別することができないようにします。   

  2019年12月、中国で発生した新型コロナウイルスが日本を含む世界中に広がり、連日、新たな感染者の増加が報道       されています(2020年4月20日現在)。日本でも発症者が連日発生しており、日本国内でのヒトからヒトへの感染や死亡例も確認されています。しかし、新型コロナウイルスについてはわからないことが多く、インフルエンザウイル       スと比較しても、肺炎になる場合や重症になることが多いようです。しかし、なぜ肺炎になるのか、どのような理由で重症になるのか、などついては、よくわかっていません。一方で、日本の死亡率が低いことは国際的に注目されており、 個人個人が生まれながらにもっている遺伝子による違いが重症度に影響を与える可能性が指摘されています。つまり日本人は他国の人に比べて新型コロナウイルスが重症化しにくいのかもしれません。今回の研究は、新型コロナウイルス感染者の患者さんにご協力を頂き、その血液検体から全ゲノム解析を行うことで、本ウイルス感染症の重症度を高精度に予測する方法を確立し、さらにワクチンによる予防法や本ウイルスの治療法の開発に役立つ情報を見つけて、社会に貢献することを目指します。   

本研究は、新型コロナウイルス感染症に羅患された患者さん、無症候性の新型コロナウイルス感染症の患者さん、新型コロナウイルス感染症が疑われる患者さんより同意をいただいて、採取した血液検体よりゲノム解析を中心とした遺伝学的解析を行い、患者さんの病状や治療経過の情報と照合し、本ウイルス感染症の特徴を解明し、ワクチンや治療法を開発すること目的としています。新型コロナウイルス感染症に罹患された患者さん、無症候性の新型コロナウイルス感染症の患者さん、もしくは新型コロナウイルス感染症が疑われた方に口頭で同意をいただきます。感染防止の観点から、口頭により研究へのご協力についての同意意志を確認し、説明同意の内容や、同席者、同意日時等を、電子力ルテに記録することで、ご同意の代替とさせていただきます。この研究へのご同意の有無に関わらず診療内容はこれまでと変わりはありません。同意を頂いた方には今まで行われた検査結果、これから行われる検査結果のデータを研究のために解析させていただきます。データは個人情報を保護した上で(5.   個人情報の保護参照)、我々の施設ならびに共同研究機関で解析されます。   

治療経過中または治療後に、血液検体15ml程度を1回のみ採取させていただきます。採取した血液を匿名化したうえで共同研究機関に送付し、遺伝子の超高精度比HLA/KIRタイピング、全ゲノム解析、RNA解析、蛋白質解析、血漿解析などの遺伝学的解析を行います。   

2020年1月1日以降に、慶應義塾大学病院を中心とした多施設で新型コロナウイルス感染症の診断を受けた患者さん、もしくは、新型コロナウイルス感染症が疑われた方を対象として研究が開始されましたが、2020年5月にこの研究に熊本医療センターも協力することとなりました。検体採取や臨床経過情報の収集を行い、これらを含めた最終的な研究終了期間は2030年3月31日としています。全国で合計600例を収集予定とします。   

熊本地震において避難所から救急搬送された被災者を対象として、熊本医療センターや他の医療機関の診療録や、救急 隊の診療録(プレホスピタルレコード)から情報収集を行います。また。保健所に避難者が救急搬送された避難所の状 況について書面および面談に情報収集を行います。   

大規模自然災害が発生した場合、長時間におよぶ避難所生活や車中泊の被災者には持病の悪化(糖尿病、高血圧、慢性  心不全、慢性呼吸不全など)や新たな疾病の発生(肺血栓塞栓症、急性心筋梗塞、急性肺炎など)が危倶されます。避難 所で急病人が発生した場合、通常、救急車で救急病院に搬送されるますので、消防機関の患者情報と受け入れた医療機  関の患者情報を凍結すれば、避難所から救急搬送された患者の詳細な検証が可能です。    本研究では平成28年熊本地震の発災後に地域の避難所から救急搬送された被災者を対象に健康被害の発生状況や転帰を詳細に調査し避難所の生活環境も加味して発症要因を分析し、避難所における健康管理に有用な新たな指針を作成  することを目的とします。   

