国立病院機構熊本医療センター
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研究情報公開(研究81~)|臨床研究部|国立病院機構熊本医療センター

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研究情報公開(オプトアウト)

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研究81~

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106. 本邦におけるCOVID-19感染患者治療の疫学的調査
研究の概要
2019年12月、中華人民共和国の湖北省武漢市で新型ウイルスによる肺炎の集団発生が報告されました。このウイルスは新型コロナウイルスとして、COVID-19と称されています。COVID-19による感染は世界的に流行し、WHOでは2020年1月30日に緊急事態宣言を行い、3月11日にはパンデミックの宣言を行いました。世界的には中国以外にも感染患者が拡大し、欧米諸国をはじめ、3月24日時点で感染者数は30万人、死亡者数は14000人を超え、感染者の人数は日々数万人を超えるベースで増加しています。一方、本邦では1月16日に初めて患者が報告され、2月1日に指定感染症に指定されました。現在(3月24日時点)、本邦でのCOVID-19感染が確認された愚者は1000人を超え、死亡者数は40人を超えています。この新規ウイルスによる感染症にはまだ確立された治療方法がなく、現在行われている治療は、これまでの他ウイルス疾患や肺炎などの治療の経験に基づくところが大きく、本感染の疫学的検討や治療方法に関するデータの集積・解析が、今後のCOVID-19感染症治療の確立には急務です。本研究は、本邦におけるCOVID-19感染症にかかる臨床データ・治療内容を後方視的に解析し、病態解明、治療法開発の一助とすることを目的としております。また、本研究は、全国の多施設でのデータを収集して行い、本邦独自の疫 学的評価を行うことを目的としています。   
研究の目的と方法
本研究は、COVID-19と診断された患者様の診療録の情報を用いて、専ら集計や、簡単な統計処理を行う研究です。研究に用いるデータは、COVID-19感染愚者の年齢・性別・基礎疾患などの背景、COVID-19治療に関するデータ等であり、個人を特定可能な情報は解析に用いません。データは研究責任施設である広島大学に送付されますが、個人情報は削除およひ匿名化された状態で送付されます。
本研究の参加について
本研究への参加・不参加に関わらず、利益・不利益を生じることはありません。個人を特定可能な情報は解析には使用されず、データは個人情報を削除し、匿名化した状態で取り扱います。本研究への不参加をご希望の方は、下記問い合 わせ先までご連絡ください。   
調査する内容
患者背景、CTやX線などの画像、パイタルサイン、治療内容、血液検査・培養検査などの結果、転帰・入院期間などを調査します。    
調査期間
研究対象期間:2020年1月1日~2025年3月31日
研究実施期間:倫理委員会承認後~2026年3月31日
研究成果の発表
研究代表者は、研究終了後研究の成果を公表します。    
研究代表者
広島大学大学院医系科学研究科 救急集中治療医学教授 志馬伸朗    
当院における研究責任者
国立病院機構熊本医療センター 救命救急センター長 原田正公  
問い合わせ先
国立病院機構熊本医療センター 救命救急センター長 原田正公
TEL: 096-353-6501

105. 熱中症患者の医学情報等に関する疫学調査
研究の概要
暑熱環境による熱中症に関して、夏季になると多数報道されますが、本邦における熱中症、特に重症の場合の実態は、十分に解明されていないのが現状です。本研究は、重症熱中症の全国規模の実態調査であり、原因や病態の解明および治療や予後の実情を把握し、発生の予防に向けた地域医療へのアプローチを検討することを目的に行います。   
研究の目的と方法
2020年7月1日から2020年9月30日までに国立病院機構熊本医療センターにおいて、熱中症と診断された全ての患者さんが対象となります。なお、外来診療のみで帰宅となった患者さんは除外します。 診療録の中において、年齢、性別、来院方法、発生状況、現場でのパイタルサイン、既往歴、生活歴、来院時の所見(身体所見・検査所見など)、発生原因、治療法および転帰に関する情報を匿名化して、日本救急医学会熱中症に関する委員会にWeb登録とFAX送信を行います。その後、日本救急医学会熱中症に関する委員会において集計・解析を行い、発生予防を含め対策について検討を行います。   
本研究の参加について
これにより患者さんに新たな検査や費用の負担が生じることはありません。また、研究に扱う情報は、個人が特定されない形で厳重に扱います。皆様の貴重な臨床データを使用させていただくことにご理解とご協力をお願いいたします。本研究にご自身のデータを研究に使わないでほしいと希望されている方、その他研究に関してご質問がございます際は、末尾の問い合わせ先までご連絡ください。    
調査する内容
本研究は、新たに試料・情報を取得することはなく、既存カルテ情報のみを用いて実施する研究です。研究対象者(患者さん)の個人情報(氏名、住所、電話番号、カルテ番号など)は記載しませんので、個人情報は特定されません。   
調査期間
研究期間:2020年7月1日~2021年3月31日(調査対象期間:2020年7月~2020年9月)
研究成果の発表
調査した患者さんのデータは、集団として分析し、発生予防を含めた対策について検討を行います。その成果は学会や論文、熱中症診療ガイドラインの作成などを通して発表されます。      
研究代表者
帝京大学医学部附属病院 救急医学講座 神田潤  
当院における研究責任者
国立病院機構熊本医療センター 救命執急・集中治療部 原田正公  
問い合わせ先
国立病院機構熊本医療センター 救命救急・集中治療部 北田真己 
TEL 096-353-6501

104. 新型コロナウィルス感染症(COVID-19) に脳卒中を発症した患者の臨床的特徴を明らかにする研究
研究の概要
  新型コロナウイルス(SARS-CoV-2)感染症(COVID-19)の拡大は勢いを増し、国民の健康、経済、医療に甚大な影響を与えています。COVID-19の重症患者は、高齢、男性、高血圧、糖尿病、腎機能障害、心臓病を有することがリスクだと言われており、これらは脳卒中(脳梗塞と脳出血)の発症リスクとも共通します。またCOVID-19では感染により血栓を生じやすくなるとされ、脳梗塞を発症する状況にまりやすいと推測されます。以上からCOVID-19患者では脳卒中の発症リスクが高まる可能性がありますが、脳卒中とCOVID-19の関連は限られた報告しかないのが現状です。   
研究の目的と方法
本研究の目的は、COVID-19陽性例の脳卒中患者の臨床的特徴を明らかにすることです。日本医科大学を研究代表機関として、当院を含む日本脳卒中学会が認定した全国の一次脳卒中センター900以上の病 院が協力して研究を行います。それら施設でCOVID-19に脳卒中を発症し入院治療を受けられた方について、患者情報や検査結果を登録し、日本医科大学に情報を集めて臨床的特徴を検討します。研究においては個人を直接特定できる情報は使用されません。また検査や治療の方針については、本研究への参加の有無に一切左右されることはありません。あくまで担当医師が判断して、その時点での最善を尽くします。   
本研究の参加について
この研究は、患者さんの臨床情報を収集して解析する「観察研究」ですので、研究そのものによって生じるリスクは一切ありません。患者さんがこの研究に参加されるかどうかは、ご自身の自由な意思で決定されます。たとえ参加に同意されない場合でも患者さんは一切不利益を受けず、これからの治療に影響することはありません。またいつでも研究への参加を取り消すことができます。もしこの研究への情報提供をお断りになる場合には、下記の問い合わせ先までご連絡ください。   
調査する内容
患者さんの年齢や性別、既往歴や内服薬、画像検査、血液検査などの検査デー夕、脳卒中の治療経過などの情報を調査します。これらの情報は患者さんが特定できないように匿名化して取り扱います。患者さんの氏名、住所、生年月日など、個人を特定しやすい情報は調査しません。   
調査期間
研究対象期間:2020年1月1日~2021年5月31日まで
研究実施期間:倫理委員会承認後~2022年5月31日まで
研究成果の発表
調査した患者さんのデータは集団として分析され、学会発表、学術雑誌などで公表されます。しかし個人が特定されることはありません。   
研究代表者
日本医科大学付属病院 脳卒中集中治療科 木村和美
当院における研究責任者
国立病院機構熊本医療センター 脳神経内科 幸崎弥之助
問い合わせ先
国立病院機構熊本医療センター 脳神経内科 幸崎弥之助    
TEL: 096-353-6501

