病院概要

名称	国立病院機構　熊本医療センター
英語表記	National Hospital Organization Kumamoto Medical Center
所在地	〒860-0008　熊本市中央区二の丸1番5号
電話番号	096-353-6501（代表）
FAX番号	096-325-2519
幹部職員	院長：髙橋 毅（たかはし たけし）
	副院長:日髙 道弘（ひだか みちひろ）
	副院長：宮成 信友（みやなり のぶとも）
	統括診療部長：菊川 浩明（きくかわ ひろあき）
	臨床研究部長：富田 正郎（とみた まさお）
	事務部長 兼 院長補佐：牧野 功（まきの いさお）
	看護部長 兼 院長補佐：堤 令子（つつみ れいこ）
	薬剤部長：湊本 康則（みなもと やすのり）
主な機能	救命救急センター（救急告示病院、病院群輪番制病院） 災害拠点病院（地域災害医療センター） 地域がん診療連携拠点病院 精神科救急医療施設 開放型病院 地域医療支援病院 臨床研修指定病院 骨髄移植実施施設 国際医療協力基幹施設 熊本県地域救急医療体制支援病院
医療法承認病床数	550床（一般500床・精神50床）
標ぼう診療科	総合診療科、内科、腎臓内科、血液内科、腫瘍内科、糖尿病・内分泌内科、呼吸器内科、感染症内科、消化器内科、循環器内科、脳神経内科、外科、頭頸部外科、呼吸器外科、心臓血管外科、脳神経外科、小児外科、整形外科、形成外科、精神科、リウマチ科、小児科、皮膚科、泌尿器科、産婦人科、眼科、耳鼻いんこう科、リハビリテーション科、放射線科、病理診断科、救急科、麻酔科、歯科・歯科口腔外科、放射線治療科

		常勤	非常勤	計
医療職（一）	院長	1		1
	副院長	2		2
	部長	13		13
	医長	33		33
	医師	58		58
	非常勤医師・歯科医師		8	8
	レジデント		20	20
	専攻医		0	0
	臨床研修医		35	35
	小計	107	63	170
医療職（二）	薬剤部長	1		1
	薬剤師	33		3
	診療放射線技師	29		29
	臨床検査技師	32	6	38
	栄養士	10	1	11
	理学療法士	8		8
	作業療法士	4		4
	言語聴覚士	2		2
	臨床工学技士	9	1	10
	視能訓練士	1	1	2
	心理療法士	1		1
	歯科衛生士	1	3	4
	小計	131	12	143
医療職（三）	看護部長	1		1
	副看護部長	3		3
	看護師長	18		18
	副看護師長	36		36
	助産師・看護師	665	14	679
	小計	723	14	737
事務職	事務部長	1		1
	課長・室長	3		3
	班長・専門職	3		3
	係長	6		6
	一般職員	14	99	113
	小計	27	99	126
診療情報管理職	診療情報管理士	4	2	6
技能職	技術職員	1	49	50
福祉職	医療社会事業専門員	6		6
教育職	教育主事	1		1
	教員	8		8
	教務助手		1	1
	小計	9	1	10
合計		1008	240	1248

	1年	2年	3年	計
看護学科	47	44	42	133

• 本院は、明治4年8月に設置された鎮西鎮台病院を前身とし、衛戌病院、熊本第一陸軍病院を経て昭和20年12月1日に厚生省に移管され国立熊本病院、平成16年4月1日に独立行政法人国立病院機構熊本医療センターとなり現在に至っています。
• 標榜診療科数34、病床数550床の高度総合診療施設であり、国際医療協力、長寿医療の基幹施設でもあります。
• 各診療科の連携を密にし総合的な診療に努め、特に、がん、循環器、内分泌・代謝、感覚器、精神疾患、骨・運動器疾患、及び難病、救命救急医療に力を入れるとともに、骨髄移植をはじめとする高度先進医療に積極的に取り組み、受診者は県外からも多く、広域にわたっています。クリティカルパスに積極的に取り組み、医療の質の向上に努めています。
• また、地域の中核病院として開放型病院、地域医療支援病院としての運用を行い、地域の医療機関との医療連携を推進しています。
• 教育・研修、臨床研究、国際医療協力を推進している病院です。
• 臨床研修指定病院として、研修医・専門医・レジデントの教育に当たるとともに、当院地域医療研修センターにおける研修には、年間延べ、40,000名を超える医師をはじめとする医療従事者の参加があり、また、海外から毎年約30名の留学生が来院し国際性に富んでいます。附属看護学校では高度先進医療、国際医療協力にも活動できる優れた人材の育成に当たっています。
• この中で、2000年10月にエジプトのスエズ運河大学付属病院と、2002年5月に中国の広西医科大学付属第一病院と姉妹病院締結を行いました。
• 臨床研究部を中心とした研究活動は、活発で、国際医療協力を主な研究テーマとし、その他各種の臨床研究に積極的に取り組んでいます。