熊本医療センターの診療録から収集する情報は下記の通りです。搬送日時、年齢、性別、外来転帰(帰宅先・入院先を含む)、入院病棟、入院日数、入院転帰(退院・転院・死亡)、検 査の有無(血液検査、画像検査、その他の検査)、治療の有無(薬物治療、手術、カテーテル治療)、最終診断名   

研究対象期間：平成8年4月17日~平服8年11月18日

研究実施期間：倫理委員会承認後～2022年3月31日   

診療放射線技師による検査内容等に関して間違いがないか確認を行う疑義照会は日常的に実施されており、この行為により検査依頼部位の間違いによる不要な患者被ぱくが防止され、また造影剤を用いた検査におけるアレノレギー歴の確認やMRI検査における体内の磁性体等の確認において医療事故の防止につながっています。しかしながら、疑義照会の情報を施設内の多職種で共有する運用が構築されていないのが現状です。そこで、診療放射線技師が行う疑義照会について、国立病院機構九州グループに属する6施設において発生した疑義照会を集め、事例をまとめて、院内報告する上で有効に活用できる記録様式を作成し医療安全につながるツールの作成を行います。   

国立病院機構九州グループに属する施設を対象とした疑義照会に関するアンケートを行い、現状の調査をします。本研究の共同担当者が所属する6施設にて集めた疑義照会を参考に、多くの施設で利用可能な汎用ソフトウェアMicrosoft Office Excel   にて記録様式のドラフト版を作成します。作成したドラフト版の様式を共同担当者施設にて試験運用したのち、改善点等を聞き取り調査し、それらを反映した最終版を作成します。最後に、作成した記録様式は、九州国立病院機構診療放射線技師会の了承を得た上で、多施設で利用可能な電子ファイルとして会のホームページに掲載します。   

本研究において患者さんに新たな検査や費用が生じることはありません。また研究に扱う情報は、個人が特定されない形で厳重に扱います。間菜の貴重なデータを使用させていただくことにご理解とご協力をお願いいたします。本研究はご自身のデータを使わないでほしいと希望されている方、その他研究に関してご質問がございます際は、末尾の問い合わせ先までご連絡ください。   

本研究は、新たに試料・情報を取得することはなく、既存カルテ情報のみを用いて実施する研究です。研究対象者(患者さ ま)の個人情報(氏名、住所、電話番号、カルテ番号など)は記載せず、対応表を作成して管理しますので、個人情報は特定されません。   

2019年12月から中国の武漢市で新型コロナウイルスによる肺炎の集団発生が確認されました。新型コロナウイルス感染症(以下、COVID-19)には確立された治療法はありませんが、重症例を中心に抗ウイルス薬などの薬剤が投与されはじめています。どのような方が重症化しやすいか、妊婦や小児の患者さんなどにおいてどのような経過をたどるのかなど、多くのことがまだわかっていません。そこでCOVID-19に対するファビピラビルなどの治療候補薬の試験的投与に関する効果や安全性について検討します。   

この研究では、COVID-19   と診断された方に参加していただき、重症化する方の特徴や経過、治療候補薬投与後の経過な       どを調査し、COVID-19に関する様々な点について明らかにすることを目的としています。   

研究への参加を希望されない場合、その方の情報を研究における解析に利用することはありません。ただし、COVID-19は新規の指定感染症であることから、社会的・公衆衛生的に重要であるため、原則として全ての患者さんの情報をこの研究のデ ータベースには登録させていただきます。研究に参加される場合でもされない場合でも、患者さん個人を特定できるような 情報が外部に漏れることはありません。本研究に参加されたくない方は、データ登録を拒否して頂くことができます。その場合は、当院研究責任者へご連絡ください。   