103. 急性硬膜下血腫に対する穿頭血腫ドレナージ術の有用性
研究の概要
2010年1月以降に当院にて急性硬膜下血腫に対して穿頭血腫除去術を行った患者様と開頭血腫除去術を行った患者様 の経過を比較する研究です。   
研究の目的と方法
私たちは急性硬膜下血腫の患者様の来院時の状態、術後経過についてデータを集め、開頭血腫除去術に対する穿頭血腫 除去術の非劣性を検証します。それにより急性硬膜下血腫に対しての手術の選択肢について提言します。   
本研究の参加について
これにより患者さんに新たな検査や費用の負担が生じることはありません。また、研究に扱う情報は、個人が特定され ない形で厳重に扱います。皆さまの貴重な臨床データを使用させていただくことにご理解とご協力をお願いいたしま す。本研究にご自身のデータを研究に使わないでほしいと希望されている方、その他研究に関してご質問がございます 際は、末尾の問い合わせ先までご連絡ください。  
調査する内容
急性硬膜下血腫と診断された患者様の年齢・性別・入院時の意識の状態・画像所見・入院期間・退院時の意識状態と全身状 態について、既存のカルテ情報から調査します。 患者様の個人情報につきましては記載いたしません。   
調査期間
研究対象期間:平成22年1月1日~令和2年4月30日まで
研究実施期間:倫理委員会承認後~令和2年10月31日まで
研究成果の発表
調査した患者さんのデータは、集団として分析し、学会や論文で発表します。個人が特定されることはありません。    
研究代表者
国立病院機構熊本医療センター 脳神経外科 宮﨑愛里    
当院における研究責任者
国立病院機構熊本医療センター 脳神経外科 宮﨑愛里   
問い合わせ先
国立病院機構熊本医療センター 脳神経外科 宮﨑愛里   
TEL: 096-353-6501

102. 精神科救急トリアージ&スクリーニング尺度の臨床適用に関する観察研究
研究の概要
地域生活を営む方が急に容態を悪くする際、執急外来を利用することは決して珍しいことではありません。危急の際に速やかに医療機関を利用できることは安心して地域生活を営める根拠となります。精神科疾患により医療機関にかかっている患者数は、平成29年には400万人を超えており、精神心理的にも差し迫った状態で総合病院の救急外来を受診する方も一定程度おられます。問題として、一般救急外来に勤務する医療従事者が、精神科的な救急状態に詳しいわけではないことがあげられます。このため、適切な治療を受けるためのギャップが生じていると考えられます。   
研究の目的と方法
  従来より、当院では救命救急・集中治療部と精神科が協力して診療にあたることが多く、その際に、厚生労働科学研究(精神科救急およひ急性期医療の質向上に関する政策研究H29・精神一般-002)にて開発された、精神科救急症例に関する緊急度と類型判断を行えるツールを用いることで、一般救急医療従事者の判断の適否を検討いたします。ツールによる判断に対して、精神科医が下した判断を基準にして妥当性を確認します。   
本研究の参加について
後ろ向きの観察研究であり、対象患者様のデータを使用させていただきます。
調査する内容
当院救急外来を受診された方の中で、救急外来初療医師が、精神心理的な問題で精神科医の対応が必要と判断した方       について病名や転帰などを調査します。   
調査期間
調査対象期間:令和2 年8 月1 日~令和3 年3 月31 日まで
研究実施期間:倫理委員会承認後~令和4 年3 月31 日まで
研究成果の発表
第29回日本精神科救急学会で発表いたします。    
研究代表者
国立病院機構熊本医療センター 精神科 副部長 橋本聡  
当院における研究責任者
国立病院機構熊本医療センター 精神科 副部長 橋本聡  
問い合わせ先
国立病院機構熊本医療センター 精神科 副部長 橋本聡  
TEL: 096-353-6501

101. 下部消化管穿孔の診断エラーの頻度と要因:多施設後ろ向き研究
研究の概要
  診断エラーは、医療安全および医療の質の観点から注目されており、様々な疾患で研究がなされております。下部消化管穿孔は、急性腹症のー病態で、初期診断が遅れると腹膜炎や敗血症を来たし、重篤な結果を招きます。そのため、迅速な診断・治療が求められますが、下部消化管穿孔に関する診断エラーの頻度や診断エラーに関与する因子に関する研究は、少ないのが現状です。そのため、下部消化管穿孔の診断エラーの頻度ならびに診断エラーに関与する因子を明らかにするための研究を昭和大学江東豊洲病院総合診療科が中心となり、熊本医療センターも参加することといたしました。   
研究の目的と方法
今回の研究は、下部消化管穿孔の診断エラーの頻度と診断エラーに関与する因子を明らかにすることを目的とします。本研究は、昭和大学病院救急医学科、順天堂東京江東高齢者医療センター総合診療科、獨協医科大学病院総合診療科、昭和大学江東豊洲病院総合診療科の多施設後ろ向き研究です。本研究では、2015年1月1日~2019年5月31日に国立病院機構熊本医療センターを受診された患者さんのうち、病名もしくはCT読影レポートで下部消化管穿孔と診断がついた方を対象としています。15歳未満、虫垂炎、穿孔部位不明、上部消化管穿孔、医原性消化管穿孔の方は除外いたします。研究対象症例は、約100名です。日常診療で得られたデータを電子カルテから集計いたします。   
本研究の参加について
これにより、患者さんに新たな検査や費用の負担が生じることはありません。また、研究で扱う情報は、個人が特定されない形で厳重に扱います。その他研究に関してご質問がごいます際は、末尾の問い合わせまでご連絡ください。   
調査する内容
本研究は、新たに試料・情報を取得することはなく、既存カルテ情報のみを用いて実施する研究です。研究対象者(患者さん)の個人情報(氏名、住所、電話番号、カルテ番号など)は、記載せず、対応表を作成して管理しますので、個人情報は特定されません。   
調査期間
調査対象期間:2015年1月l日~2019年12月31日
研究実施期間:倫理委員会承認~2021年3月31日
研究成果の発表
研究代表者は、研究終了後、遅滞なく研究精査を学会や判論文で発表いたします。また、個々の患者さんのデータ発表するときも、個人が特定されることはありません。   
研究代表者
昭和大学江東豊洲病院 総合診療科 原田拓
当院における研究責任者
国立病院機構熊本医療センター 総合診療科 辻隆宏
問い合わせ先
国立病院機構熊本医療センター 総合診療科 辻隆宏
TEL: 096-353-6501