救急総合医療センター	総合診療科 リウマチ科 血液内科 小児科 小児外科 救急科
がん総合医療センター	腫瘍内科
呼吸器センター	呼吸器内科 呼吸器外科 感染症内科
腎・泌尿器センター	腎臓内科 泌尿器科
消化器センター	消化器内科 外科／消化器外科
心臓血管センター	循環器内科 心臓血管外科
脳神経センター	脳神経外科 脳神経内科 精神科
感覚器センター	眼科 耳鼻いんこう科 頭頚部外科 皮膚科 歯科／歯科口腔外科
女性センター	産婦人科 乳腺外科
外傷・運動器センター	整形外科 リハビリテーション科 形成外科
画像診断・治療センター	放射線科 放射線治療科
中央診療部	麻酔科 病理診断科

組織図

令和元年9月1日現在

エイズ拠点病院	救命救急センター	救急告示病院
病院群輪番制病院	災害拠点病院（地域災害医療センター）	地域がん診療連携拠点病院
精神科救急医療施設	開放型病院	地域医療支援病院
へき地中核病院	臨床研修指定病院	臨床修練指定病院
都道府県腎移植施設	重症難病患者入院施設確保事業協力病院	理学療法施設
臨床研究部	腎センター	骨髄移植実施施設
難病（腎）関連施設	地域医療研修センター	国際医療協力基幹施設
長寿医療基幹施設	日本心血管インターベンション治療学会研修施設	応急入院指定病院
熊本県地域救急医療体制支援病院	乳房再建インプラント実施施設	日本高気圧環境・潜水医学会認定病院
紹介受診重点医療機関

日本麻酔科学会	日本血液学会	日本皮膚科学会
日本救急医学会	日本循環器学会	日本形成外科学会
日本集中治療医学会	日本糖尿病学会	日本臨床腫瘍学会
日本内科学会	日本小児科学会	日本超音波学会
日本消化器病学会	日本外科学会	日本泌尿器科学会
日本消化器内視鏡学会	日本消化器外科学会	日本産科婦人科学会
日本肝臓学会	日本プライマリ・ケア学会	日本眼科学会
日本腎臓学会	日本医学放射線学会	日本脳卒中学会
日本乳癌学会	日本神経学会	日本消化管学会
日本耳鼻咽喉科学会	日本病理学会	厚生労働省臨床研修指定病院
日本脳神経外科学会	日本放射線腫瘍学会	厚生労働省臨床修練指定病院
日本胸部外科学会	日本整形外科学会	骨髄移植推進財団指定病院
日本高血圧学会	日本リウマチ学会	日本透析医学会
日本呼吸器学会	日本動脈硬化学会	三学会構成心臓血管外科
日本婦人科腫瘍学会	日本熱傷学会	日本精神神経学会
日本緩和医療学会	日本高気圧環境･潜水医学会	日本航空医療学会