対象期間中に記録された診療情報（症状、基礎疾患、渡航歴、接触歴、症状の商品等)・ウイルス検査結果などを、研究に使用させて頂きます。使用に際しては、文部科学省・厚生労働省が定めた倫理指針に則って個人情報を厳重に保護し、研究結果       の発表に際しても、個人が特定されない形で行います。データ収集にあたり、研究対象者(患者さん)の個人情報(氏名、住所、電話番号、カルテ番号など)は記載せず、対応表を作成して管理します。   

若年者の多発性骨髄腫の標準的治療の1つは自家末梢血幹細胞移植併用大量化学療法です。当院で診断し自家末梢血幹細胞移植併用大量化学療法を行った多発性骨髄腫の患者様の経過から、移植の経過に影響する要因を見出し、今後の治療に役立てることを目的としています。     

本研究においては2006年1月1日から2019年12月31日の間に当科で診断し自家末梢血幹細胞移植併用大量化学療法 を受けた多発性骨髄腫の患者27例を対象としています。電子力ルテより日常診療で得られたデータから後方視的に解析します。   

本研究により患者さんに新たな検査や費用の負担が生じるζとはありません。また、研究で扱う情報は、個人が特定されない形で厳重に扱います。皆様の貴重な臨床データを使用させていただくことにご理解とご協力をお願いいたします。本研究にご自身のデータを研究に使わないでほしいと希望されている方、その他研究に関してご質問がございます際は、末尾の問い合わせ先までご連絡ください。   

本研究は、新たに試料・情報を取得することはなく、既存のカルテデータ（問診記録、身体所見、検査データ）を用いて実施 する研究です。研究対象者(患者様）の個人情報(氏名、住所、電話番号）は記載せず、個人情報は特定されません。   

ホジキンリンパ腫は悪性リンパ腫の一つで若年者であれば化学療法の反応性が良く予後良好とされますが、高齢者の治療や予後に関する報告は少ないのが現状です。本研究では当院で診断および治療を行ったホジキンリンパ腫患者様の診断や治療経過を詳細に解析し、治療法が確立されていない高齢者のホジキンリンパ腫の治療方法を検討します。   

研究の目的は、当院のホジキンリンパ腫症例を後方視的に解析し若年者と比較した高齢者の予後、治療を検討することで、高齢者の至適な治療法の確立に寄与することです。研究の方法は、2006年1月より2019年12月までに当院で診断および治療を行ったホジキンリンパ腫悪性リンパ腫に関して、カルテデータを用いた後方視的解析を行います。全生存率、無増悪生存率に対して年齢を含む患者様の背景や治療方法がどのように影響したかを検討します。   

本研究により患者様に新たな検査や費用の負担が生じることはありません。また、研究に扱う情報は、個人が特定されない形で厳重に扱います。皆様の貴重な臨床データを使用させていただくことにご理解とご協力をお願いいたします。本研究にご自身のデータを研究に使わないでほしいと希望されている方、その他研究に関してご質問がありました際は、下記の[当院の問い合わせ先］までご連絡ください。   

本研究は、新たに試料・情報を取得することはなく、既存のカルテデータ(問診記録、身体所見、検査記録)を用いて実施する研究です。研究対象者(患者様)の個人情報(氏名、住所、電話番号)は記載せず、個人情報は特定されません。   

フィラデルフィア染色体陽性急性リンパ性白血病(以下、Ph+ALL)の予後はチロシンキナーゼ阻害剤により劇的に改善しましたが、一旦再発すると治療抵抗性となり急激に悪化することが多いのが現状です。本研究では当院で診断および治療を行ったPh+ALL患者様の診断や治療経過を詳細に検討します。   