100. MRSA菌血症についての検討
研究の概要
MRSAは、医療関連感染を起こす代表的な菌で、院内で分離される耐性菌のなかで頻度が高く、敗血症の原因と しても重要です。MRSA菌血症の死亡率は、19-57%と予後不良で、治療成績の向上が望まれます。MRSA菌血症の 治療において、最新のガイドラインでは、非複雑性MRSA菌血症の評価ならびに病態に応じた抗MRSA薬の使用を 推奨しています。また、予後予測を検討した報告もあります。以上から、MRSA菌血症の臨床像、抗MRSA薬の選 択状況、予後の評価は、今後の治療成績向上を検討する上で有用です。  
研究の目的と方法
今回の研究は、当院におけるMRSA菌血症の診療実態、予後を明らかにすることを目的とします。 本研究では、2011年3月1日~2019年5月31日に国立病院機構熊本医療センターを受診された患者さんのうち、 血液培養でMRSAが検出された方を対象としています。研究対象症例数は、約180名です。日常診療で得られ たデータ(年齢、性別、身体所見、検査内容、検査値、最終診断、治療状況、転帰)を電子カルテから集計 いたします。   
本研究の参加について
これにより、患者さんに新たな検査や費用の負担が生じることはありません。また、研究で扱う情報は、個人が特定 されない形で厳重に扱います。ご自身のデータを本研究に使わないでほしいと希望されている方、その他研究に関し てご質問がございます擦は、末尾の問い合わせまでご連絡ください。
調査する内容
本研究は、新たに試料・情報を取得することはなく、既存カルテ情報のみを用いて実施する研究です。研究対象者(患 者さん)の個人情報(氏名、住所、電話番号、カルテ番号など)は、記載せず、対応表を作成して管理しますので、 個人情報は特定されません。   
調査期間
調査対象期間:2011年3月1日~2019年5月31日
研究実施期間:倫理委員会承認後~2021年8月31日   
研究成果の発表
調査した患者さんのデータは、集団として分析し、学会や学術論文で発表いたします。また、個々の患者さんのデータを発表するときも、個人が特定されることはありません。       
研究代表者
国立病院機構熊本医療センター 総合診療科 辻隆宏   
当院における研究責任者
国立病院機構熊本医療センター 総合診療科 辻隆宏
問い合わせ先
国立病院機構熊本医療センター 総合診療科 辻隆宏
TEL: 096-353-6501

99. 当院における腫瘍出血に対する緩和的放射線治療成積
研究の概要
出血のある腫瘍への放射線治療により、止血効果が期待できます。しかし、どのような患者様に放射線治療が効きやすいかについて、今のところまだ十分には分かっていません。患者様が受けられた放射線治療について研究を行い、治療効果に関わる因子の検討を行います。   
研究の目的と方法
腫瘍出血は、脊髄圧迫などと共に腫場学的緊急事態ですが、標準的な放射線の照射線量は存在しません。当院での止血目的の緩和的放射線治療成績を検討し、照射線量などの因子による治療成績比較を行います。   
本研究の参加について
本研究への参加により患者さんに新たな検査や費用の負担が生じることはありません。また、研究に扱う情報は、個人が特定されない形で厳重に扱います。皆様の貴重な臨床データを使用させていただくことにご理解とご協力をお願いいたします。本研究にご自身のデータを使わないでほしいと希望される方、その他、研究に関してご質問がございます際は、末尾の問い合わせ先までご連絡ください。   
調査する内容
2012年10月から2019年10月の問、止血目的の緩和的放射線治療を受けた全例を対象とし、照射終了時点での止血率を評価します。また、WHOscale改善、全生存率、急性期有害事象についても評価します。個人が特定できる情報や、ID番号は研究には利用しません。また、研究の成果を公表するときにおいても個人情報が漏出する可能性は極めて低く、患者様に危険や不利益が生じることはありません。    
実施場所
熊本医療センター放射線治療科
研究成果の発表
日本放射線腫瘍学会第33回学術大会にて発表予定
当院における研究責任者
放射線治療科 松本忠
問い合わせ先
国立病院機構熊本医療センター 放射線治療センター
〒860-0008       熊本県熊本市中央区二の丸1-5
Tel    096-353-6501   

98. Dual Energy CTによる椎体骨折の描出能評価
研究の概要
単純CT撮影において骨髄浮腫を伴う新鮮椎体骨折と陳旧性椎体骨折は判断が不可能で、MRI検査を追加で行う必要があります。しかし、Dual Energy CT撮影し、仮想単色X線画像を取得することにより椎体骨折の質的診断が可能であれば、迅速な治療に貢献できると考えます。当院でDual Energy   CT撮影された椎体骨折症例の描出能をMRIと比較して評価し、感度・特異度を検討します。
研究の目的と方法
当院でDual Energy CTを用いて撮影した椎体骨折の浮腫性変化について骨髄成分のみのCT値(Virtual Non Calcium :以 下VNCa)を用いて評価することを目的とします。 当院でDual Energy CT   (管電圧100kV/Snl40kV)撮影した椎体骨折症例のCT値とVNCaを測定し、MRI画像との比較を行います。また、MRI画像とDual Energy   CTによる解析画像との視覚評価を行い、感度・特異度を算出します。   
本研究の参加について
これにより患者さんに新たな検査や費用の負担が生じることはありません。また、研究に扱う情報は、個人が特定されない形で厳重に行います。本研究にご自身のデータの使用をご希望されない方は、あるいはご質問等おありの方は、末尾の問合せ先までご連絡ください。    
調査する内容
本研究は、新たな検査をすることはなく、既存カルテ情報のみを用いて実施する研究です。椎体骨折などの画像所見を呈する症例のCT検査、MRI検査の内容を調査します。個人情報の取り扱いについては、「人を対象とする医学系研究に関する       倫理指針」、「個人情報の保護に関する法律」及び適応される法令、条例等を遵守します。研究対象者の情報を取り扱う場合は秘密保護に十分配慮し、特定の個人を識別することができないようにします。   
調査期間
研究対象期間:令和1年6 月1 日~令和2年4 月30 日まで
研究期間:倫理委員会承認後~令和2年12 月31 日まで
研究成果の発表
調査した患者さんのデータは、集団として分析し、学会や論文で発表します。個人情報は調査しないので、個人が特定されることはありません。   
当院における研究責任者
国立病院機 構熊本医療センター放射線科   診療放射線技師 本山雄基
問い合わせ先
国立病院機 構熊本医療センター放射線科   診療放射線技師 本山雄基
TEL: 096-353-6501