基本診療料
急性期一般入院基本料1	精神病棟入院基本料10:1	急性期充実体制加算１（精神科充実体制加算）
臨床研修病院入院診療加算（基幹型）	救急医療管理加算	超急性期脳卒中加算
妊産婦緊急搬送入院加算	診療録管理体制加算３	医師事務作業補助体制加算１（20：1）
医師事務作業補助体制加算１（50：1）	急性期看護補助体制加算（25：1）（5割未満）	療養環境加算
重症者等療養環境特別加算	無菌治療室管理加算１	無菌治療室管理加算２
緩和ケア診療加算（個別栄養食事管理加算）	精神科応急入院施設管理加算	精神科身体合併症管理加算
精神科リエゾンチーム加算	がん拠点病院加算（がん診療連携拠点病院）	栄養サポートチーム加算
医療安全対策加算１（医療安全対策地域連携加算1）	感染対策向上加算１（指導強化加算）	患者サポート体制充実加算
重症患者初期支援充実加算	報告書管理体制加算	褥瘡ハイリスク患者ケア加算
ハイリスク妊娠管理加算	精神科救急搬送患者地域連携受入加算	呼吸ケアチーム加算
後発医薬品使用体制加算１	病棟薬剤業務実施加算１	病棟薬剤業務実施加算２
データ提出加算２（提出データ評価加算）	入退院支援加算１（地域連携診療計画加算、入院時支援加算、総合機能評価加算）	認知症ケア加算２
せん妄ハイリスク患者ケア加算	精神疾患診療体制加算１	精神疾患診療体制加算２
精神科急性期医師配置加算２のイ	排尿自立支援加算	地域医療体制確保加算
救命救急入院料３（精神疾患診断治療初回加算イ、救急医療体制充実加算１）	特定集中治療室管理料６（算定上限日数に係る施設基準、早期離床・リハビリテーション加算、早期栄養介入管理加算）	特定集中治療室管理料６（算定上限日数に係る施設基準、早期離床・リハビリテーション加算、早期栄養介入管理加算）
救急患者連携搬送料	小児入院医療管理料４	短期滞在手術等基本料１
感染対策向上加算１（指導強化加算・抗菌薬適正使用体制加算）
特掲診療料
外来栄養指導料の注２に規定する施設基準	外来栄養指導料の注３に規定する施設基準	心臓ペースメーカー指導管理料（注５）遠隔モニタリング加算
喘息治療管理料	がん性疼痛緩和指導管理料	がん患者指導管理料イ
がん患者指導管理料ロ	がん患者指導管理料ハ	がん患者指導管理料ニ
外来緩和ケア管理料	移植後患者指導管理料（造血幹細胞移植後）	婦人科特定疾患治療管理料
腎代替療法指導管理料	慢性腎臓病透析予防指導管理料	二次性骨折予防継続管理料１
二次性骨折予防継続管理料３	下肢創傷処置管理料	院内トリアージ実施料
外来腫瘍化学療法診療料１（連携充実加算）	ニコチン依存症管理料	療養・就労両立支援指導料（注３）相談支援加算
開放型病院共同指導料Ⅰ	がん治療連携計画策定料	がん治療連携管理料（がん診療連携拠点病院）
外来排尿自立指導料	肝炎インターフェロン治療計画料	こころの連携指導料（Ⅱ）
薬剤管理指導料	検査・画像情報提供加算及び電子的診療情報評価料	医療機器安全管理料１
医療機器安全管理料２	精神科退院時共同指導料２	在宅患者訪問看護・指導料及び同一建物居住者訪問看護・指導料の注２
持続血糖測定器加算（間歇注入ｼﾘﾝｼﾞﾎﾟﾝﾌﾟと連動する持続血糖測定器を用いる場合）及び皮下連続式ｸﾞﾙｺｰｽ測定	持続血糖測定器加算（間歇注入ｼﾘﾝｼﾞﾎﾟﾝﾌﾟと連動しない持続血糖測定器を用いる場合）	造血器腫瘍遺伝子検査
遺伝学的検査	骨髄微小残存病変量測定	BRCA１/２遺伝子検査（血液を検体とするもの、腫瘍細胞を検体とするもの）
先天性代謝異常症検査	ＨＰＶ核酸検出及びＨＰＶ核酸検出（簡易ジェノタイプ判定）	ウィルス・細胞核酸多項目同時検出
検体検査管理加算（Ⅰ）	検体検査管理加算（Ⅳ）	心臓カテーテル法による諸検査の血管内視鏡検査加算
植込型心電図検査	時間内歩行試験及びシャトルウォーキングテスト	ヘッドアップティルト試験
人工膵臓検査、人工膵臓療法	神経学的検査	コンタクトレンズ検査料１
小児食物アレルギー負荷検査	内服・点滴誘発試験	前立腺針生検法(ＭＲＩ撮影及び超音波検査融合画像によるもの)
ＣＴ透視下気管支鏡検査加算	画像診断管理加算３	ＣＴ撮影及びＭＲＩ撮影
冠動脈ＣＴ撮影加算	外傷全身ＣＴ加算	大腸ＣＴ撮影加算
心臓ＭＲＩ撮影加算	乳房ＭＲＩ撮影加算	小児鎮静下ＭＲＩ撮影加算
頭部ＭＲＩ撮影加算	全身ＭＲＩ撮影加算	肝エラストグラフィ加算
抗悪性腫瘍剤処方管理加算	外来化学療法加算１	無菌製剤処理料