研究の目的は、当院のPh+ALL症例の詳細なデータ解析し再発例の特徴を明らかにすることにより、再発を防ぐための治療手段あるいは再発後の治療方法を検討することによって治療成績の向上に寄与することです。研究の方法は、2009年1月より2019年5月までに当院で診断および治療を行ったPh+ALL症例に関して、カルテを用いて年齢、性別、治療内容、再発の有無、移植情報などのデータ収集を行います。そのデータを用いて再発率、生存率にどのような因子が影響を与えるかについて統計的解析を行います。   

本研究により患者様に新たな検査や費用の負担が生じることはありません。また、研究に扱う情報は、個人が特定されない形で厳重に扱います。皆様の貴重な臨床データを使用させていただくことにご理解とご協力をお願いいたします。本研究にご自身のデータを研究に使わないでほしいと希望されている方、その他研究に関してご質問がありました際は、下記の[当院の問い合わせ先]までご連絡ください。   

本研究は、新たに試料・情報を取得することはなく、既存のカルテデータ(問診記録、身体所見、検査記録)を用いて実施する研究です。研究対象者(患者様）の個人情報(氏名、住所、電話番号)は記載せず、個人情報は特定されません。   

九州沖縄地区の大学病院の協力を得て、過去10年間に受けた希少癌である陰茎癌およひ陰茎上皮内腫蕩の患者の検査、  治療経過をレトロスベクティブlこ解析し、息者背景、検査、治療方法とその結果について明らかにする。   

陰茎癌は日本を含め先進諸国で稀な悪性腫瘍であり、本邦では人口10万人に対する年間の陰茎癌患者数は0.5人ほどである。そのため本邦における陰茎癌診療ガイドラインは未だ編集されておらず、陰茎癌取り扱い規約も無い状況である。 一方NCCNガイドラインは最新の研究内容を取り入れ随時改訂され、米国における陰茎癌診療について詳細な治療戦略を提案しており、欧州泌尿器科学会からのGuidelines on Penile   Cancerとともに我が国における陰茎癌治療に参考となるガ  イドラインである。しかしながら、海外のガイドラインを利用する際には、背景となる医療制度や医療事情の相違を理解する必要があり、内容全てが国民皆保険制度下の日本に対応したものではないことに注意が必要である。    本研究は、九州沖縄地区における希少癌である陰茎癌の患者背景、臨床的特徴、検査所見、治療経過を調査し、同疾患の実態、治療の現状を明らかにすることが目的である。なお、本研究は陰茎癌診断・治療の分野における新たな知見を得  ることを目的とする学術研究活動として実施されるものである。  具体的に九州沖縄地区の大学病院の協力を得て、過去10年間に受けた希少癌である陰茎癌および陰茎上皮内腫瘍の 患者の検査、治療経過をレトロスペクティブに解析し、患者背景、検査、治療方法とその結果について明らかにする。   なお、陰茎上皮内腫瘍とはNCCNガイドライン陰茎癌 ver.2.   2016を参考にBowen病様丘疹症、Queyrat紅色肥厚症、  Bowen病などを指すものとする。   

九州沖縄地区の大学病院及び関連の研究協力機関において、過去10年間に診療を受けた(治療を開始した)希沙癌である陰茎癌患者の診療録から必要な情報を取得し、収集、解析を行う。

・研究対象者は、本研究に参加する施設において、対象期間内(2009年1月1日~倫理委員会承認日)に診療を受けた(治療を開始された)陰茎癌およひ陰茎上皮内腫瘍の患者を対象とする。

・目標対象数は、本院で10～15例、研究全体で150例。根拠としては2014年度~2017年度の4年間で熊本大学病院にて       6例の本疾患患者の診療を行っている。大学病院での基本的な症例数を約10年間で15件程度の症例数と推測し、解析可能       症例は約150例程度と考えた。   

・選択基準

①同意取得時において年齢が20歳以上の患者

②九州沖縄地区において、2009   年1月1日~倫理委員会承認日までに新たに診療を受けた(治療を開始された)陰茎癌およて陰茎上皮内腫瘍患者

・除外基準

①他の悪性腫瘍の陰茎転移の患者

②実施責任者が研究対象者として不適当と判断した対象者

・対象者のサンプリング方法

九州沖縄地区において、2009年1月1日~倫理委員会承認日までに診療を受けた(治療を開始された)陰茎癌および陰茎上皮内腫瘍患者の情報を診療録よりサンプリングする。   