96. 新型コロナウイルス感染症の遺伝学的知見に基づいたCOVID19ワクチン開発と評価系の構築
研究の概要
  2019年12月、中国で発生した新型コロナウイルスが日本を含む世界中に広がり、連日、新たな感染者の増加が報道       されています(2020年4月20日現在)。日本でも発症者が連日発生しており、日本国内でのヒトからヒトへの感染や死亡例も確認されています。しかし、新型コロナウイルスについてはわからないことが多く、インフルエンザウイル       スと比較しても、肺炎になる場合や重症になることが多いようです。しかし、なぜ肺炎になるのか、どのような理由で重症になるのか、などついては、よくわかっていません。一方で、日本の死亡率が低いことは国際的に注目されており、 個人個人が生まれながらにもっている遺伝子による違いが重症度に影響を与える可能性が指摘されています。つまり日本人は他国の人に比べて新型コロナウイルスが重症化しにくいのかもしれません。今回の研究は、新型コロナウイルス感染者の患者さんにご協力を頂き、その血液検体から全ゲノム解析を行うことで、本ウイルス感染症の重症度を高精度に予測する方法を確立し、さらにワクチンによる予防法や本ウイルスの治療法の開発に役立つ情報を見つけて、社会に貢献することを目指します。   
研究の目的と方法
本研究は、新型コロナウイルス感染症に羅患された患者さん、無症候性の新型コロナウイルス感染症の患者さん、新型コロナウイルス感染症が疑われる患者さんより同意をいただいて、採取した血液検体よりゲノム解析を中心とした遺伝学的解析を行い、患者さんの病状や治療経過の情報と照合し、本ウイルス感染症の特徴を解明し、ワクチンや治療法を開発すること目的としています。新型コロナウイルス感染症に罹患された患者さん、無症候性の新型コロナウイルス感染症の患者さん、もしくは新型コロナウイルス感染症が疑われた方に口頭で同意をいただきます。感染防止の観点から、口頭により研究へのご協力についての同意意志を確認し、説明同意の内容や、同席者、同意日時等を、電子力ルテに記録することで、ご同意の代替とさせていただきます。この研究へのご同意の有無に関わらず診療内容はこれまでと変わりはありません。同意を頂いた方には今まで行われた検査結果、これから行われる検査結果のデータを研究のために解析させていただきます。データは個人情報を保護した上で(5.   個人情報の保護参照)、我々の施設ならびに共同研究機関で解析されます。   
本研究の参加について
この研究に参加されるかどうかは、患者さんご自身の自由です。たとえ同意いただけない場合であっても、あなたに対して最善の治療を施します。あなたが不利益を受けることは決してありません。この研究への参加に同意いただいた後であっても、あなたが望む場合にはいつでも同意を撤回できます。たとえ同意を撤回されても、あなたが不利益を受けることは決してありません。また、同意を撤回された場合には、それまでに利用させていただいたデータは個人情報を消去した上で廃棄させて頂きます。但し、すでに研究結果が論文などで公表されている場合には、その結果を訂正できませんのでご了承下さい。   
調査する内容
治療経過中または治療後に、血液検体15ml程度を1回のみ採取させていただきます。採取した血液を匿名化したうえで共同研究機関に送付し、遺伝子の超高精度比HLA/KIRタイピング、全ゲノム解析、RNA解析、蛋白質解析、血漿解析などの遺伝学的解析を行います。   
実施期間
2020年1月1日以降に、慶應義塾大学病院を中心とした多施設で新型コロナウイルス感染症の診断を受けた患者さん、もしくは、新型コロナウイルス感染症が疑われた方を対象として研究が開始されましたが、2020年5月にこの研究に熊本医療センターも協力することとなりました。検体採取や臨床経過情報の収集を行い、これらを含めた最終的な研究終了期間は2030年3月31日としています。全国で合計600例を収集予定とします。   
研究成果の発表
あなたのご協力によって得られた研究の成果は、ご本人やご家族の氏名などの個人情報が明らかにならないように十分配慮した上で、学会発表や学術雑誌およびデータベース上で公表されることがあります。    
研究代表者
慶應義塾大学医学部内科(呼吸器内科) 教授 福永興壱  
当院における研究責任者
国立病院機構熊本医療センター 救命救急センター長 原田正公  
問い合わせ先
国立病院機構熊本医療センター 救命救急センター長 原田正公  
TEL: 096-353-6501

95. 大規模災害の躍簡における健康被害の要因解明と新たな提言
研究の概要
熊本地震において避難所から救急搬送された被災者を対象として、熊本医療センターや他の医療機関の診療録や、救急 隊の診療録(プレホスピタルレコード)から情報収集を行います。また。保健所に避難者が救急搬送された避難所の状 況について書面および面談に情報収集を行います。   
研究の目的と方法
大規模自然災害が発生した場合、長時間におよぶ避難所生活や車中泊の被災者には持病の悪化(糖尿病、高血圧、慢性  心不全、慢性呼吸不全など)や新たな疾病の発生(肺血栓塞栓症、急性心筋梗塞、急性肺炎など)が危倶されます。避難 所で急病人が発生した場合、通常、救急車で救急病院に搬送されるますので、消防機関の患者情報と受け入れた医療機  関の患者情報を凍結すれば、避難所から救急搬送された患者の詳細な検証が可能です。    本研究では平成28年熊本地震の発災後に地域の避難所から救急搬送された被災者を対象に健康被害の発生状況や転帰を詳細に調査し避難所の生活環境も加味して発症要因を分析し、避難所における健康管理に有用な新たな指針を作成  することを目的とします。   
本研究の参加について
本研究は、既存の診療録から個人情報を含まない情報を収集し研究に利用されますので、個別に研究対象者に同意を取 得しませんが、このページをご覧になり研究参加の拒否の意志がある方は下記の問い合わせ先までご連絡いただければ、その方のデータは使用いたしません。   
調査する内容
熊本医療センターの診療録から収集する情報は下記の通りです。搬送日時、年齢、性別、外来転帰(帰宅先・入院先を含む)、入院病棟、入院日数、入院転帰(退院・転院・死亡)、検 査の有無(血液検査、画像検査、その他の検査)、治療の有無(薬物治療、手術、カテーテル治療)、最終診断名   
調査期間
研究対象期間:平成8年4月17日~平服8年11月18日
研究実施期間:倫理委員会承認後~2022年3月31日   
研究成果の発表
日本災害医学会、日本救急医学会やその他の関連学会などで発表されます
研究代表者
熊本大学病院災害医療教育研究センター 教授 笠岡俊志
当院における研究責任者
国立病院機構熊本医療センター 救命救急センター長 原田正公  
問い合わせ先
国立病院機構熊本医療センター 救命救急センター長 原田正公  
TEL: 096-353-6501

94. 診療放射線技師による疑義照会に関する記録様式の作成
研究の概要
診療放射線技師による検査内容等に関して間違いがないか確認を行う疑義照会は日常的に実施されており、この行為により検査依頼部位の間違いによる不要な患者被ぱくが防止され、また造影剤を用いた検査におけるアレノレギー歴の確認やMRI検査における体内の磁性体等の確認において医療事故の防止につながっています。しかしながら、疑義照会の情報を施設内の多職種で共有する運用が構築されていないのが現状です。そこで、診療放射線技師が行う疑義照会について、国立病院機構九州グループに属する6施設において発生した疑義照会を集め、事例をまとめて、院内報告する上で有効に活用できる記録様式を作成し医療安全につながるツールの作成を行います。   
研究の目的と方法
国立病院機構九州グループに属する施設を対象とした疑義照会に関するアンケートを行い、現状の調査をします。本研究の共同担当者が所属する6施設にて集めた疑義照会を参考に、多くの施設で利用可能な汎用ソフトウェアMicrosoft Office Excel   にて記録様式のドラフト版を作成します。作成したドラフト版の様式を共同担当者施設にて試験運用したのち、改善点等を聞き取り調査し、それらを反映した最終版を作成します。最後に、作成した記録様式は、九州国立病院機構診療放射線技師会の了承を得た上で、多施設で利用可能な電子ファイルとして会のホームページに掲載します。   
本研究の参加について
本研究において患者さんに新たな検査や費用が生じることはありません。また研究に扱う情報は、個人が特定されない形で厳重に扱います。間菜の貴重なデータを使用させていただくことにご理解とご協力をお願いいたします。本研究はご自身のデータを使わないでほしいと希望されている方、その他研究に関してご質問がございます際は、末尾の問い合わせ先までご連絡ください。   
調査する内容
本研究は、新たに試料・情報を取得することはなく、既存カルテ情報のみを用いて実施する研究です。研究対象者(患者さ ま)の個人情報(氏名、住所、電話番号、カルテ番号など)は記載せず、対応表を作成して管理しますので、個人情報は特定されません。   
調査期間
研究対象期間:令和2年1月1日~令和2年2月29日
研究期間:倫理委員会承認後~令和2年10月31日まで
研究成果の発表
調査した患者さんのデータは、学会や論文で発表しますが、個人が特定されることはありません。
当院における研究責任者
国立病院機構熊本医療センター 放射線科 岡原継太
問い合わせ先
国立病院機構熊本医療センター 放射線科 岡原継太
TEL: 096-353-6501