心大血管疾患リハビリテーション料（Ⅰ）（初期加算あり）	脳血管疾患等リハビリテーション料（Ⅰ）（初期加算あり）	廃用症候群リハビリテーション料（Ⅰ）（初期加算あり）
運動器リハビリテーション料（Ⅰ）（初期加算あり）	呼吸器リハビリテーション料（Ⅰ）（初期加算あり）	がん患者リハビリテーション料
リンパ浮腫複合的治療料	救急患者精神科継続支援料	医療保護入院等診療料
医科点数表第２章第９部処置の通則の５に掲げる処置の休日加算１	医科点数表第２章第９部処置の通則の５に掲げる処置の時間外加算１	医科点数表第２章第９部処置の通則の５に掲げる処置の深夜加算１
静脈圧迫処置（慢性静脈不全に対するもの）	人工腎臓（慢性維持透析を行った場合１）	導入期加算１
透析液水質確保加算及び慢性維持透析濾過加算	下肢末梢動脈疾患指導管理加算	皮膚移植術（死体）
組織拡張器による再建手術（乳房（再建手術）の場合に限る。）	椎間板内酵素注入療法	鏡視下咽頭悪性腫瘍手術（軟口蓋悪性腫瘍手術を含む。）
鏡視下喉頭悪性腫瘍手術	乳がんセンチネルリンパ節加算１及びセンチネルリンパ節生検（併用）	乳がんセンチネルリンパ節加算２及びセンチネルリンパ節生検（単独）
ゲル充填人工乳房を用いた乳房再建術（乳房切除後）	経皮的冠動脈形成術（特殊カテーテルによるもの）	経皮的冠動脈ステント留置術
経皮的中隔心筋焼灼術	ペースメーカー移植術及びペースメーカー交換術	植込型心電図記録計移植術及び植込型心電図記録計摘出術
両心室ペースメーカー移植術（経静脈電極の場合）及び両心室ペースメーカー交換術（経静脈電極の場合）	植込型除細動器移植術（経静脈リードを用いるもの又は皮下植込型リードを用いるもの）、植込型除細動器交換術（その他）及び経静脈電極抜去術	両室ペーシング機能付き植込型除細動器移植術（経静脈電極の場合）及び両室ペーシング機能付き植込型除細動器交換術（経静脈電極の場合）
大動脈バルーンパンピング法（ＩＡＢＰ法）	経皮的大動脈遮断術	経皮的下肢動脈形成術
腹腔鏡下リンパ節群郭清術（側方）	ダメージコントロール手術	内視鏡的逆流防止粘膜切除術
腹腔鏡下十二指腸局所切除術（内視鏡的処置を併施するもの）	腹腔鏡下胃切除術（内視鏡手術用支援機器を用いる場合）	腹腔鏡下噴門側胃切除術（内視鏡手術用支援機器を用いる場合）
腹腔鏡下胃全摘術（内視鏡手術用支援機器を用いる場合）	腹腔鏡下胆嚢悪性腫瘍手術（胆嚢床切除を伴うもの）	バルーン閉塞下逆行性経静脈的塞栓術
腹腔鏡下胆嚢悪性腫瘍手術（胆嚢床切除を伴うもの）	腹腔鏡下肝切除術（部分切除及び外側区域切除）	腹腔鏡下膵体尾部腫瘍切除術
早期悪性腫瘍大腸粘膜下層剥離術	内視鏡的小腸ポリープ切除術	腹腔鏡下直腸切除・切断術（内視鏡手術用支援機器を用いる場合）
腎腫瘍凝固・焼灼術（冷凍凝固によるもの）	膀胱水圧拡張術及びハンナ型間質性膀胱炎手術（経尿道）	人工尿道括約筋植込・置換術
腹腔鏡下仙骨膣固定術	腹腔鏡下腟式子宮全摘術（内視鏡手術用支援機器を用いる場合）	体外式膜型人工肺管理料
医科点数表第２章第10部手術の通則の12に掲げる手術の休日加算１	医科点数表第２章第10部手術の通則の12に掲げる手術の時間外加算１	医科点数表第２章第10部手術の通則の12に掲げる手術の深夜加算１
医科点数表第２章第10部手術の通則の16に掲げる手術	周術期栄養管理実施加算	輸血管理料Ⅰ
輸血適正使用加算１	コーディネート体制充実加算	自己生体組織接着剤作成術
人工肛門・人工膀胱造設術前処置加算	胃瘻造設時嚥下機能評価加算	麻酔管理料（Ⅰ）
麻酔管理料（Ⅱ）	周術期薬剤管理加算	放射線治療専任加算
外来放射線治療加算	高エネルギー放射線治療（１回線量増加加算）	強度変調放射線治療（ＩＭＲＴ）
画像誘導放射線治療（ＩＧＲＴ）	体外照射呼吸性移動対策加算	直線加速器による定位放射治療
定位放射線治療呼吸性移動対策加算（その他）	画像誘導密封小線源治療加算	病理診断管理加算２
悪性腫瘍病理組織標本加算	入院時食事療養／生活療養（Ⅰ）	酸素の購入価格届出
外来・在宅ベースアップ評価料(Ⅰ)	入院ベースアップ評価料(６２)	緊急穿頭血腫除去術
歯科外来・在宅ベースアップ評価料（Ⅰ）
歯科
地域歯科診療支援病院歯科初診料	歯科外来診療医療安全対策加算2	医療機器安全管理料（歯科）
歯科疾患管理料の注11に掲げる総合医療管理加算及び歯科治療時医療管理料	歯科麻酔管理料	クラウン・ブリッジ維持管理料

