国立病院機構ネットワーク研究

現在継続中のNHOネットワーク研究

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終了したNHOネットワーク研究

東日本大震災を踏まえた国立病院機構としての災害医療対応に関する研究

事業 平成23年度NHO指定研究事業
分担研究者 高橋毅

救急外来死亡患者に対するオートプシーイメージング(AI)の重要性についての研究

事業 平成23年度NHOネットワーク多施設共同研究事業
研究概要 救命救急センターには多くの院外心肺停止患者が搬入されますが、残念ながらその2/3の方は外来死亡となります。  我々は、心肺蘇生術を施行しながら可能な範囲での原因診断を行いますが、それでも死亡原因が判らない場合は、死亡診断後にCT検査を行う場合があります。  しかしながら、現在の保険診療制度では死亡後にCT撮影をすることは認められておりません。 実際の救急現場で死亡診断書を作成するにあたっては、この死後のCT検査により死亡診断名が左右されることが大変多いのが事実であり、 公衆衛生上、犯罪捜査上もAIは大変重要な検査といえます。 そこで、国立病院機構の救命救急センター19カ所の共同研究で、救急外来死亡患者へのAIによる死亡原因診断の有用性・必要性について検証し、 保険診療として実施することができるよう国へ提言してゆきます。
研究代表者 高橋毅
分担研究者 国立病院機構救命救急センター長協議会
研究期間 2011年4月~(3年間)

広域災害時における国立病院機構としての 急性期対応に関する研究

事業 平成22年度NHO指定研究事業
研究概要 災害医療においては、超急性期のDMAT活動が円滑に行われ、かつ亜急性期以降の国立病院機構派遣医療班への引継ぎが強固となることが必要である。DMATと国立病院機構派遣医療班が有機的に結合し、急性期から亜急性期への以降が強固となり国立病院機構としてシームレスな活動が可能となることから、 災害医療における様々な課題を整理し、それらの課題に対してその方針を提示することを目的とする。

研究方法
1.被災地内の国立病院機構病院としての急性期対応(DMATへの支援活動の在り方の検討)及び災害調査ヘリの運用計画の検討について  研究班を結成し討議し最終的にはマニュアルを作成する。マニュアルはDMAT要領、防災基本計画と整合性の取れたものとする。また亜急性期以降の国立病院機構派遣医療班のマニュアル(平成17年3月 自然災害後亜急性期医療班活動マニュアル)は既に作成されているのでその整合性についても図る。
2.災害時の重心患者への対応 この分野においては既に共同研究者の定光大海氏が関西地方においては既にまとめているので、その領域を関東地方まで広げ最終的には全国規模としたい。研究方法は主にアンケート調査となる。
3.防災業務計画の見直し案の検討 国立病院機構防災業務計画が現在の国の災害医療体制と乖離していることから、防災業務計画の見直し案の検討を研究班で行い、案を提示する。
研究代表者 小井土雄一(国立病院機構災害医療センター)
分担研究者 山田康雄(国立病院機構仙台医療センター 救命救急部)
近藤久禎(災害医療センター 臨床研究部 政策医療企画研究室長)
定光大海(大阪医療センター 救命救急センター部長)
小林良三(九州医療センター 救急部長)
高山隼人(長崎医療センター 救命救急センター部長)
高橋 毅(熊本医療センター 救命救急部長)
研究期間 2010年11月~2011年3月

血中プロカルシトニン値による外因性救急病態の評価

事業 平成21年度NHOネットワーク多施設共同研究事業
研究概要 現在、内因性病態である重症感染症・敗血症の重要なマーカーとなっている血中プロカルシトニン(PCT)が外因性病態で上昇するのかどうかを調査します。 その結果、種々のサイトカインが上昇する重症外因性病態でもPCTが上昇する可能性があり、重症度・予後を予測する因子になりえる可能性について検討します。
研究代表者 原田正公
分担研究者 国立病院機構救命救急センター長協議会
研究期間 2009年4月~(3年間)

本研究を論文化した、「外傷患者における血中プロカルシトニンの急性期の上昇についての検討(日本救急医学会雑誌 25(3), 81-92, 2014)」が平成26年度日本救急医学会最優秀科学論文賞を受賞いたしました。国立病院機構救命救急センター長協議会構成施設の先生方には大変お世話になりました。

テロや有事を含む災害時の医療展開における国立病院機構の役割に関する研究

事業 NHOネットワーク多施設共同研究事業
研究概要 全国最大規模の病院ネットワークである国立病院機構が災害医療にはたす役割を明確化することで、被災地内外および周辺にある病院がそれぞれ情報の収集と発信、 医療支援の受け入れ、備蓄資材の提供、救護班移動用車両の確保、医療救護班の派遣など、指示命令系統が定まらない超急性期から自らが取るべき行動を認識でき、 迅速な対応が可能になる。
分担研究者 高橋毅

脳卒中患者におけるメタボリックシンドロームの関与に関する研究

事業 平成21年度NHOネットワーク多施設共同研究事業
研究概要 メタボリックシンドローム(MS)は動脈硬化性疾患の発症リスクが極めて高いとされ2005年4月に8学会合同による日本版診断基準が公表された。 しかし臨床研究では虚血性心疾患発症との関与に重点が置かれており、わが国の死因第3位である脳卒中に関与する研究はほとんど行われていない。 そこで、救急外来より入院となった脳卒中患者におけるMSの有病率をデータ集積し、症例対照研究により我々日本人に於ける脳卒中とMS関与のエビデンスを明らかにする。
研究代表者 高橋毅
分担研究者 菊野隆明(国立病院機構東京医療センター救命救急センター長)
宇治原誠(国立病院機構横浜医療センター統括診療部長)
定光大海(国立病院機構大阪医療センター救命救急センター部長)
真邊泰宏(国立病院機構岡山医療センター神経内科医長)
矢坂正弘(国立病院機構九州医療センター脳血管神経内科長)
高山隼人(国立病院機構長崎医療センター救命救急センター長)
小堀祥三(国立病院機構宮崎病院副院長)
研究期間 2007年4月~(3年間)

災害医療体制の整備とネットワークの充実強化に対する研究

事業 NHOネットワーク多施設共同研究事業
研究概要 核・バイオ・ケミカルテロリズムによる災害を中心に、日本における現在の体制の調査及び災害対応体制の整備充実、 災害対応マニュアルを含む災害医療大全の作成および関係機関のネットーワークを確立するための研究である。
分担研究者 高橋毅

バゾプレシンを併用した心肺蘇生法に関する研究

事業 NHOネットワーク多施設共同研究事業
研究概要 外国では従来のエピネフリン頻回投与による心肺蘇生法にバゾプレシンを併用することにより、冠動脈、脳血管の血流量を保つことができ、 心拍再開率、社会復帰率も向上している。しかし日本ではまだ保険適応が無く実際に臨床の場では使われていないのが現状である。 そこで全国16カ所の国立病院機構救命救急センターと国立国際医療センターで全国多施設共同研究を行い、日本での臨床検証を行っている。
研究代表者 高橋毅

経皮的心肺補助装置(PCPS)を使用した心肺蘇生法の研究

事業 NHOネットワーク多施設共同研究事業
研究概要 今までの蘇生法による院外心肺停止患者の社会復帰率は1%と言われていたが、近年、経皮的心肺補助装置(PCPS)が改良され、 救急外来での心肺蘇生に使用されるようになり、社会復帰率も向上している。そこで全国14カ所の国立病院機構救命救急センターと国立国際医療センターで 全国多施設共同研究を行っている。
研究代表者 高橋毅