93. COVID-19に関するレジストリ研究
研究の概要
2019年12月から中国の武漢市で新型コロナウイルスによる肺炎の集団発生が確認されました。新型コロナウイルス感染症(以下、COVID-19)には確立された治療法はありませんが、重症例を中心に抗ウイルス薬などの薬剤が投与されはじめています。どのような方が重症化しやすいか、妊婦や小児の患者さんなどにおいてどのような経過をたどるのかなど、多くのことがまだわかっていません。そこでCOVID-19に対するファビピラビルなどの治療候補薬の試験的投与に関する効果や安全性について検討します。   
研究の目的と方法
この研究では、COVID-19   と診断された方に参加していただき、重症化する方の特徴や経過、治療候補薬投与後の経過な       どを調査し、COVID-19に関する様々な点について明らかにすることを目的としています。   
本研究の参加について
研究への参加を希望されない場合、その方の情報を研究における解析に利用することはありません。ただし、COVID-19は新規の指定感染症であることから、社会的・公衆衛生的に重要であるため、原則として全ての患者さんの情報をこの研究のデ ータベースには登録させていただきます。研究に参加される場合でもされない場合でも、患者さん個人を特定できるような 情報が外部に漏れることはありません。本研究に参加されたくない方は、データ登録を拒否して頂くことができます。その場合は、当院研究責任者へご連絡ください。   
調査する内容
対象期間中に記録された診療情報(症状、基礎疾患、渡航歴、接触歴、症状の商品等)・ウイルス検査結果などを、研究に使用させて頂きます。使用に際しては、文部科学省・厚生労働省が定めた倫理指針に則って個人情報を厳重に保護し、研究結果       の発表に際しても、個人が特定されない形で行います。データ収集にあたり、研究対象者(患者さん)の個人情報(氏名、住所、電話番号、カルテ番号など)は記載せず、対応表を作成して管理します。   
調査期間
研究対象期間:当院倫理委員会承認日~西暦2023年1月31日
研究成果の発表
調査した患者さまのデータは、個人情報を厳重に保護した形で研究代表者に提供し、集団として分析された後に学会や論文
研究代表者
国立研究開発法人国立国際医療研究センター 国際感染症センター 大曲貴夫
当院における研究責任者
  国立病院機構熊本医療センター 小児科 水上智之
問い合わせ先
  国立病院機構熊本医療センター 小児科 水上智之
TEL: 096-353-6501

92. 当院にて自家末梢血幹細胞移植併用大量化学療法を施行した多発性骨髄腫27例の後方視的検討
研究の概要
若年者の多発性骨髄腫の標準的治療の1つは自家末梢血幹細胞移植併用大量化学療法です。当院で診断し自家末梢血幹細胞移植併用大量化学療法を行った多発性骨髄腫の患者様の経過から、移植の経過に影響する要因を見出し、今後の治療に役立てることを目的としています。     
研究の目的と方法
本研究においては2006年1月1日から2019年12月31日の間に当科で診断し自家末梢血幹細胞移植併用大量化学療法 を受けた多発性骨髄腫の患者27例を対象としています。電子力ルテより日常診療で得られたデータから後方視的に解析します。   
本研究の参加について
本研究により患者さんに新たな検査や費用の負担が生じるζとはありません。また、研究で扱う情報は、個人が特定されない形で厳重に扱います。皆様の貴重な臨床データを使用させていただくことにご理解とご協力をお願いいたします。本研究にご自身のデータを研究に使わないでほしいと希望されている方、その他研究に関してご質問がございます際は、末尾の問い合わせ先までご連絡ください。   
調査する内容
本研究は、新たに試料・情報を取得することはなく、既存のカルテデータ(問診記録、身体所見、検査データ)を用いて実施 する研究です。研究対象者(患者様)の個人情報(氏名、住所、電話番号)は記載せず、個人情報は特定されません。   
調査期間
研究対象期間:診断日~2020年6月30日
研究期間:倫理委員会承認日~2021年3月31日
研究成果の発表
研究成果については、学会、論文などでの発表を予定しています。
当院における研究責任者
国立病院機構熊本医療センター 血液内科 原田奈穂子
問い合わせ先
国立病院機構熊本医療センター 血液内科 原田奈穂子
TEL: 096-353-6501

91. 高齢者ホジキンリンパ腫の後方視的検討
熊本医療センターでは、下記の臨床研究を実施しております。本研究に関するご質問等がありましたら下記の[当院の問い合わせ先]までお問い合わせ下さい。ご希望があれば、他の研究対象者の個人情報及び知的財産の保護に支障がない範囲内で、研究計画書及び関連資料を閲覧することが出来ますのでお申出下さい。   
研究の概要
ホジキンリンパ腫は悪性リンパ腫の一つで若年者であれば化学療法の反応性が良く予後良好とされますが、高齢者の治療や予後に関する報告は少ないのが現状です。本研究では当院で診断および治療を行ったホジキンリンパ腫患者様の診断や治療経過を詳細に解析し、治療法が確立されていない高齢者のホジキンリンパ腫の治療方法を検討します。   
研究の目的と方法
研究の目的は、当院のホジキンリンパ腫症例を後方視的に解析し若年者と比較した高齢者の予後、治療を検討することで、高齢者の至適な治療法の確立に寄与することです。研究の方法は、2006年1月より2019年12月までに当院で診断および治療を行ったホジキンリンパ腫悪性リンパ腫に関して、カルテデータを用いた後方視的解析を行います。全生存率、無増悪生存率に対して年齢を含む患者様の背景や治療方法がどのように影響したかを検討します。   
本研究の参加について
本研究により患者様に新たな検査や費用の負担が生じることはありません。また、研究に扱う情報は、個人が特定されない形で厳重に扱います。皆様の貴重な臨床データを使用させていただくことにご理解とご協力をお願いいたします。本研究にご自身のデータを研究に使わないでほしいと希望されている方、その他研究に関してご質問がありました際は、下記の[当院の問い合わせ先]までご連絡ください。   
調査する内容
本研究は、新たに試料・情報を取得することはなく、既存のカルテデータ(問診記録、身体所見、検査記録)を用いて実施する研究です。研究対象者(患者様)の個人情報(氏名、住所、電話番号)は記載せず、個人情報は特定されません。   
調査期間
研究対象期間:2006年1月~2019年12月
研究期間:当院倫理委員会承認日~2021年3月31日
研究成果の発表
研究成果については、学会、論文などでの発表を予定しています。
当院における研究責任者
国立病院機構熊本医療センター 血液内科 河北敏郎
問い合わせ先
国立病院機構熊本医療センター 血液内科 河北敏郎 
TEL: 096-353-6501

90. フィラデルフィア染色体陽性急性リンパ性白血病の後方視的検討
熊本医療センターでは、下記の臨床研究を実施しております。本研究に関するご質問等がありましたら下記の[当院の問い合わせ先]までお問い合わせ下さい。ご希望があれば、他の研究対象者の個人情報及び知的財産の保護に支障がない範囲内で、研究計画書及び関連資料を閲覧することが出来ますのでお申出下さい。   
研究の概要
フィラデルフィア染色体陽性急性リンパ性白血病(以下、Ph+ALL)の予後はチロシンキナーゼ阻害剤により劇的に改善しましたが、一旦再発すると治療抵抗性となり急激に悪化することが多いのが現状です。本研究では当院で診断および治療を行ったPh+ALL患者様の診断や治療経過を詳細に検討します。   
研究の目的と方法
研究の目的は、当院のPh+ALL症例の詳細なデータ解析し再発例の特徴を明らかにすることにより、再発を防ぐための治療手段あるいは再発後の治療方法を検討することによって治療成績の向上に寄与することです。研究の方法は、2009年1月より2019年5月までに当院で診断および治療を行ったPh+ALL症例に関して、カルテを用いて年齢、性別、治療内容、再発の有無、移植情報などのデータ収集を行います。そのデータを用いて再発率、生存率にどのような因子が影響を与えるかについて統計的解析を行います。   
本研究の参加について
本研究により患者様に新たな検査や費用の負担が生じることはありません。また、研究に扱う情報は、個人が特定されない形で厳重に扱います。皆様の貴重な臨床データを使用させていただくことにご理解とご協力をお願いいたします。本研究にご自身のデータを研究に使わないでほしいと希望されている方、その他研究に関してご質問がありました際は、下記の[当院の問い合わせ先]までご連絡ください。   
調査する内容
本研究は、新たに試料・情報を取得することはなく、既存のカルテデータ(問診記録、身体所見、検査記録)を用いて実施する研究です。研究対象者(患者様)の個人情報(氏名、住所、電話番号)は記載せず、個人情報は特定されません。   
調査期間
研究対象期間:2009年1月~2019年5月        
研究期間:当院倫理委員会承認日~2021年3月31日   
研究成果の発表
研究成果については、学会、論文などでの発表を予定しています。
当院における研究責任者
国立病院機構熊本医療センター 血液内科 河北敏郎
問い合わせ先
国立病院機構熊本医療センター 血液内科 河北敏郎 
TEL: 096-353-6501