区分		手術の種類	R5
1	ア	頭蓋内腫瘤摘出術等	32
	イ	黄斑下手術等	0
	ウ	鼓室形成手術等	0
	エ	肺悪性腫瘍手術等	9
	オ	経皮的カテーテル心筋焼灼術	0
2	ア	靭帯断裂形成手術等	4
	イ	水頭症手術等	25
	ウ	鼻副鼻腔悪性腫瘍手術等	5
	エ	尿道形成手術等	25
	オ	角膜移植術	0
	カ	肝切除術等	54
	キ	子宮附属器悪性腫瘍手術等	36
3	ア	上顎骨形成術等	8
	イ	上顎骨悪性腫瘍手術等	5
	ウ	バセドウ甲状腺全摘(亜全摘)術(両葉)	3
	エ	母指化手術等	0
	オ	内反足手術等	0
	カ	食道切除再建術等	1
	キ	同種死体腎移植術等	0
4		腹腔鏡下手術	578
5	ア	人工関節置換術	178
	イ	乳児手術	0
	ウ	ペースメーカー移植術および交換術	90
	エ	冠動脈、大動脈バイパス移植術	44
	オ	心臓カテーテル手術	241
		経皮的冠動脈形成術（急性心筋梗塞に対するもの）	5
		経皮的冠動脈形成術（不安定狭心症に対するもの）	6
		経皮的冠動脈形成術（その他のもの）	37
		経皮的冠動脈粥腫切除術	0
		経皮的冠動脈ステント留置術（急性心筋梗塞に対するもの）	56
		経皮的冠動脈ステント留置術（不安定狭心症に対するもの）	28
		経皮的冠動脈ステント留置術（その他のもの）	109
合計			1339