①患者基本情報

年齢、主訴、初診日、疾患の認識から受診までにかかった期間、病歴に 関する情報、生活歴(喫煙、飲酒など)、ECOG-PS、Charlson   Comorbidity       lndex、既往歴、併存症

②臨床所見　

局所(包茎の有無、包皮翻転の可否、腫瘍の形態)

鼠経リンパ節(鼠経部診察でのリンパ節触知有無、大きさ、可動 性有無)

術前の抗菌剤使用の有無(治療薬、治療期間、治療効果(大きさ 変化))

その他　特記すべき所見

臨床診断(cTNM分類:病期診断法(CT、MRI、PET)       検査所見(検尿、尿培養、尿細胞診、血液生化学検査）感染(RPR、TPLA、HBsAg、HCV)       検査されていた場合に(感染系:HTLV-l、HIV、EBV、その他)       （腫瘍マーカ一系:SCC抗原、CEA、CA19-9、その他)

※検査所見は初診時、なければ局所手術前のもの       病理結果(組織型、pTNM分類)   

③ 治療

治療内容および治療日

局所手術とその術式

リンパ節への手術(リンパ節生検、ダイナミック造影センチネルリンパ節生検、鼠径リンパ節郭清、骨盤リン       パ節郭清)

その他の手術(metastasectomy、尿路変向術など)   

術前補助化学療法(レジメン、クール数)

術後補助化学療法       転移再発例における全身化学療法

  放射線治療(陰茎温存を目的とする局所根治的)

放射線治療(手術不能例に対する局所姑息的)       放射線治療(遠隔姑息的)       化字放射線療法   

他の治療方法(上皮内癌、Taなどに対して行うレーザー、外用軟膏など)

合併症(上記治療介入それぞれに対する)   

  ④ 予後調査

転帰記載日       転帰

1)生存       癌なし生存(確認日)       癌あり生存(確認日)

腫瘍存在の有無は、視触診所見、エコー、画像検査など施行可能な検査を実施して判定する。       癌の有無不明生存(確認日)   

  2)死亡(死亡年月日)   (癌死or他因死)

癌死　死因が陰茎癌およびその転移、浸潤腫蕩が重要な関係を有する死亡       他因死　陰茎癌と無関係な病因による死亡   

追跡不能(最終確認日)       経過観察の途中で受診せず、問い合わせをしなかったり、連絡不能のもの   

熊本大学泌尿器科学分野・講師　山口隆大

後天性血友病は非常に稀な出血性疾患です。その希少性からステロイド使用による問題点や寛解率等の十分なデータが得られておりません。当院での後天性血友病の症例の予後や問題点を検討し、治療成績の改善を検討します。   

2011年1月から2019年12月までの聞に、当院で後天性血友病と診断された患者9例(予定)に対してカルテデータを用いて予後を後方視的に解析します。   

本研究により患者様に新たな検査や費用の負担が生じることはありません。また、研究に扱う情報は、個人が特定されない形で厳重に扱います。皆様の貴重な臨床データを使用させていただくことにご理解とご協力をお願いいたします。研究にご自身のデータを研究に使わないでほしいと希望されている方、その他研究に関してご質問がございます際は、末尾の問い合わせ先までご連絡ください。   

本研究は、新たに試料・情報を取得することはなく、既存のカルテデータ(問診記録、身体所見、検査データ)を用いて実施する研究です。研究対象者(患者様)の個人情報(氏名、住所、電話番号)は記載せず、個人情報は特定されません