89. 九州沖縄地区における陰茎癌の実態調査
研究の概要
九州沖縄地区の大学病院の協力を得て、過去10年間に受けた希少癌である陰茎癌およひ陰茎上皮内腫蕩の患者の検査、  治療経過をレトロスベクティブlこ解析し、息者背景、検査、治療方法とその結果について明らかにする。   
研究の目的と方法
陰茎癌は日本を含め先進諸国で稀な悪性腫瘍であり、本邦では人口10万人に対する年間の陰茎癌患者数は0.5人ほどである。そのため本邦における陰茎癌診療ガイドラインは未だ編集されておらず、陰茎癌取り扱い規約も無い状況である。 一方NCCNガイドラインは最新の研究内容を取り入れ随時改訂され、米国における陰茎癌診療について詳細な治療戦略を提案しており、欧州泌尿器科学会からのGuidelines on Penile   Cancerとともに我が国における陰茎癌治療に参考となるガ  イドラインである。しかしながら、海外のガイドラインを利用する際には、背景となる医療制度や医療事情の相違を理解する必要があり、内容全てが国民皆保険制度下の日本に対応したものではないことに注意が必要である。    本研究は、九州沖縄地区における希少癌である陰茎癌の患者背景、臨床的特徴、検査所見、治療経過を調査し、同疾患の実態、治療の現状を明らかにすることが目的である。なお、本研究は陰茎癌診断・治療の分野における新たな知見を得  ることを目的とする学術研究活動として実施されるものである。  具体的に九州沖縄地区の大学病院の協力を得て、過去10年間に受けた希少癌である陰茎癌および陰茎上皮内腫瘍の 患者の検査、治療経過をレトロスペクティブに解析し、患者背景、検査、治療方法とその結果について明らかにする。   なお、陰茎上皮内腫瘍とはNCCNガイドライン陰茎癌 ver.2.   2016を参考にBowen病様丘疹症、Queyrat紅色肥厚症、  Bowen病などを指すものとする。   
本研究の参加について
九州沖縄地区の大学病院及び関連の研究協力機関において、過去10年間に診療を受けた(治療を開始した)希沙癌である陰茎癌患者の診療録から必要な情報を取得し、収集、解析を行う。
・研究対象者は、本研究に参加する施設において、対象期間内(2009年1月1日~倫理委員会承認日)に診療を受けた(治療を開始された)陰茎癌およひ陰茎上皮内腫瘍の患者を対象とする。
・目標対象数は、本院で10~15例、研究全体で150例。根拠としては2014年度~2017年度の4年間で熊本大学病院にて       6例の本疾患患者の診療を行っている。大学病院での基本的な症例数を約10年間で15件程度の症例数と推測し、解析可能       症例は約150例程度と考えた。   
・選択基準
①同意取得時において年齢が20歳以上の患者
②九州沖縄地区において、2009   年1月1日~倫理委員会承認日までに新たに診療を受けた(治療を開始された)陰茎癌およて陰茎上皮内腫瘍患者
・除外基準
①他の悪性腫瘍の陰茎転移の患者
②実施責任者が研究対象者として不適当と判断した対象者
・対象者のサンプリング方法
九州沖縄地区において、2009年1月1日~倫理委員会承認日までに診療を受けた(治療を開始された)陰茎癌および陰茎上皮内腫瘍患者の情報を診療録よりサンプリングする。   
調査する内容
①患者基本情報
年齢、主訴、初診日、疾患の認識から受診までにかかった期間、病歴に 関する情報、生活歴(喫煙、飲酒など)、ECOG-PS、Charlson   Comorbidity       lndex、既往歴、併存症
②臨床所見 
局所(包茎の有無、包皮翻転の可否、腫瘍の形態)
鼠経リンパ節(鼠経部診察でのリンパ節触知有無、大きさ、可動 性有無)
術前の抗菌剤使用の有無(治療薬、治療期間、治療効果(大きさ 変化))
その他 特記すべき所見
臨床診断(cTNM分類:病期診断法(CT、MRI、PET)       検査所見(検尿、尿培養、尿細胞診、血液生化学検査)感染(RPR、TPLA、HBsAg、HCV)       検査されていた場合に(感染系:HTLV-l、HIV、EBV、その他)       (腫瘍マーカ一系:SCC抗原、CEA、CA19-9、その他)
※検査所見は初診時、なければ局所手術前のもの       病理結果(組織型、pTNM分類)   
③ 治療
治療内容および治療日
局所手術とその術式
リンパ節への手術(リンパ節生検、ダイナミック造影センチネルリンパ節生検、鼠径リンパ節郭清、骨盤リン       パ節郭清)
その他の手術(metastasectomy、尿路変向術など)   
術前補助化学療法(レジメン、クール数)
術後補助化学療法       転移再発例における全身化学療法
  放射線治療(陰茎温存を目的とする局所根治的)
放射線治療(手術不能例に対する局所姑息的)       放射線治療(遠隔姑息的)       化字放射線療法   
他の治療方法(上皮内癌、Taなどに対して行うレーザー、外用軟膏など)
合併症(上記治療介入それぞれに対する)   
  ④ 予後調査
転帰記載日       転帰
1)生存       癌なし生存(確認日)       癌あり生存(確認日)
腫瘍存在の有無は、視触診所見、エコー、画像検査など施行可能な検査を実施して判定する。       癌の有無不明生存(確認日)   
  2)死亡(死亡年月日)   (癌死or他因死)
癌死 死因が陰茎癌およびその転移、浸潤腫蕩が重要な関係を有する死亡       他因死 陰茎癌と無関係な病因による死亡   
追跡不能(最終確認日)       経過観察の途中で受診せず、問い合わせをしなかったり、連絡不能のもの   
実施期間
情報の登録期間:倫理委員会承認日から2021年3月31日までとする。
研究期間:本研究は倫理委員会の承認日から2022年3月31日までとする。   
研究成果の発表
研究対象者の希望により、研究計画およひ噺究方法、研究全体の成果についての資料を閲覧することができる。ただし、他の研究対象者などの個人情報の保護や、研究の独創性の確保に支障が生じない範囲とする。
研究代表者
熊本大学泌尿器科学分野・講師 山口隆大
当院における研究責任者
国立病院機構熊本医療センター泌尿器科  前田喜寛
問い合わせ先
熊本大学医学部附属病院泌尿器科   医局 TEL 096-373-5240
熊本大学医学部附属病院泌尿器科   病棟 TEL 096-373-7438
熊本大学医学部附属病院泌尿器科   外来 TEL 096-373-5630