１，入院基本料、看護師配置に関する事項
1)当院は、厚生労働大臣が定める基準による看護を行っている保険医療機関であり、一般入院基本料１(７：１入院基本料)及び精神科病棟入院基本料(10:1)の届出を行っております。
２)時間帯毎の看護職員１人当たりの受け持ち患者数は各病棟に掲示してあります。

２，入院診療計画、院内感染防止対策、医療安全管理体制について 
当院では、入院の際に医師を始めとする関係職員が共同して、患者さんに関する診療計画を策定し、7日以内に文書によりお渡ししております。また厚生労働大臣が定める院内感染防止対策、医療安全管理体制、褥瘡対策、栄養管理体制、意思決定支援及び身体的拘束最小化についての基準を満たしております。

３，救命救急入院料、特定集中治療室管理料について
救命救急病棟(救命救急入院料3)、特定集中治療室(ICU)(特定集中治療室管理料６)または、冠疾患集中治療室(CCU)(特定集中治療室管理料６)に入院した場合に算定されます。

４，ＤＰＣ対象病院について 
当院は入院医療費の算定にあたり、包括評価と出来高評価を組み合わせて計算する“ＤＰＣ対象病院”となっております。 
※医療機関別係数1.5250（基礎係数1.0451＋激変緩和係数0.0000＋救急補正係数0.0261＋機能評価係Ⅱ0.1128＋機能評価係数Ⅰ0.3410）

５，入院中の食事に関する基準について
当院では、九州厚生局へ入院時食事療養(Ⅰ)及び食堂加算の届出を行っております。
管理栄養士によって管理された食事を適時(夕食については、午後６時以降)、適温で提供しています。

６，明細書発行体制について 
当院では、医療の透明化や患者さんへの情報提供を推進していく観点から、領収書の発行の際に、個別の診療報酬の算定項目の分かる明細書を無料で発行しております。
また、公費負担医療の受給者等で医療費の自己負担がない方についても、明細書を無料で発行しています。
明細書には、使用した薬剤の名称や行われた検査の名称が記載されるものですので、その点ご理解いただき、ご家族の方が代理で会計を行う場合、その代理の方への発行を含めて、明細書の発行を希望されない方は、会計窓口にてその旨お申し出ください。

７，厚生労働大臣の定める評価療養と選定療養について
○初診料及び再診料にかかる特別料金について
当院では、他の医療機関等からの文書での紹介によらず、直接来院された患者さんにつきましては、「選定療養費」として7,700円（歯科5,500円）を診療費とは別に徴収させて頂きます。
なお、時間外及び休日に受診される場合は「時間外選定療養費」として8,800円を、診療費とは別に徴収させて頂きます
また、当院における診断や治療が終了した方・他の医療機関に紹介した方で自身の都合により再び同じ科や別の科を受診された場合（医師の指示による定期受診・予約受診は除く）は、再診の「選定療養費」として3,300円（歯科2,750円、時間外4,400円）を診療費とは別に徴収させていただきます。
ただし、緊急その他やむを得ない事情により、来院された場合によっては、この限りではありません。
○180日を超える入院について
当院では、１８０日を超えて入院している患者さんについては、厚生労働大臣が定める状態を除き、１日２，７８３円(税込み)を徴収させていただきます。
○治験にかかる費用
当院では、医薬品の治験を実施しております。治験の種類によって患者さまのご負担金が変更になりますので、治験ご希望の方へは、治験コーディネーターより詳しく説明致します。(治験に係る新たな費用は一切かかりません。)
〇先進医療及び患者申出医療について
当院では、実施しておりません。