急性リンパ性白血病（ALL)の予後はフィアデルフィア染色体(Ph染色体)の有無で予後が異なるとされてきました。  近年、Ph染色体に作用するチロシンキナーゼ阻害剤(TKI)の登場により、Ph陽性ALLの寛解率は改善し、現在の 標準療法となりました。しかし、TKI時代の実臨床においてPh染色体はALLの予後に影響するのか否かのデータは乏しいのが現状です。当院でのALL症例の予後を検討し、治療成績の比較と予後因子を検討します。   

2009年1月から2018年12月までの間に、当院でALLの治療を受けられた患者99例(予定)に対してカルテデータを用いて予後を後方視的に解析します。   

本研究により患者様に新たな検査や費用の負担が生じることはありません。また、研究に扱う情報は、個人が特定さ れない形で厳重に扱います。皆様の貴重な臨床データを使用させていただくことにご理解とご協力をお願し、いたします。本研究にご自身のデータを研究に使わないでほしいと希望されている方、その他研究に関してご質問がございます際は、末尾の問い合わせ先までご連絡ください   

本研究は、新たに詩伴・情報を取得することはなく、既存のカルテデータ(問診言識、身体所見、検査データ)を用 いて実施する研究です。研究対象者(患者様)の個人情報(氏名、住所、電話番号)は記載せず、個人情報は特定され ません。   

自覚症状がなく尿検査で血尿と蛋白尿を認める患者さまは腎生検検査を受けないと病名が診断できません。もし病名がIgA腎症と診断されたなら、扁桃摘出手術が治療となります。「lgA腎症ガイドライン」には、血液検査でlgA腎症と診断できる可能性のある検査について記載されています。しかしその検査だけでlgA腎症と診断してしまうと 誤診につながる可能性があり、やはり腎生検検査が必要です。このことを証明するための研究です。

2010年から2017年に腎生検で非薄基底膜病と診断された、血尿と軽微な蛋白尿を呈して自覚症状のない患者さま7名と、2014年から2017年の間にlgA腎症と腎生検で確定診断された、血尿と軽微な蛋白尿を呈して自覚症状のない患者さま8名の検査データを調査して、腎生検をぜずにIgA腎症であるかIgA腎症ではないことを診断することができたかを調査 します。

該当する患者さまの電子カルテ上の情報を、当方で集計させていただきますので、改めてアンケートに答えていただ いたり、同意書をいただいたりすることはございません。ご参加の御意志をあらためて確認することもございません。 個人情報はすべて匿名化して報告させていただきますので、個人のプライバシーは守られています。

万一、この調査に参加したくない患者さまがいらっしゃいましたら、当方にこ連絡いただきますと集計からばずさせていただき、調査を中止させていただくことが可能です。ただし論文の報告後は集計からばずすことは現実的に不可能になります。

年齢、性別、血清BUN値、Cr値、eGFR値、尿潜血、尿中RBC数、赤血球形態、P/C比、lgA値、C3値、lgA/C3比、 U-NAG、β2MGといった検査項目を調査します。

研究対象期間： 2010年1月1日～2017年12月31日まで

研究実施期間：倫理委員会承認後～2021年3月31日まで

結果を医学英語論として報告させていただく予定です。

臨床研究部長　富田正郎

臨床研究部長　富田正郎

TEL: 096-353-6501

入院、外来レセプトデータもしくはDPCデータの中から脳卒中や脳神経外科関連の疾患に関わった患者情報や臨床データを取得し、研究組織で策定した臨床指標を用いて、測定した情報の関係性を分析し、脳卒中のアウトカム（死亡率など）に対する影響を明らかにする。

J-ASPECT study参力施設から提供されるDPCデータもしくは匿名化処理した医科レセプトデータにより、脳卒中、脳神経外科関連の傷病名等に基づいて対象症例を絞り込んだ全国規模の大規模データベースを構築し、今後の脳卒中関連の研究等に活用するとともに医療施設の負荷を抑えた方法で脳卒中、脳神経外科医療に関する症例データベース構築を継続していくことを目的とする。