88. 当院における後天性白血友病の臨床的特徴
研究の概要
後天性血友病は非常に稀な出血性疾患です。その希少性からステロイド使用による問題点や寛解率等の十分なデータが得られておりません。当院での後天性血友病の症例の予後や問題点を検討し、治療成績の改善を検討します。   
研究の目的と方法
2011年1月から2019年12月までの聞に、当院で後天性血友病と診断された患者9例(予定)に対してカルテデータを用いて予後を後方視的に解析します。   
本研究の参加について
本研究により患者様に新たな検査や費用の負担が生じることはありません。また、研究に扱う情報は、個人が特定されない形で厳重に扱います。皆様の貴重な臨床データを使用させていただくことにご理解とご協力をお願いいたします。研究にご自身のデータを研究に使わないでほしいと希望されている方、その他研究に関してご質問がございます際は、末尾の問い合わせ先までご連絡ください。   
調査する内容
本研究は、新たに試料・情報を取得することはなく、既存のカルテデータ(問診記録、身体所見、検査データ)を用いて実施する研究です。研究対象者(患者様)の個人情報(氏名、住所、電話番号)は記載せず、個人情報は特定されません
調査期間
当院倫理委員会承認日~ 2020年10月31日(調査対象期間:2011年1月~2019年12月)
研究成果の発表
研究成果については、学会、論文などでの発表を予定しています。
当院における研究責任者
国立病院機構熊本医療センター 血液内科 平野太一
問い合わせ先
国立病院機構熊本医療センター血液内科 平野太一 
TEL: 096-353-6501

87. 当院における急性リンパ性白血病の予後
研究の概要
急性リンパ性白血病(ALL)の予後はフィアデルフィア染色体(Ph染色体)の有無で予後が異なるとされてきました。  近年、Ph染色体に作用するチロシンキナーゼ阻害剤(TKI)の登場により、Ph陽性ALLの寛解率は改善し、現在の 標準療法となりました。しかし、TKI時代の実臨床においてPh染色体はALLの予後に影響するのか否かのデータは乏しいのが現状です。当院でのALL症例の予後を検討し、治療成績の比較と予後因子を検討します。   
研究の目的と方法
2009年1月から2018年12月までの間に、当院でALLの治療を受けられた患者99例(予定)に対してカルテデータを用いて予後を後方視的に解析します。   
本研究の参加について
本研究により患者様に新たな検査や費用の負担が生じることはありません。また、研究に扱う情報は、個人が特定さ れない形で厳重に扱います。皆様の貴重な臨床データを使用させていただくことにご理解とご協力をお願し、いたします。本研究にご自身のデータを研究に使わないでほしいと希望されている方、その他研究に関してご質問がございます際は、末尾の問い合わせ先までご連絡ください   
調査する内容
本研究は、新たに詩伴・情報を取得することはなく、既存のカルテデータ(問診言識、身体所見、検査データ)を用 いて実施する研究です。研究対象者(患者様)の個人情報(氏名、住所、電話番号)は記載せず、個人情報は特定され ません。   
調査期間
研賓期間:当院倫理委員会承認日~ 2020年10月31日(調査対象期間:2009年1月~ 2018年12月)
研究成果の発表
研究成果については、学会、論文などでの発表を予定しています。
当院における研究責任者
国立病院機構熊本医療センター血液内科 平野太一
問い合わせ先
国立病院機構熊本医療センター血液内科 平野太一 
TEL: 096-353-6501

86.  IgA腎症と非薄基底膜病の鑑別に血清IgA値や血清IgA/C3比が有用であるかに関する後ろ向き研究
研究の概要
自覚症状がなく尿検査で血尿と蛋白尿を認める患者さまは腎生検検査を受けないと病名が診断できません。もし病名がIgA腎症と診断されたなら、扁桃摘出手術が治療となります。「lgA腎症ガイドライン」には、血液検査でlgA腎症と診断できる可能性のある検査について記載されています。しかしその検査だけでlgA腎症と診断してしまうと 誤診につながる可能性があり、やはり腎生検検査が必要です。このことを証明するための研究です。
研究の目的と方法
2010年から2017年に腎生検で非薄基底膜病と診断された、血尿と軽微な蛋白尿を呈して自覚症状のない患者さま7名と、2014年から2017年の間にlgA腎症と腎生検で確定診断された、血尿と軽微な蛋白尿を呈して自覚症状のない患者さま8名の検査データを調査して、腎生検をぜずにIgA腎症であるかIgA腎症ではないことを診断することができたかを調査 します。
本研究の参加について
該当する患者さまの電子カルテ上の情報を、当方で集計させていただきますので、改めてアンケートに答えていただ いたり、同意書をいただいたりすることはございません。ご参加の御意志をあらためて確認することもございません。 個人情報はすべて匿名化して報告させていただきますので、個人のプライバシーは守られています。
万一、この調査に参加したくない患者さまがいらっしゃいましたら、当方にこ連絡いただきますと集計からばずさせていただき、調査を中止させていただくことが可能です。ただし論文の報告後は集計からばずすことは現実的に不可能になります。
調査する内容
年齢、性別、血清BUN値、Cr値、eGFR値、尿潜血、尿中RBC数、赤血球形態、P/C比、lgA値、C3値、lgA/C3比、 U-NAG、β2MGといった検査項目を調査します。
調査期間
研究対象期間: 2010年1月1日~2017年12月31日まで
研究実施期間:倫理委員会承認後~2021年3月31日まで
研究成果の発表
結果を医学英語論として報告させていただく予定です。
当院における研究責任者
臨床研究部長 富田正郎
問い合わせ先
臨床研究部長 富田正郎
TEL: 096-353-6501

85. レセプト等情報を用いた脳卒中、脳神経外科医療免疫学調査
研究の概要
入院、外来レセプトデータもしくはDPCデータの中から脳卒中や脳神経外科関連の疾患に関わった患者情報や臨床データを取得し、研究組織で策定した臨床指標を用いて、測定した情報の関係性を分析し、脳卒中のアウトカム(死亡率など)に対する影響を明らかにする。
研究の目的と方法
J-ASPECT study参力施設から提供されるDPCデータもしくは匿名化処理した医科レセプトデータにより、脳卒中、脳神経外科関連の傷病名等に基づいて対象症例を絞り込んだ全国規模の大規模データベースを構築し、今後の脳卒中関連の研究等に活用するとともに医療施設の負荷を抑えた方法で脳卒中、脳神経外科医療に関する症例データベース構築を継続していくことを目的とする。
本研究の参加について
DPCデータ及びレセプトデータによる観察研究のため身体的な利益及び不利益を生じることはありません。研究に扱う情報は、提供前に個人が特定できないよう匿名化され提供されますので、個人が特定されない形で厳重に取り扱います。本研究にご自身のデータの使用をご希望されない方は、あるいはご質問等のおありの方は末尾の問い合わせ先までご連絡ください。
調査する内容
入院、外来レセプトデータもしくはDPCデータの中から脳卒中や脳神経外科関連の疾患に関わった患者情報や臨床データ
調査期間
研究対象期間:令和2年1月上旬~令和2年3月上旬まで
研究実施期間:倫理委員会承認後~令和2年3月上旬まで
研究成果の発表
研究成果は、学会、論文などでの発表を予定しています。
研究代表者
脳神経外科 中川隆志
当院における研究責任者
脳神経外科 中川隆志
問い合わせ先
脳神経外科 中川隆志
TEL: 096-353-6501