8，保険外負担に関する事項
当院では、個室使用料(特別室)、診断書料については、実費での負担をお願いしております。なお、金額等については、別掲のとおりです。

9, その他
〇患者相談窓口
当院では、「患者相談窓口」を設置していますので、お気軽にご利用ください。診療内容に関すること、医療費に関すること、職員の接遇に関すること、退院後のこと、がんに関する色々な相談等、患者さんの立場に立ち、問題解決のためのお手伝いをします。
〇緩和ケア診療加算及び外来緩和ケア管理料
当院では、がん治療に対応する緩和ケアチームが活動しています。入院・外来患者様は症状に応じ、緩和ケアチームの診療を受けることができます。
緩和ケアチームとは、がんと診断された時から、患者・ご家族さまの身体や心のつらさ、生活上の困りごとに対して、安心して治療や療養を受けられるように主治医や病棟看護師と一緒に支援するためのものです。
チームメンバーは、内科医師・精神科医師・放射線科医師・麻酔科医師・歯科医師・歯科衛生士・薬剤師・看護師・医療ソーシャルワーカー・理学療法士・栄養士・公認心理師で構成され、状況に応じ他部門の職種に協力を依頼し、毎週1回、合同カンファレンスの開催やチームによるラウンドを実施しています。
〇栄養サポートチーム加算
当院には、栄養サポートチーム(NST)が活動しています。
NSTは医師・歯科医師・看護師・薬剤師・臨床検査技師・管理栄養士・歯科衛生士から構成され、栄養問題のある患者様を中心に回診し、問題点をアセスメントして対策をたてています。また、必要に応じて摂食・嚥下対策チーム、褥瘡対策チーム等と連携して総合的な治療を目指しています。更に、栄養管理・治療に関する研究発表会や講習会を定期的に開催し知識の習得向上に努めています。
〇医療安全対策加算、感染対策向上加算、地域⻭科診療⽀援病院⻭科初診料及び⻭科外来診療医療安全対策加算
当院では、安全な医療を提供するために、医療安全管理者等が医療安全管理委員会と連携し、より実効性のある医療安全対策の実施や職員研修を計画的に実施しています。
併せて、感染制御のチームを設置し、院内感染状況の把握、抗菌薬の適正使用、職員の感染防止等をおこない、院内感染対策を目的とした職員の研修を行っています。また、院内だけにとどまらず、地域の高齢者施設や病院の感染防止対策の知識の向上のための活動を行っています。
※取り組み内容は、下記のとおり
〇病棟薬剤業務実施加算
当院では、各病棟に専任の薬剤師を配置し、通常の調剤業務と合わせて、薬剤師が病棟等において病院勤務医等の負担軽減及び薬物療法の有効性、安全性の向上に関する業務を行っています。
※各病棟の専任薬剤師及び業務内容は、各病棟に掲示しております。
〇入退院支援加算
当院では、各病棟及び地域連携室に専任の担当者を配置し、患者様が安心・納得して退院し、早期に住み慣れた地域で療養や生活を継続できるように、入院早期より退院困難な要因を有する患者様を抽出し、入退院支援を行っております 。
※各病棟の担当者は各病棟に掲示しております。
〇医療DX推進体制及び医療情報取得加算
当院は、オンライン資格確認を行う体制を有しています。当該患者様に対して、受診歴、薬剤情報、特定健診情報その他必要な診療情報を取得・活用して診療を行っています。
※登録方法等は、受付・会計窓口(②～④)へお問い合わせください。
〇後発医薬品(ジェネリック医薬品)ならびに一般処方名加算
厚生労働省の後発医薬品促進の方針に従って、当院でも後発薬品の使用に積極的に取り組んでいます。後発医薬品の採用にあたっては、品質確保・十分安全な情報提供・安定供給等、当院の定める条件を満たし、有効かつ安全な製品を薬事委員会で検討し採用しております。後発医薬品への変更ついて、ご理解とご協力をお願いいたします。
後発品について不安のある方は、医師または薬剤師にご相談ください。
〇バイオ後続品(バイオシミラー)の使用促進
当院では、厚生労働省の方針に従いバイオ後続品を積極的に採用しております。バイオ後続品は、先行バイオ医薬品と品質がほとんど同じで、同じ効果と安全性が確認された薬剤です。（例：インスリンアスパルト、インフリキシマブ 等）
バイオ後続品を使用することによって、患者さんの薬にかかる経済的負担が軽くなります。当院ではバイオ後続品を使用することがありますので、ご理解のほどよろしくお願いいたします。ご不明な点がございましたら、主治医または薬剤師にお尋ねください。
〇外来腫瘍化学療法診療料1
当院では、がん治療中の患者様の治療の安全確保や、体調不良時などの緊急を要する事案に対して以下の体制で診療を行っております。
がん治療専任の医師、看護師、薬剤師を1名以上常時配置し、緊急時には、時間外においても対応しております。
がん治療による副作用等や病状により緊急で入院が必要となった場合に、速やかに入院し治療できる体制を整備確保しています。
がん治療に係る各診療科の医師、看護師、薬剤師など多職種の委員会を月に1回開催し、院内で実施するがん治療の治療内容が妥当であるか評価しています。
発熱や体調不良などの緊急時や治療に関する相談につきましては、予約外であっても対応できますので下記番号まで問い合わせお願いいたします。
★熊本医療センター TEL 096-353-6501(代)
〇院内トリアージ料1
当院では、救急で受診される患者さんに対し院内トリアージを行っています。
トリアージでは、患者さんの症状に従って、病気の緊急度を決定し、診療の優先順位付けを行います。来院順に診療する体制と異なり、緊急度の高い患者さんを優先的に診療することがあり、場合によっては、後から来院した患者さんを先に診療することがあります。ご理解ご協力をお願いいたします。
〇ニコチン依存症管理料
当院はニコチン依存症管理料の届出を行っており、禁煙の為の治療的サポートをする禁煙外来を行っています。（完全予約制）
〇医薬品にかかる治験
薬事法、薬事法施行規則及び医薬品の臨床試験の実施の基準に関する省令に基づき、患者さんの同意を得たうえで実施しております。
なお、治験にかかる特別な費用は一切ありません。(詳細は治験コーディネーターが説明いたします。)
〇麻酔管理料について
脊椎麻酔及びマスク又は気管内挿管による閉鎖循環式全身麻酔を行った場合、麻酔管理料Ⅱが算定されます。