DPCデータ及びレセプトデータによる観察研究のため身体的な利益及び不利益を生じることはありません。研究に扱う情報は、提供前に個人が特定できないよう匿名化され提供されますので、個人が特定されない形で厳重に取り扱います。本研究にご自身のデータの使用をご希望されない方は、あるいはご質問等のおありの方は末尾の問い合わせ先までご連絡ください。

入院、外来レセプトデータもしくはDPCデータの中から脳卒中や脳神経外科関連の疾患に関わった患者情報や臨床データ

研究対象期間：令和2年1月上旬～令和2年3月上旬まで

研究実施期間：倫理委員会承認後～令和2年3月上旬まで

研究成果は、学会、論文などでの発表を予定しています。

脳神経外科　中川隆志

脳神経外科　中川隆志

脳神経外科　中川隆志

TEL: 096-353-6501

血液検査の白血球の数が非常に高い患者さまの特徴を過去のカルテを調べて解析して今後に役立てるための研究です。

血液検査の白血球の数が非常に多い患者さまの病気の特徴、とくに血液の病気で白血球が増えているのではなく、血 液の病気以外で白血球が増える患者さまと、血液の病気が原因で白血球数が増える患者さまを区別するのに役立つ特 徴を調べることが目的です。

2018年1月1日から2019年12月31日までに当院で測定した白血球数が2万/mm3以上の患者さま約1500名の中から、 電子カルテで情報を収集して、その特徴や経過などを調べます。約数十例以上1500例未満の方が対象になります。

該当する患者さまの電子カルテ上の情報を、当方で集計させていただきますので、改めてアンケートに答えていただ いたり、同意書をいただいたりすることはございません。ご参加の御意志をあらためて確認することもございません。 個人情報はすべて匿名化して報告させていただきますので、個人のプライバシーぱ守られています。

万一、この調査に参加したくない患者さまがいらっしゃいましたら、当方にこ連絡いただきますと集計からはずさせ ていただき、調査を中止させていただくことが可能です。ただし学会発表後や論文の報告後は集計からはずすことは現 実的に不可能になります。

年齢、性別、診療科、白血球数、白血球分画、ヘモグラム、他の血液データ、病名、経過、転帰、などです。

研究対象期間： 2018年1月1日～2019年12月31日まで

研究実施期間：倫理委員会承認後～2022年3月31日まで

結果を日本内科学会（またはその他の学会）で発表させていただき、医学論文として報告させていただく予定です。

臨床研究部長　富田正郎

臨床研究部長　富田正郎

TEL: 096-353-6501

2016年4月熊本地震では、救急外来受診患者は発災後2ヶ月間が多く、3ヶ月程度で通常の患者数となった。発災時から3 ケ月間自施設を受診した患者数は、お以名であっt~ そのうち意識滴害や痙槃発作で受診した患者は100 名、そのうちてんかんの既往のある患者さんは24名であっに発症直後に多いということではなく、亜急性期以降に多くなっており、被災や環境変化によるストレスの関与がけいれん発作を引き起こすことにつながったのではないかと考えられた。

目的：本研究は熊本地震発災後に当院に来浣されたてんかん患者の実態を明らかにすることで、てんかん患者における災害時の問題点や支援のありかたを考える。

対象：2016年4月14 日震災後～7月13 日国立病院機構熊本医療センターの救急外来を受診した、てんかんを持病にもち、痙攣発作にて当院を受診した24名。

方法：電子カルテを後方的に調査し、受診時に得られたデータ備虞糀おこした時期、患者の家族構成、痙攣発作を引き起こした要因、受診時の内服内容が判明するものの持参されたかの有無など）を集計する。

これにより患者さんに新たな検査や費用の負担が生じることはありません。また、研究で扱う情報は、個人が特定されない形で厳重に扱います。皆様の貴重な臨床データを使用させていただくことにご理解とご協力をお願いします。本研究にご自身のデータを使わないでほしいと希望される方、その他研究に関してご質問がございます際は、末尾の問い合わせ先までご連絡ください。