84. 著明な白血球数増多症例に関する後ろ向き研究
研究の概要
血液検査の白血球の数が非常に高い患者さまの特徴を過去のカルテを調べて解析して今後に役立てるための研究です。
研究の目的と方法
血液検査の白血球の数が非常に多い患者さまの病気の特徴、とくに血液の病気で白血球が増えているのではなく、血 液の病気以外で白血球が増える患者さまと、血液の病気が原因で白血球数が増える患者さまを区別するのに役立つ特 徴を調べることが目的です。
2018年1月1日から2019年12月31日までに当院で測定した白血球数が2万/mm3以上の患者さま約1500名の中から、 電子カルテで情報を収集して、その特徴や経過などを調べます。約数十例以上1500例未満の方が対象になります。
本研究の参加について
該当する患者さまの電子カルテ上の情報を、当方で集計させていただきますので、改めてアンケートに答えていただ いたり、同意書をいただいたりすることはございません。ご参加の御意志をあらためて確認することもございません。 個人情報はすべて匿名化して報告させていただきますので、個人のプライバシーぱ守られています。
万一、この調査に参加したくない患者さまがいらっしゃいましたら、当方にこ連絡いただきますと集計からはずさせ ていただき、調査を中止させていただくことが可能です。ただし学会発表後や論文の報告後は集計からはずすことは現 実的に不可能になります。
調査する内容
年齢、性別、診療科、白血球数、白血球分画、ヘモグラム、他の血液データ、病名、経過、転帰、などです。
調査期間
研究対象期間: 2018年1月1日~2019年12月31日まで
研究実施期間:倫理委員会承認後~2022年3月31日まで
研究成果の発表
結果を日本内科学会(またはその他の学会)で発表させていただき、医学論文として報告させていただく予定です。
当院における研究責任者
臨床研究部長 富田正郎
問い合わせ先
臨床研究部長 富田正郎
TEL: 096-353-6501

83. 熊本地震時の救命救急活動と対応について -災害がてんかん患者に及ぼす影響-
研究の概要
2016年4月熊本地震では、救急外来受診患者は発災後2ヶ月間が多く、3ヶ月程度で通常の患者数となった。発災時から3 ケ月間自施設を受診した患者数は、お以名であっt~ そのうち意識滴害や痙槃発作で受診した患者は100 名、そのうちてんかんの既往のある患者さんは24名であっに発症直後に多いということではなく、亜急性期以降に多くなっており、被災や環境変化によるストレスの関与がけいれん発作を引き起こすことにつながったのではないかと考えられた。
研究の目的と方法
目的:本研究は熊本地震発災後に当院に来浣されたてんかん患者の実態を明らかにすることで、てんかん患者における災害時の問題点や支援のありかたを考える。
対象:2016年4月14 日震災後~7月13 日国立病院機構熊本医療センターの救急外来を受診した、てんかんを持病にもち、痙攣発作にて当院を受診した24名。
方法:電子カルテを後方的に調査し、受診時に得られたデータ備虞糀おこした時期、患者の家族構成、痙攣発作を引き起こした要因、受診時の内服内容が判明するものの持参されたかの有無など)を集計する。
本研究の参加について
これにより患者さんに新たな検査や費用の負担が生じることはありません。また、研究で扱う情報は、個人が特定されない形で厳重に扱います。皆様の貴重な臨床データを使用させていただくことにご理解とご協力をお願いします。本研究にご自身のデータを使わないでほしいと希望される方、その他研究に関してご質問がございます際は、末尾の問い合わせ先までご連絡ください。
調査する内容
本研究は新たな試料・情報を取得する事はなく、既存カルテ情報のみを用いて実施する研究です。研究対象者(患者さん)の個人情報(氏名、住所、電話番号、カルテ番号など)は記載せず、対応表を作成して管理しますので、個人情報は特定されません。
調査期間
調査対象期間::2016年4月14日震災後~2016年7月13日
研究成果の発表
調査した患者さんのデータは集団として分析し、学会で発表します、また、個々の患者さんのデータを発表する時も、個人が特定されることはありません。
研究代表者
救命救急センター看護師長 沖田典子
当院における研究責任者
救命救急センター看護師長 沖田典子
問い合わせ先
救命救急センター看護師長 沖田典子
電話 096-353-6501

82. 頭頸部癌患者が放射線療法・化学療法により口腔粘膜障害出現に対する看護師の口腔ケアにおける実態調査
研究の概要
当病院では近年、頭頚部癌の診断にて放射線冶療・化学療法を受けるために入院する患者が年々増加傾向にあります。放射線・化学療法を受けた患者の8割以上に副作用として口腔粘膜障害が出現しています。看護師の統一した口腔内観察、口腔ケア指導により今後、頭頚部癌で放射線治療・化学療法を受ける患者の口腔ケアの充実につなげていきたいと考えています。
研究の目的と方法
2019年1月1日~2019年11月30日までに入院した頭頚部癌患者の口腔粘胴滝害、看護師の口腔内観察、口腔ケア指導について、電子カルテから調査し、実態を明らかにします。対象症例数: 5件。
本研究の参加について
本研究は、電子カルテデータの分析であるため、患者様へ不利益が生じることはありません。また、研究時に扱う情報は、個人が特定されない形で厳重に取り扱いいたします。その他本研究に関してご質問がございます際には、末尾の問い合わせ先までご連絡ください。
調査する内容
患者様の年齢、性別、治療内容、治療実施期間、口腔内観察、口腔ケア指導に関する記録。口腔粘膜障害に関する記録、OHAT 評価表について調査します。データは過去のカルテから調べるだけですので患者様の氏名・住所•生年月日など個人を特定する情報は調査しません。対象症例数: 5件。
調査期間
研究対象期間:2019年1月1日~2019年11月30日まで
研究実施期間:倫理委員会承認後~2021年12月31日
研究成果の発表
第18回国立病院看護研究学会で発表する予定です。
研究代表者
看護部 岩崎天弓子
当院における研究責任者
看護師長 後藤みゆき
問い合わせ先
看護部 岩崎天弓子
TEL: 096-353-6501

81. 重症敗血症性ショック患者の背景や治療実態、予後を観察する登録研究
研究の概要
様々な細菌やウイルスが人体を攻撃した結果として感染症が生じますが、感染症が悪くなってしまった状態を敗血症、さらに悪くなった状態を敗血症性ショックと呼びます。敗血症は死亡される方も多い重篤な状態であり早期目標指向型冶療、免疫グロブリン療法、エンドトキシン(毒素)吸着療法など種々の治療が試みられていますが、単独で死亡率を低下させることが証明された治療法は現時点では明らかとなっていません。一方で、特に状態の悪い患者さんではこれらの治療の有効性が高い可能性が示されおり、より状態の悪い患者さんに協力いただく研究が必要と考えられています。そのため、重症の敗血症性ショックの患者さんを対象として種々の治療法の効果と予後との関連を解明するための研究を東北大学が中心となり、熊本医療センターでも実施することといたしました。
研究の目的と方法
目的
日本における敗血症性ショック患者に対する様々な治療実態を明らかにし、同時に患者背景や予後を評価することで、敗血症性ショック患者の有効な冶療を探索することです。
方法
診療内で測定するデータ、検査値を登録し、集積します。治療の実際とその成績を検討し、敗血症性ショック患者に有効な冶療方法を見出し、検査や冶療の実態を調査します。
調査する内容
この研究のための試料採取はいたしません。
情報として病歴、年齢、性別、治療に際して取得した血圧や脈拍の変化、採血検査の値などを使用します。
調査期間
研究対象期間:倫理委員会承認後~2021年12月(登録症例数が不足する場合には、2022年12月まで延長の可能性があります)
研究実施期間:倫理委員会承認後~2024年3月
研究成果の発表
研究代表者は、研究終了後、遅滞なく研究成果を医学雑誌などに公表します。
研究代表者
東北大学病院高度救命救急センター助教 川副友
副研究責任者:兵庫医科大学臨床疫学教授 森本剛
当院における研究責任者
救命救急科 原田正公
問い合わせ先
救命救急科 原田正公
TEL: 096-353-6501
国立病院機構熊本医療センター
860-0008 熊本県熊本市中央区二の丸1-5
TEL:096-353-6501 FAX:096-325-2519
国立病院機構熊本医療センター
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