（歯科外来診療を含む）

インシデントレポートの報告を受け、状況の確認や対応、改善策を検討しています。
職員の方々から報告いただいたインシデントレポートを取り上げ、組織横断的に対策を立案し、現場への周知を行います。また、医療安全管理マニュアルの改訂や追加などを定期的に実施しています。

医療安全研修の企画・実施
全職員を対象に年２回以上の医療安全研修を行っています。院内で発生した事例をもとに、患者誤認やコミュニケーションエラーなど、事例や場面を想定した興味ある研修を企画します。その他、看護師、医師、委託職員など、対象別に「医療機器研修」、「薬剤の安全」や「接遇と医療安全」などを開催しています。

委員会活動
医療安全管理委員会と、その作業部会としてリスクマネージメント部会を月に１回開催しています。リスクマネージメント部会では、①患者誤認防止対策 ②転倒転落防止対策 ③マニュアル改訂と周知について、現場の実態に合わせた取り組みを行っています。

院内ラウンド
インシデントレポートの報告から、実際の現場でどのように業務が実施されているか確認しています。また対策や周知された内容が実施されているか確認をしています。

院内感染対策研修会の開催
全職員を対象に年２回の院内感染対策研修を行っています。

• 教育・啓蒙活動
• マニュアル作成及び改訂

 

感染制御室の業務内容

感染制御室は、医療関連感染の発生を防止すること、発生した感染症が拡大しないように原因を速やかに特定、制圧、終息することを目的に活動しています。

感染対策チーム（ICT）の活動
週４回ICTで無菌検体陽性者の抗菌薬使用状況、薬剤耐性菌検出状況の確認を行い、院内ラウンドを実施します。
現場で発生した問題に対して、改善に関する介入、現場の教育・啓発をおこなうとともに、アウトブレイクまたは異常発生の可能性がある場合は、臨時にICTラウンドを行います。
サーベイランスを実施し、異常の早期発見、感染対策の評価を行います。

抗菌薬適正使用支援チーム（ＡＳＴ）の活動
無菌検体陽性者や薬剤耐性菌検出患者の抗菌薬使用状況の確認、および抗菌薬選択の提案を行います。
感染症発生状況の確認、アウトブレイク対応

委員会活動
院内感染対策委員会を月に1回開催し、院内における細菌及びウイルスの検出状況、職員の定期健診（職業感染予防）に関すること、院内感染にかかる調査及び点検などについて報告、検討しています。