本研究は新たな試料・情報を取得する事はなく、既存カルテ情報のみを用いて実施する研究です。研究対象者（患者さん）の個人情報（氏名、住所、電話番号、カルテ番号など）は記載せず、対応表を作成して管理しますので、個人情報は特定されません。

調査対象期間：：2016年4月14日震災後～2016年7月13日

調査した患者さんのデータは集団として分析し、学会で発表します、また、個々の患者さんのデータを発表する時も、個人が特定されることはありません。

救命救急センター看護師長　沖田典子

救命救急センター看護師長　沖田典子

救命救急センター看護師長　沖田典子

電話 096-353-6501

当病院では近年、頭頚部癌の診断にて放射線冶療・化学療法を受けるために入院する患者が年々増加傾向にあります。放射線・化学療法を受けた患者の8割以上に副作用として口腔粘膜障害が出現しています。看護師の統一した口腔内観察、口腔ケア指導により今後、頭頚部癌で放射線治療・化学療法を受ける患者の口腔ケアの充実につなげていきたいと考えています。

2019年1月1日～2019年11月30日までに入院した頭頚部癌患者の口腔粘胴滝害、看護師の口腔内観察、口腔ケア指導について、電子カルテから調査し、実態を明らかにします。対象症例数： 5件。

本研究は、電子カルテデータの分析であるため、患者様へ不利益が生じることはありません。また、研究時に扱う情報は、個人が特定されない形で厳重に取り扱いいたします。その他本研究に関してご質問がございます際には、末尾の問い合わせ先までご連絡ください。

患者様の年齢、性別、治療内容、治療実施期間、口腔内観察、口腔ケア指導に関する記録。口腔粘膜障害に関する記録、OHAT 評価表について調査します。データは過去のカルテから調べるだけですので患者様の氏名・住所•生年月日など個人を特定する情報は調査しません。対象症例数： 5件。

研究対象期間：2019年1月1日～2019年11月30日まで

研究実施期間：倫理委員会承認後～2021年12月31日

第18回国立病院看護研究学会で発表する予定です。

看護部　岩崎天弓子

看護師長　後藤みゆき

看護部　岩崎天弓子

TEL: 096-353-6501

様々な細菌やウイルスが人体を攻撃した結果として感染症が生じますが、感染症が悪くなってしまった状態を敗血症、さらに悪くなった状態を敗血症性ショックと呼びます。敗血症は死亡される方も多い重篤な状態であり早期目標指向型冶療、免疫グロブリン療法、エンドトキシン（毒素）吸着療法など種々の治療が試みられていますが、単独で死亡率を低下させることが証明された治療法は現時点では明らかとなっていません。一方で、特に状態の悪い患者さんではこれらの治療の有効性が高い可能性が示されおり、より状態の悪い患者さんに協力いただく研究が必要と考えられています。そのため、重症の敗血症性ショックの患者さんを対象として種々の治療法の効果と予後との関連を解明するための研究を東北大学が中心となり、熊本医療センターでも実施することといたしました。

日本における敗血症性ショック患者に対する様々な治療実態を明らかにし、同時に患者背景や予後を評価することで、敗血症性ショック患者の有効な冶療を探索することです。

診療内で測定するデータ、検査値を登録し、集積します。治療の実際とその成績を検討し、敗血症性ショック患者に有効な冶療方法を見出し、検査や冶療の実態を調査します。

この研究のための試料採取はいたしません。

情報として病歴、年齢、性別、治療に際して取得した血圧や脈拍の変化、採血検査の値などを使用します。

研究対象期間：倫理委員会承認後～2021年12月(登録症例数が不足する場合には、2022年12月まで延長の可能性があります)

研究実施期間：倫理委員会承認後～2024年3月

研究代表者は、研究終了後、遅滞なく研究成果を医学雑誌などに公表します。

東北大学病院高度救命救急センター助教　川副友

副研究責任者：兵庫医科大学臨床疫学教授　森本剛

救命救急科　原田正公